マンジャロに視力低下の恐れ 米FDAが警告 痩せ薬人気で拡大する不適切使用と市場

糖尿病治療薬「マンジャロ」をめぐる動きが、国内外で改めて注目を集めている。米食品医薬品局（FDA）は11月9日、肥満症や2型糖尿病の治療に使われるGLP-1受容体作動薬の使用により、急激な視力低下につながる恐れがあると発表した。製薬企業に対しては、添付文書にこうしたリスク情報を追加するよう求めている。日本でも「マンジャロ」として販売されているこの薬を巡っては、減量目的の不適切な使用が拡大しており、安全対策と適正使用の両面で対応が急がれる。

FDAによると、懸念されるのは痛みを伴わずに片目の視力が急激に低下する「非動脈炎性前部虚血性視神経症」だ。発症すると永続的な視力低下につながる可能性があり、症状が疑われる場合は眼科を受診するとともに、薬の使用中止を検討するよう呼びかけている。この視神経症は50歳以上で年間10万人当たり2〜10人程度とされるまれな疾患だが、臨床試験の結果では、GLP-1受容体作動薬を使用した患者の発症率は、別の血糖降下薬を使用した患者らと比べて1.7倍程度だったという。FDAは添付文書の改訂を求めており、今後、各国の規制当局にも同様の対応が広がるかが注目される。

一方、国内でもマンジャロを取り巻く状況は一変している。有効成分チルゼパチドは、インスリン分泌を促して血糖値を下げるとともに、脳の食欲中枢に働きかけて食欲を抑える効果がある。米製薬大手イーライリリーが開発し、2023年4月から糖尿病薬として販売が始まった。同じ成分を転用した肥満症薬「ゼップバウンド」も2025年4月に登場したが、美容・痩身目的の使用はいずれも適応外で、安全性や有効性は確認されていない。

それでも「痩せ薬」としての人気は広がり、市場は急拡大している。製薬業界専門メディアの分析によると、マンジャロの2025年度の売上は約1300億円に達し、国内医薬品で4位に浮上した。ただし、自由診療でのダイエット目的の処方が広がる一方で、本来の適応内にいる糖尿病患者に行き渡らないというねじれも指摘されている。

不適切な使用は、個人間の違法売買にまで及んでいる。6月には、マンジャロを許可なく販売・保管したとして、男女3人が医薬品医療機器等法違反の容疑で大阪府警に摘発された。厚生労働省も6月、自治体やメーカーに対し適正使用への対応を求める通知を発出し、上野賢一郎厚労相は「本来の目的以外で使用した場合、思わぬ健康被害が生じる可能性がある」と注意を呼びかけた。国内では美容目的の使用後とみられる副作用の報告も相次いでおり、5月までに全国で50件以上が報告されている。

地方の診療現場からは、医学的管理の下での使用を求める声が上がる。糖尿病専門医の板倉慈法院長は、週1回の注射で血糖値と体重が改善した患者の例を挙げつつ、糖尿病の治療として適切に使えば有効な薬だと説明する。一方で、無診察の処方やネット経由の入手は健康被害のリスクが高く、被害が出ても国の救済制度の対象にならない可能性が極めて高い。

視力低下の新たな警告が加わったいま、専門家は「話題性だけで手を出さず、必要な患者が医師の管理のもとで使うことが大切」と強調している。薬の本質は治療にあり、その原則を society 全体で守れるかが問われている。