2026年2月17日、日本と世界は経済・スポーツ・文化の各面で大きな転換点を迎えています。本日の主要ニュースを、社会の鼓動が伝わるよう、ひとつの物語としてまとめました。
1. 日本経済の構造改革と企業のV字回復
2026年、日本経済は「金利のある世界」への回帰という歴史的な局面を迎えています。特に注目すべきは半導体市場の躍進で、売上高は5兆円を突破する勢いを見せています[1]。この潮流に乗り、国内の有力企業が次々と「変容」を遂げています。
富士通は、次世代チップ「FUJITSU-MONAKA」を含む国産ソブリンAI戦略を軸に、営業利益が前年比約2倍という驚異的なV字回復を果たしました[3]。また、かつての老舗繊維メーカー、ユニチカもAI半導体向け素材で注目を集め、株価がストップ高を記録[10]。ベネッセも生成AIを活用した教育DXと介護事業の二本柱で「第二の創業」へ舵を切っています[9]。
実体経済では、物価高騰が続くなか、日高屋やサイゼリヤといった「超低価格戦略」を維持する外食チェーンが、もはや生活インフラとしての地位を固めています[12]。一方で、NTTドコモが展開する「dポイント10％増量キャンペーン」など、家計を守るための「ポイ活」も2026年春のトレンドとなっています[62]。
2. ミラノ五輪の熱狂と銀盤の軌跡
イタリアで開催中のミラノ・コルティナ冬季五輪では、日本選手団が目覚ましい活躍を見せています。現時点で日本は金メダルを含む計17個のメダルを獲得し、世界3位タイに浮上しました[16]。
フィギュアスケートのペアSPでは、「ゆなすみ（長岡柚奈・森口澄士）」ペアがフリー進出こそ逃したものの、男子シングルとの二刀流という新たな地平を切り拓きました[5]。一方、世界最高得点を記録した「りくりゅう（三浦璃来・木原龍一）」ペアには、単なるパートナーを超えた深い絆に、ファンから熱い注目が注がれています[28]。女子シングルでも、次世代を担う千葉百音と中井亜美が、絶対女王・坂本花織とともに世界の頂点に挑んでいます[24]。現場では、トリノ五輪金メダリストの荒川静香氏が20年前のポーズを再現し、その変わらぬ美しさが絶賛の嵐を巻き起こしました[8]。
3. エンタメ界の新風と惜別
日本のエンタテインメント界では、ジャンルを超えたコラボレーションや意外な転身が話題です。綾瀬はるか主演映画の主題歌をOfficial髭男dismが担当することが決定し[7]、モデルのゆうちゃみは「仮面ライダーG6」として銀幕デビューを飾ります[14]。乃木坂46の佐藤璃果が卒業を発表する一方[53]、グラビアからアイドルのリーダーへと転身した森脇梨々夏の挑戦も続いています[35]。
演劇界では、ダウ90000の蓮見翔氏が第70回岸田國士戯曲賞を受賞[49]。俳優の里見浩太朗氏は、89歳にして放送文化賞を受賞し、時代劇の伝統継承への執念を見せました[50]。
しかし、悲しい知らせも届いています。映画『ゴッドファーザー』などで知られる米国の名優ロバート・デュヴァルさんが95歳で逝去[18][29]。そのリアリズムに満ちた演技は、映画史に永遠に刻まれることでしょう。
4. アジアの祝祭とグローバルな課題
世界に目を向けると、2026年の干支「丙午」を祝う農暦新年（春節・テト）の熱狂がアジア全土を包んでいます。ベトナムでは伝統とデジタルが融合し[4]、韓国では帰省ラッシュがピークを迎えています[32]。全体では過去最多の95億人が移動し、AIを活用した新しい祝祭の形が定着しつつあります[34][58]。
一方で、深刻な課題も浮き彫りになっています。世界的な麻疹（はしか）の流行は前年比43倍という驚異的な数字に達し、渡航前のワクチン接種が急務となっています[60]。また、大気汚染の二極化も進んでおり、インドで深刻なスモッグが発生する一方、日本は良好な状態を維持していますが、気候変動による新たなリスクも指摘されています[2]。
5. 社会とインフラの影
国内の不祥事や事故も報じられています。みずほ証券では投資銀行部門でのインサイダー取引の疑いで強制捜査が入り、証券業界の信頼が問われています[26]。札幌市白石区の食品工場では大規模な爆発火災が発生し[47]、兵庫県の斎藤元彦知事は財政赤字とパワハラ認定の二重苦により、県政が機能不全に陥る懸念が高まっています[45]。
また、1992年の飯塚事件を巡る第2次再審請求も棄却されました。死刑執行後の再審という重い課題に対し、司法の在り方が改めて問われることとなりました[61]。
技術の進化は光と影を同時にもたらしています。CloudflareがAIインフラへの進化を加速させる一方で[37]、エプスタイン・ファイルのAI解析が進み、過去の権力層の闇が次々と暴かれ始めています[41]。
6. 日常の彩り：春の訪れ
暗いニュースばかりではありません。スターバックスでは、明日18日から「SAKURAシーズン」が幕を開け、白桃と桜が融合した新作ドリンクが登場します[44]。多部未華子さんらを起用したマクドナルドの「マックポーク」5年ぶり復活も、物価高の中での小さな喜びとして歓迎されています[21]。
激動の2026年、私たちは伝統を大切にしながらも、最新のテクノロジーとともに確かな未来を歩んでいます。
【FISアルペンW杯2025/26】オデルマット独走と激動の新規則、気候変動への挑戦を徹底解説
ニュース要約: 2025/26シーズンのアルペンスキーW杯は佳境を迎え、マルコ・オデルマットが首位を独走。一方でFISは、2026/27年からのポイント制度刷新や耐切創性ウェアの義務化、さらにWMOとの提携による気候変動対策など、競技の存続をかけた大規模な改革を進めています。熾烈な順位争いと、安全性・公平性・環境保護という変革期にあるスキー界の最前線を詳しく解説します。
【解説】FISアルペンスキーW杯、2025/26シーズン佳境へ。熾烈な総合争いと「変わりゆく競技規則」の最前線
2026年2月17日現在、国際スキー・スノーボード連盟（FIS）が主催する「アルペンスキー・ワールドカップ（W杯）2025/26シーズン」は、シーズンの山場を越え、最終盤のリレハンメル大会（ノルウェー）に向けて熱を帯びている。今季は絶対王者マルコ・オデルマット（スイス）の独走を、新旗手たちが追う展開が続く一方、FISが打ち出す大規模なルール改正や気候変動への対応が、競技の未来を大きく左右しようとしている。
男子総合はオデルマットが首位独走、女子は混戦の様相
2月17日時点の男子総合ランキングでは、スイスの至宝、マルコ・オデルマット（Marco Odermatt）が首位を堅持している。オデルマットは、技術系・高速系の両面で圧倒的な安定感を誇り、連覇に向けて盤石の体制だ。これを追うのは、ブラジル籍に移籍し注目を集めたルーカス・ピニェイロ・ブラーテン（Lucas Pinheiro Braathen）と、ノルウェーのアトレ・リー・マグラス（Atle Lie McGrath）ら若手実力派。かつての上位常連ヘンリック・クリストファーセン（ノルウェー）も4位につけ、逆転のチャンスを伺っている。
一方の女子は、ポイント差が僅差の激戦となっている。現在、サラ・ヘクター（スウェーデン）が597ポイントで5位前後に位置するが、その後方には、かつての女王リンゼイ・ボン（米国）が590ポイント、高速女王ソフィア・ゴッジャ（イタリア）が586ポイントと肉薄。ベテランと中堅が火花を散らす展開だ。
日本勢では、安藤麻（Ando Asa）が奮闘を見せている。11月のスラローム第3戦で27位に入り、今季初ポイントを獲得。女子総合80位（42ポイント）につけており、日本人選手の意地を見せている。
2026/27シーズンから導入される「FISポイント」の大改革
競技の公平性を担保する「FISポイント」の仕組みが、来季2026/27シーズンから大きく変わる。FISポイントは、トップ選手とのタイム差を数値化したもので、数値が低いほど実力が高いと見なされる。このポイントは滑走順や出場権に直結するため、選手にとっては死活問題だ。
来季からの主な変更点は、ベースリストの計算方式の移行だ。従来の「昨シーズンのベスト2レースの平均」から新しい算出モデルへ変更されるほか、レースレベル2以下の大会では、ペナルティ計算時に8点が加算される「カテゴリーアダー」の導入が決定している。これにより、ポイントの「デフレ」を防ぎ、より厳密な実力反映を目指す狙いがある。
さらに、女子競技における「SRY遺伝子（Y染色体上の遺伝子）」の有無を確認する検査の導入方針も示された。これは2027年の世界選手権から本格導入される見込みで、スポーツにおける公平性の議論に一石を投じることになりそうだ。
安全性とテクノロジー：耐切創性ウェアの義務化
今シーズン（2025/26）から、トップカテゴリー（レースレベル0および1）の選手には、安全面での厳格な義務化が課されている。特に注目すべきは、下半身を覆う「耐切創性アンダーウェア」と、スーパー大回転（SG）などの高速種目での「エアバッグプロテクター」の着用義務化だ。
これらは、スキーのエッジによる深刻な切創事故や、転倒時の衝撃から選手を守るための措置だ。ケブラー素材などのハイテク繊維を用いたウェアは軽量化が進んでいるものの、選手からは「重量増や動きの制限」を懸念する声も上がっている。しかし、安全第一を掲げるFISの姿勢は揺るぎなく、今後これら装備の技術革新がパフォーマンスにどう影響するかが注目される。
気候変動という「最大の脅威」への挑戦
現在、FISが最も危機感を募らせているのが気候変動だ。昨シーズンは雪不足により、全616大会のうち26大会が中止に追い込まれた。2040年までに冬季五輪を開催可能な「気候信頼国」が10カ国にまで減少するという国際オリンピック委員会（IOC）の予測もあり、FISは世界気象機関（WMO）と5年間の提携を結ぶなど、異例の対策に乗り出している。
環境保護団体や選手からも「さらなる気候アクション」を求める署名活動が活発化しており、FISは持続可能性（サステナビリティ）を戦略の柱に据えた。人工雪への依存を減らし、二酸化炭素排出を抑制する新たな大会運営モデルの構築が急務となっている。
熾烈な順位争いの裏側で、競技のルール、安全性、そして環境という三つの大きな変革期を迎えているFIS。雪上のドラマは、単なる速さの競い合いを超え、ウィンタースポーツそのものの存続をかけた戦いへと進化している。