2025年12月22日、今年も残すところわずかとなり、日本列島は年末特有の高揚感と慌ただしさに包まれています。スポーツ、エンターテインメント、経済、そして社会の各分野で大きな動きがあった今日一日のニュースを、ベテラン編集者の視点で振り返ります。
スポーツ：新星の輝きとレジェンドの勇退、そしてメジャーへの挑戦
フィギュアスケートの全日本選手権では、アイスダンス転向からわずか半年の櫛田育良選手が、島田高志郎選手とのペアで銀メダルを獲得するという異例の快挙を成し遂げました[1]。また、レスリング全日本選手権では、パリ五輪金メダリストの藤波朱理選手が階級転向の苦難を乗り越え、公式戦150連勝という金字塔を打ち立てて優勝を飾っています[35]。氷上では、バレーボール男子世界クラブ選手権で大阪ブルテオンが日本勢初の決勝進出を決め、イタリアの強豪ペルージャに所属する石川祐希選手との「日本人対決」が世界一を懸けて実現します[62]。
球界に目を向けると、ヤクルトの村上宗隆選手がシカゴ・ホワイトソックスと2年契約で合意[19]。一方、巨人の岡本和真選手もメジャー移籍へ向けた交渉が最終局面を迎えており、140億円規模の大型契約が予想されています[18]。楽天のエース、則本昂大投手もメジャー挑戦を涙ながらに表明し、35歳での大きな決断にファンから温かいエールが送られました[49]。さらに大相撲では、第74代横綱・豊昇龍が誕生し、相撲界は新たな時代へと突入しました[93]。
一方で、悲喜こもごもの話題も。元日本代表MF柏木陽介選手の引退試合には本田圭佑選手や香川真司選手ら豪華メンバーが集結し、天才司令塔の最後を彩りました[72]。しかし、フランスで活躍する南野拓実選手が左膝に重傷を負い、W杯出場への懸念が広がるという痛ましいニュースも飛び込んできています[30]。
芸能・エンタメ：賞レースの興奮と、交錯する人間模様
昨日行われた「M-1グランプリ2025」の余韻が冷めやらぬ中、見事第21代王者に輝いた「たくろう」が大きな話題を呼んでいます[37][74]。敗れたものの、3位に食い込んだ「エバース」の野球ネタや[42][88]、敗者復活戦で爪痕を残した「例えば炎」など、新たなスターたちの台頭にお笑い界の地殻変動を感じさせます[43]。
また、日本テレビの岩田絵里奈アナウンサーが来年3月での退社とフリー転身を発表し、業界に衝撃が走っています[15]。俳優界では、吉沢亮さん主演の映画『国宝』が興収142億円を突破する歴史的ヒットを記録[68]。アニメ界では『ハイキュー!!』の続編製作決定や[2][67]、『チェンソーマン 刺客編』のアニメ化が発表され、ファンの期待は最高潮に達しています[73]。
私生活では、モデルの藤井サチさんが夫の姿を初公開し幸せを滲ませる一方で[32]、女優の広末涼子さんが時速185キロの速度超過による事故で略式起訴されるという厳しいニュースも報じられました[22]。
経済・社会：生活に直結する変化と、年末の警鐘
ビジネスシーンでは、ファーストリテイリングが気象データを活用した戦略で過去最高益を更新[3]。好調な企業がある一方で、楽天カードが約42億円の追徴課税を巡り国税局と対決姿勢を見せるなど、波乱の展開も続いています[8]。身近なところでは、ユニクロがポケモン30周年を記念した新作UTを来春発売すると発表[28]。また、トヨタの「ルーミー」が来秋ハイブリッド化されるという情報は、ファミリー層の注目を集めそうです[94]。
社会情勢に目を向けると、ウクライナのゼレンスキー大統領が米主導の和平交渉を巡り、領土問題を抱えて苦境に立たされています[90]。国内では、冬至の風物詩である「ゆず湯」の季節を迎え[84]、年末ジャンボ宝くじの当選への期待も高まる時期です[82]。しかし、今日は近鉄奈良線で1日に2回の人身事故が発生し、帰宅ラッシュが大混乱に[11]。またJR外房線でも竹木の衝突により運転見合わせが起こるなど、年末の移動シーズンにおける公共交通の安全性が改めて問われています[20]。
今日という一日は、過去の努力が実を結ぶ快挙と、予期せぬトラブル、そして未来への大きな決断が複雑に絡み合った日となりました。寒さが本格化する中、ゆず湯で体を温め、来る新年に向けて英気を養いたいものです。
年賀状じまいが急加速：企業半数超、個人6割が離脱 効率化と「終活」で文化が転換
ニュース要約: 年末の風物詩である年賀状の送付を打ち切る「年賀状じまい」が急速に加速。企業は半数超、個人も6割以上が廃止意向を示している。背景には、業務効率化や郵便料金高騰に加え、高齢者の「終活年賀状」があり、日本の新年の挨拶文化はデジタルシフトへと大きな転換期を迎えている。
加速する「年賀状じまい」の潮流：企業は半数超が廃止、個人の6割も離脱へ 効率化と「終活」が伝統文化を塗り替える
【東京 2025年12月16日 共同】
年末の風物詩であった年賀状の送付を打ち切る「年賀状じまい」の動きが、企業、個人双方で急速に加速している。2025年12月時点の調査では、企業ではすでに半数超が年賀状の交換を廃止しており、個人においても6割以上が来年度の送付を見送る意向を示している。背景には、郵便料金の高騰や業務の効率化、そして高齢化に伴う「終活年賀状」の増加があり、日本の新年の挨拶文化は大きな転換期を迎えている。
企業社会の変容：効率化を優先し「半数超」が廃止
企業間での年賀状じまいは、特にこの数年で顕著になった。帝国データバンクが実施した企業意向調査（2025年12月）によると、回答企業の49.4%がすでに年賀状の送付を中止しており、さらに17.0%が2025年1月分から中止を予定している。累計で約50%が年賀状の慣習から離脱した計算になる。
また、東京商工リサーチの調査でも、2026年分については64.0%の企業が送付しないと回答しており、今後、年賀状を継続する企業は3割未満になる見通しだ。日本郵便が発行する年賀はがきの初期発行枚数も顕著に減少しており、企業における需要減退を裏付けている。
この背景にあるのは、コスト削減と業務効率化である。印刷費用や人件費に加え、郵便料金の値上げが企業経営に重くのしかかる中、年賀状の準備に割く時間と費用を削減する動きが加速している。「デジタルツールによる代替で十分」との認識が広がり、LINEや電子メールによる挨拶への移行が加速している。多くの企業が年賀状じまいの理由として挙げるのは「経費削減」と「総務業務の時短」であり、これは単なる慣習の廃止ではなく、企業文化におけるデジタルシフトの一環として捉えられている。
個人の6割が離脱、「終活年賀状」で関係を整理
個人レベルでも年賀状じまいは主流となりつつある。民間の調査によれば、2025年の年賀状を出さないと回答した人は62.6%に上り、その理由のトップは「すでに年賀状じまいをしたため」（64.3%）だった。
特に高齢者の間では、生前整理の一環として年賀状のやり取りを整理する「終活年賀状」という概念が強く根付いている。これは、体力の衰えや筆記の負担を理由に、義理で続けてきた人間関係を見直す意味合いが強い。「寄る年波」を素直な理由として伝え、関係の整理を進めるケースが多い。
また、現役世代においては、「手間軽減」や「SNSで十分」といった理由が中心だ。年賀状文化の簡略化に賛成する人は8割に達しており、年賀状の持つ「義理のプレッシャー」から解放されたいという心理が強く働いていることが窺える。小売市場でも、天神ロフトが年賀状じまい専用のハガキやシールを揃えた特設コーナーを拡大するなど、この新たな需要に合わせた対応が進んでいる。
専門家が指摘する「じまい」のマナーと文化の今後
一方で、年賀状じまいは、受け取った側に「寂しさ」や「関係の断絶」と誤解される可能性も指摘されている。専門家は、最後の挨拶とする場合には、冷たい印象を避けるための細やかな配慮が不可欠だと強調する。
具体的には、「感謝の気持ち」を込めること、そして「どなた様にも」「皆様に」中止を伝えている旨を明記し、特定の相手だけを切る意図ではないことを明確に伝えるマナーが不可欠とされる。また、年賀状は辞退するものの、今後も交流継続を希望する旨をフォロー文として添えることが、後悔を防ぐ鍵となる。
年賀状じまいは、単なる季節の慣習の終焉に留まらず、日本社会における人間関係のあり方、コミュニケーションの形式、さらには企業の働き方そのものを問い直す動きとなっている。生活様式の変化とデジタル化の波は不可逆的であり、今後、新年の挨拶はデジタル形式へと一層シフトしていくとみられる。この変化は、煩雑な慣習からの解放というメリットをもたらす一方、手書きの温かさや、年に一度の確実な接点が失われるという文化的な喪失も内包している。（了）