ブレイキングダウン、売上100倍で世界戦略へ始動：朝倉未来Pと溝口COOが推進するIP化と健全化

「ブレイキングダウン」世界戦略へ始動：溝口勇児COOと朝倉未来プロデューサーが描く「IP」と「健全化」の両輪経営

経営戦略刷新で売上100倍、海外市場に勝算

格闘技エンターテインメントとして異例の急成長を遂げる「BreakingDown（ブレイキングダウン）」が、経営戦略を大幅に刷新し、本格的な世界展開に乗り出している。プロデューサーの朝倉未来氏と、COO（最高執行責任者）としてビジネス面を統括する溝口勇児氏の両輪体制のもと、大会売上は飛躍的に伸長。喫緊の課題であったコンプライアンス体制の強化も急務として進められており、日本発の新たなエンタメIP（知的財産）としての地位確立を目指す。

溝口勇児COOは、大会あたりの売上が短期間で100倍に増加した背景には、経営陣のコミットメント強化と、多角的なビジネスモデルへの転換があると説明する。同氏は、過去にシリコンバレーでITサービスの海外展開を手掛けた経験を踏まえ、ブレイキングダウンの海外進出について「ITサービスよりもハードルは低い」と分析し、世界進出への十分な勝算があると断言している。

具体的には、来月にも海外展開に向けた具体的な仕掛けを予定しており、「1分1ラウンド」という独自ルールを世界基準の格闘技エンタメとして確立する意向だ。単なる興行収入に留まらず、IPとしての価値最大化を図るため、グッズ展開、映画、雑誌、ドラマ、漫画といったメディアへの横展開も視野に入れ、エンタメ産業全体への拡大戦略を推進している。

朝倉氏主導の多様性と「異色の挑戦者」

コンテンツの核となるプロデュースは、引き続き朝倉未来氏が担当する。同氏は、マッチメイクと斬新なアイデア創出を通じて、プロ格闘家だけでなく、ラッパー、YouTuber、ビジネスパーソンなど多様な出場者を起用。これにより、従来の格闘技ファンを超え、若い世代や格闘技に馴染みのない層まで視聴者を大幅に拡大させた。

特に、2025年7月の大会では、溝口勇児COO自身が異例の参戦を果たし、勝利を収めたことは大きな話題を呼んだ。「COO vs プロ格闘家」という異色のカードは、本イベントが単なる格闘技ではなく、「異色の挑戦者」の物語を提示するエンターテインメントであることを象徴している。12月14日にさいたまスーパーアリーナで開催される「ブレイキングダウン18」は、激動の1年を締めくくる集大成として、更なる話題のカードが期待されている。

反社対策アドバイザリーボード発足、健全化を徹底

一方、出演者の一部がトラブルを起こすなど、イベントの過激化と社会的信用性の低下は、ブレイキングダウンが抱える喫緊の課題であった。これを受け、朝倉未来氏が代表を務める運営会社は、コンプライアンス体制の徹底を最重要課題として掲げている。

その施策の中心となるのが、元警察官僚や弁護士、企業防衛コンサルタントなど反社対策の専門家14名からなる「反社対策アドバイザリーボード」の発足だ。全関係者に対し、反社会的勢力（反社）との関わりがないかの厳格なコンプライアンスチェックを実施。反社排除に関する契約書締結や対応マニュアルの策定、継続的な研修も行われている。

溝口勇児氏の会社BACKSTAGEもまた、このアドバイザリーボードに参画し、エンタメのDX化技術を駆使したコンプライアンス管理を推進。過激なファイトスタイルや参加者の背景から生じるリスクを最小限に抑え、社会復帰支援の側面も持ちつつ、健全な格闘技エンタメとしての継続を目指す強い姿勢を示している。

ブレイキングダウンは、朝倉未来氏の持つコンテンツ力と、溝口勇児氏の経営戦略が融合することで、格闘技界の既存の枠組みを超えた新たな「IPビジネス」へと進化を遂げつつある。海外展開とガバナンス強化という二つの大きな課題を同時にクリアできるかが、今後の日本発エンタメとしての成功の鍵となるだろう。