トヨタ新型RAV4、12年ぶりフルモデルチェンジで電動化戦略を加速

3スタイル展開とハイブリッド専用化で多様化するSUV市場に挑む

2025年12月17日 — トヨタ自動車は17日、主力SUV「RAV4」のフルモデルチェンジを発表し、同日より販売を開始した。6代目となる新型RAV4は、全車をハイブリッド車(HEV)とする電動化戦略を採用し、従来のガソリン車を廃止。洗練された「Z」、オフロード志向の「Adventure」、走行性能を追求する「GR SPORT」の3スタイルを展開することで、多様化する顧客ニーズへの対応を図る。プラグインハイブリッド車(PHEV)とGR SPORTグレードは2025年度内に追加投入される予定だ。

電動化と多様化を柱とした製品戦略

新型RAV4の開発コンセプトは「多様化」「電動化」「知能化」の三本柱だ。トヨタは、SUV市場の成熟化と顧客の価値観の多様化を背景に、単一モデルでの画一的な展開から脱却。デザインや装備の異なる3スタイルを用意することで、幅広い層への訴求を狙う。

パワートレインは、高効率な2.5リットル直列4気筒エンジンと新世代ハイブリッドシステムを組み合わせたシリーズパラレル方式を採用。システム最高出力は177キロワット(240馬力)を達成し、「電動車ならではのシームレスな加速感」(トヨタ)を実現した。全車に電気式4WDシステム「E-Four」を標準搭載し、前後の駆動配分を100対0から20対80の範囲で細かく制御することで、発進加速性能と旋回安定性を両立させている。

注目されるのは、2025年度内に投入予定の「エネルギー効率を高めた新世代PHEV」だ。詳細なバッテリー容量やEV走行距離は未公表だが、トヨタは「シームレスな加速感と力強い走り」を強調しており、短距離のEV走行でガソリン消費を大幅に削減できる可能性が高い。都市部での使用を中心とするユーザーにとって、燃料費削減の効果は大きいとみられる。

デザインと装備で差別化図る3スタイル

新型RAV4の外観は、「SUVハンマーヘッド」と呼ばれる塊感のあるデザインを採用。プロトタイプは5月21日に世界初公開されており、スパイショット相当の画像からは全幅1880ミリメートル、ホイールベース2690ミリメートルという堂々としたプロポーションが確認できる。

「Z」グレードは洗練されたデザインで都市型ユーザーを想定し、価格は490万円に設定された。一方、「Adventure」は無骨なオフロードスタイルを強調し、全長4620ミリメートル、全高1680ミリメートルと高めの車高で悪路走破性をアピール。価格は450万円と、比較的求めやすい設定となっている。GR SPORTは全長4645ミリメートル、全高1685ミリメートルとさらに大型化し、走行性能重視の仕様となる見込みだ。

内装では、12.9インチの大型ディスプレイオーディオを採用し、トヨタが開発を進める次世代ソフトウェア基盤「Arene(アリーン)」を初搭載。地図連携機能や3D物体認識カメラの進化により、ユーザーインターフェースの反応速度と使い勝手が向上した。シフトバイワイヤの採用でシンプルな操作性を実現し、センサー一体式オルガンペダルや新開発の電子制御ブレーキ(ECB)により、コントロール性も高められている。

また、荷室容量は従来の733リットルから749リットルへと拡大。カラーヘッドアップディスプレイや3Dビュー付きパノラミックビューモニター(トヨタ初)といった先進装備も投入され、利便性と安全性の両面で大幅な進化を遂げた。

安全技術と走行性能の向上

新世代の「Toyota Safety Sense」も大きな進化点だ。プリクラッシュセーフティシステムは、先行車の減速や交差点での飛び出し検知、低速旋回時の対応能力が強化された。さらに、ドライバー異常時には自動で路肩へ退避する機能や、地図データと連携してカーブや道路構造物(T字路、料金所など)に応じた加減速を行う機能も追加されている。

走行モードは「NORMAL」「TRAIL」「SNOW」の3種類を用意。E-Fourシステムと組み合わせることで、オンロードからオフロード、積雪路まで幅広いシーンでの走行安定性を確保した。ボディ剛性の向上や新開発の摺動アブソーバーにより、低速域での快適性も改善されている。

競争激化するSUV市場での立ち位置

国内SUV市場は近年、ホンダ「CR-V」、マツダ「CX-5」「CX-60」、スバル「フォレスター」、日産「エクストレイル」など、強力なライバルがひしめく激戦区となっている。特に電動化の波が押し寄せる中、各社ともハイブリッドやプラグインハイブリッド、さらには電気自動車(EV)へのシフトを加速させている。

新型RAV4の価格帯は、Zグレードが490万円、Adventureが450万円と、同クラスの競合車種と比較してやや高めの設定だ。しかし、全車E-Four標準装備やAreneソフトウェア基盤の採用、充実した先進安全装備など、装備内容を考慮すればコストパフォーマンスは決して低くない。PHEV投入時の価格は580万円から650万円程度になると予想されており、補助金やインセンティブの活用次第では、購入ハードルは下がる可能性がある。

トヨタは新型RAV4のHEVモデルで月販3000台を目標としているが、フルモデルチェンジ前後は生産調整の影響で納期が変動しやすい。販売店への問い合わせでは、納車まで3~4カ月程度のリードタイムが見込まれるとの報告もあり、早期納車を希望する顧客には予約開始時点での手続きが推奨されている。

OTAとソフトウェア戦略で将来性を担保

新型RAV4の「知能化」を支えるAreneソフトウェア基盤は、トヨタが推進するソフトウェア・デファインド・ビークル(SDV)戦略の中核をなす。Over-The-Air(OTA)によるソフトウェア更新が可能となり、発売後も駆動制御や走行モードの最適化、さらには新機能の追加が期待できる。これは、ホンダのCONNECTや日産のソフトウェア施策と同様、サービス収益や顧客満足度向上につながる重要な要素だ。

また、Areneの継続的な改善により、実使用での燃費向上や制御チューニングの迅速化が可能になる。トヨタはこの仕組みを活用し、長期的な製品価値の維持と顧客との関係強化を図る構えだ。

今後の展望と課題

新型RAV4の投入により、トヨタはSUV市場における競争力を一段と高めた。3スタイル展開による多様化戦略と、全車電動化による環境対応は、時代の要請に応える製品哲学の表れと言える。PHEV投入後は、充電インフラの整備状況や補助金制度の動向が販売を左右する要因となるだろう。

一方で、価格帯の上昇や納期の長期化といった課題も存在する。また、競合各社も電動化や先進技術の導入を急いでおり、RAV4が優位性を維持し続けるには、製品力だけでなく、販売チャネルの強化やアフターサービスの充実、カスタマイズオプションの拡充といった総合的な戦略が求められる。

トヨタがRAV4を通じて示す電動化とソフトウェア戦略は、同社の今後のSUVラインアップ全体にも影響を与える試金石となる。市場の反応と販売実績が、次なる展開の鍵を握ることになりそうだ。