2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
パラマウント、WBD買収競争敗退の衝撃：Netflix巨大化と老舗スタジオの「30億ドル戦略」
ニュース要約: 2025年末、パラマウントはWBD買収競争でNetflixに敗退し、ハリウッド再編の波に飲まれた。生き残りを賭け、Paramount+の競争力強化を急ぐ。同社は『トップガン』などの映画興行で底力を見せつつ、30億ドルのコスト削減とコンテンツへの戦略的投資の両立という大胆な戦略でデジタル時代への適応を図る。
激震のハリウッド：パラマウント、WBD買収競争に敗退——生き残りを賭けた「レガシー」と「革新」の狭間
巨大再編の波に飲まれた老舗スタジオの苦闘
2025年末、グローバルメディア業界は未曾有の再編劇に揺れた。焦点となっていたワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）の買収交渉において、最終的に動画配信最大手のNetflixが827億ドル（約12兆円）での買収合意を取り付けたことで、ハリウッドの勢力図は決定的に塗り替えられた。この熾烈な競争から、映画界の老舗であるパラマウント・グローバル（Paramount Global）は、一歩及ばず敗退した。
パラマウントは、新CEOであるデビッド・エリソン氏が率いるパラマウント・スカイダンスを通じて、コムキャストと並びWBD買収に積極的に参入。1株あたり27ドルのオファーを提示するなど、最後まで激しい入札合戦を繰り広げた。しかし、WBDの経営陣やアドバイザーは、Netflixの提案を「資金の確実性」と「契約条件の柔軟性」において最も優れていると評価。パラマウント側は買収プロセスへの疑念を表明し、「汚されている」と強く抗議する書簡を送るなど抵抗を試みたものの、買収権はNetflixの手に渡った。
この結果、NetflixはWBDの広大なコンテンツ資産を抱え込むこととなり、メディア業界における独占的な交渉権と影響力を一層強める見通しだ。一方で、全米監督組合や脚本家組合などハリウッドの主要な業界団体からは、Netflixの巨大化に対する強い懸念が示されており、今後のコンテンツ制作環境への影響が注視されている。
ストリーミング戦争の隘路：Paramount+の課題
WBD買収という巨大な戦略的機会を逸したパラマウントにとって、自社のストリーミングサービス「Paramount+」の競争力強化は喫緊の課題となっている。
Paramount+は2023年5月時点で会員数が6,000万人を超え、ストリーミング業界で5位に位置するが、NetflixやAmazon Prime Videoといった巨大IT企業の前にあっては、規模の差は歴然としている。同社は競争力強化のため、NFLやUEFAチャンピオンズリーグといった高視聴率のスポーツ中継、CBSやMTV、Nickelodeonなどの強力なテレビ局ラインナップを武器に会員数拡大を図っている。
しかし、グローバル展開、特に日本市場においては課題が残る。現在、Paramount+はWOWOWやJ:COMとの提携を通じて視聴可能となっているものの、これらの提携事業者への依存が強く、加入が前提となる料金体系は、コストパフォーマンスの面で消費者に高いハードルを課している。VPN利用なしでの視聴環境は整いつつあるものの、Netflixやディズニープラスのような単独でのアクセス性の低さが、グローバル戦略における足枷となりかねない。
映画興行の底力：『トップガン』と『ミッション：インポッシブル』
一方で、パラマウント・ピクチャーズは、伝統的な映画スタジオとしての底力を見せつけている。2025年の映画興行成績においては、目覚ましい成功を収めた。
特に『トップガン』続編は、北米で5億2000万ドル以上、その他の地域で約4億8600万ドルを稼ぎ出し、全世界で10億ドルを超える大ヒットを記録。これはパラマウントにとって、2025年最大の興行収入となった。また、『ミッション：インポッシブル』シリーズ最新作も好調を維持し、年末の興行収入に大きく貢献している。
『ゴッドファーザー』や『タイタニック』といった歴史的な大作を生み出してきたパラマウントは、スター重視の戦略と、劇場公開映画への継続的な投資を通じて、依然としてハリウッドの主要スタジオの一角を占めている。これらの大型作品の成功は、北米興行収入が前年比で苦戦する市場全体の回復を牽引する重要な要素となっている。
30億ドル削減とコンテンツ投資の両立戦略
WBD買収に失敗し、ストリーミング競争の激化に直面するパラマウントは、生き残りをかけて大胆な経営戦略の転換を断行している。
その柱となるのが、大規模なコスト削減とコンテンツへの戦略的投資の両立だ。同社は2025年末までに30億ドル規模のコスト削減を目標に掲げる一方、ストリーミングやスポーツ、劇場公開コンテンツに対し15億ドルの追加投資を計画している。これは、ケーブルテレビの視聴者減少という構造的な問題から脱却し、デジタル配信やスポーツ中継といった新たな収益源を強化するための避けられない戦略である。
さらに、Paramount+の利用料金値上げを実施し、収益性の改善を急いでいる。2026年には売上高300億ドル、営業利益35億ドルを目指すという野心的な目標を掲げるが、この大規模なコスト削減とコンテンツの質を維持するための投資を同時に実現することには、実行リスクも指摘される。
パラマウントは、CBSニュースの再編や保守系メディア買収など、メディア事業の構造改革も進めており、ブランドの再定義と組織運営の見直しを通じて、デジタル時代に適応した収益モデルの再構築を急いでいる。
WBD買収競争における敗北は、パラマウントに対し、自前での成長と改革の必要性を突きつけた。ハリウッドを牽引してきた老舗スタジオは、巨大IT企業が支配するメディア再編の波の中で、そのレガシーと革新をいかに融合させ、生き残りの道を探るのか。今後の経営判断とグローバル戦略が、業界再編の行方を左右する鍵となるだろう。