timelesz篠塚大輝「不謹慎ギャグ」で大炎上:盗作疑惑とスポンサー巻き込みの深刻な波紋
ニュース要約: timelesz新メンバー篠塚大輝氏が『めざましテレビ』で披露した「不謹慎ギャグ」が炎上。さらに芸人・鼻矢印永井氏のネタ盗作疑惑が浮上し、二重批判に。グループは謝罪したが、フジテレビやスポンサー企業にまで波及。新体制timeleszの信頼回復が急務となっている。
timelesz 篠塚大輝氏「不謹慎ギャグ」騒動の深層:盗作疑惑とスポンサー波及が招いた「二重の炎上」
アイドルグループ「timelesz(タイムレス)」の新メンバー、篠塚大輝氏(20)が、11月18日に放送されたフジテレビ系朝の情報番組『めざましテレビ』で披露した一発ギャグを巡り、深刻な炎上騒動に発展している。ギャグの不謹慎な内容に加え、ピン芸人・鼻矢印永井氏の持ちネタとの酷似が指摘され、「timelesz 炎上」は単なる失言にとどまらず、グループの信頼性、さらにはテレビ局のチェック体制にまで波紋を広げている。
発端:朝の番組で飛び出した「おじいさんにトドメ」
騒動の発端は、11月18日の『めざましテレビ』生放送中に起きた。番組キャラクターから一発ギャグを求められた篠塚大輝氏は、童謡『大きな古時計』の替え歌として、「今はもう動かないおじいさんにトドメ~♪」と歌唱し、最後に殴る動作を加えるジェスチャーを披露した。
この表現に対し、放送直後から視聴者やインターネット上で「高齢者への配慮を欠く」「朝の情報番組で流すには不適切」「品がない」といった批判が殺到。「篠塚大輝 めざましテレビ」のワードは瞬く間にトレンド入りし、騒動は拡大した。
特に、高齢化が進む日本社会において、「おじいさんにトドメ」という言葉が持つ暴力的な含意と、清廉性が求められるアイドルという立場の乖離が、批判の火種となった。
盗作疑惑と芸人界の反発:深刻な「二重の批判」
批判が鎮火するどころか拡大した背景には、「盗作疑惑」の浮上が挙げられる。この篠塚大輝氏のギャグは、お笑い芸人である鼻矢印永井氏が過去に動画などで披露していたネタと完全に一致していた。
鼻矢印永井氏は自身のX(旧Twitter)で、「ギャグパクられた上にめっちゃ炎上してる!!」と投稿し、無断使用の事実を指摘。これを受け、お笑い芸人の粗品氏も、鼻矢印永井氏のネタであることを裏付ける動画を提示するなど、芸人界からも「プロ意識の欠如」「素人感」といった厳しい声が相次いだ。
これにより、篠塚氏の行動は「不謹慎」であることに加え、「盗作」という二重の批判に晒されることとなり、timelesz 篠塚氏への風当たりは一層強まった。
timelesz、フジテレビ、スポンサーの対応と課題
事態の深刻化を受け、関係者らは対応に追われた。
まず、所属グループであるtimeleszは、メンバー8人全員で話し合いを行った上で、「当人はもとよりグループとして深く反省」する旨の謝罪文を公開。メンバー全員の直筆署名入りで、誠意を示す姿勢を見せた。当の篠塚大輝氏も「これからは信頼回復に努めます」とコメントを出した。これが「timelesz 謝罪」「タイムレス 謝罪」の公式な対応となった。
一方、番組を放送したフジテレビ側も、篠塚氏出演の告知投稿を削除し、「さまざまなご意見をいただいておりますので、今後の番組制作にいかしてまいります」とコメント。しかし、この対応は「謝罪の誠意が感じられない」「事態沈静化を図ろうとしただけ」という批判を生み、透明性を欠く対応が疑念を深める結果となった。
さらに、timeleszを広告起用するスポンサー企業AOKIが、炎上直後に公開した「失敗は成功の基」という投稿が「篠塚氏擁護」と受け取られ、企業まで炎上に巻き込まれる異常事態となった。
新体制「タイムレス」のイメージ回復は急務
timeleszは、2025年2月に旧Sexy Zoneから改名し、新メンバー5人を加えて8人体制で再スタートを切ったばかりである。篠塚大輝氏はオーディションを経て加入した新風として期待されていたが、今回の騒動で、以前から指摘されていた「素人感」や「場の空気を読む力不足」が改めて浮き彫りとなった。
新体制での結束を「家族」と表現し、信頼回復に努める姿勢を見せるタイムレスだが、今回の「timelesz 炎上」は、グループ全体のイメージダウンに直結する。特に、盗作疑惑はエンターテインメント業界におけるプロ意識の欠如と見なされかねず、今後のテレビ出演やプロモーション活動に慎重な調整が求められることは必至だ。
今回の騒動は、タレントが持つ社会的責任の重さと、テレビ局側の事前チェック体制の甘さを浮き彫りにした。めざましテレビ 篠塚氏の炎上は、単なる一タレントの失言ではなく、芸能界全体にプロ意識と倫理観の再構築を迫る教訓として、重く受け止められている。グループがどのようにして信頼回復を果たしていくのか、今後の動向が注目される。