がん生存率、過去最大規模で集計　個別化医療の推進へ――国立がん研究センター

東京 国立がん研究センターは19日、2012～2015年に診断されたがん患者約254万人の5年生存率を発表した。集計対象は過去最大規模の254万6954症例で、がん医療の現状と課題が改めて浮き彫りになった。

部位別で最大84ポイントの格差

今回の調査で、がん種による生存率の格差が鮮明になった。男性では前立腺がんが94.3％で最高となり、女性では甲状腺がんが92.7％でトップだった。一方、男女ともに膵臓がんが最低で、男性10.7％、女性10.2％にとどまり、最大で84ポイント近い開きが生じている。

15歳以上の成人患者における5年純生存率は、胃がん63.5％、大腸がん67.2％、女性乳がん88.7％、子宮がん75.9％、前立腺がん94.3％となった。肝臓がんと肺がんはそれぞれ33.7％と35.5％で、依然として厳しい数値が続いている。

早期発見の重要性も数字に表れた。限局期（早期）で診断された場合の5年純生存率は、胃がん92.4％、大腸がん92.3％、女性乳がん98.4％、子宮がん94.2％と高水準を維持している。

10年生存率は継続的に改善

長期的な生存率も改善傾向にある。2012年に診断されたがん患者の10年後の生存率は純生存率で54.0％、実測生存率で46.6％となり、前年から0.5ポイント上昇した。2004～2007年診断の患者では58.3％に達し、新薬開発や治療技術の進歩を背景に、継続的な向上が確認された。

全がんの5年相対生存率も、2011～2013年症例で68.9％に上昇し、1997～1999年の61.8％から着実に改善している。特に、2005年から2015年の10年間で、肝臓がんの死亡率は49％減、胃がんは33％減と、大幅な低下を記録した。

診断直後の1年が予後の鍵

国立がん研究センターの分析では、進行期がん患者において、診断直後の1年を生き延びることが、その後の生存率向上に大きく関連していることが判明した。診断後1年の生存率12.3％が、2年で25.9％、3年で41.8％、5年で61.2％と劇的に改善する傾向が見られた。

肝臓がんと膵臓がんでは、診断から1年目の純生存率の低下が特に大きい。肝臓がんで男性65.9％、女性62.8％、膵臓がんで男性39.0％、女性35.7％と急激に低下するが、2年目以降の低下幅は小さくなる。

データ精度と個別化医療への課題

一方、課題も浮上している。生存率の信頼性確保には、診断後3年・5年時点での患者の生存状況把握が不可欠だが、施設や部位によっては追跡率が90％未満のケースがある。また、進行がんの割合や高齢患者の比率など、施設ごとの患者構成の相違により、単純な施設間比較は適切ではないとの指摘もある。

国立がん研究センターは、全国400以上のがん診療連携拠点病院と連携し、院内がん登録システムを通じた詳細データの蓄積を進めている。これらのデータは、患者のがん種、進行度、年齢、治療歴に応じた個別化医療（プレシジョン・メディシン）の基盤として活用される。

同センターの担当者は「生存率データは、医療機関が自らの医療の質を見直す契機となり、国民への情報公開によってがん医療の透明性を確保する役割を果たす」と強調。患者が治療選択や予後見通しを判断する際の重要な参考情報として、今後も継続的にデータを公開していく方針だ。

がん種別の生存率格差を是正し、地域医療連携のさらなる強化と医療資源の均てん化が、今後の日本のがん医療における重要な課題となっている。