星野リゾート、トマム・OMO・DXで全方位戦略:2025年冬の旅行需要を席巻へ
ニュース要約: 星野リゾートは2025年冬シーズンに向け、全方位戦略を発表。トマムスキー場の体験深化や、温泉旅館「界」での長期滞在プランに加え、都市型「OMO」の集中出店を加速する。また、Klookやアゴダとの提携を通じたインバウンドDXを推進し、多様化する旅行市場の需要を取り込む構えだ。
星野リゾート、全方位展開で旅行需要を席巻:冬季トマムから都市型OMO、インバウンドDXを加速
【東京】 国内外でリゾート運営を手掛ける星野リゾートは、2025年冬シーズンを迎え、既存施設の魅力向上と新規ブランドの積極的な展開により、旅行市場の多様化とインバウンド需要の急回復に対応する全方位戦略を打ち出している。特に、スキーリゾートの体験深化、都市型ホテル「OMO」の都市集中出店、そして多言語対応の徹底を通じた顧客接点の強化が顕著だ。
冬季の基幹戦略:「トマム」と「界」で長期滞在を促す
星野リゾートの冬季戦略の柱は、北海道の「星野リゾート トマムスキー場」と、温泉旅館ブランド「界」における新しい宿泊形態の提案にある。
トマムスキー場は2025年12月1日より営業を開始し、全29コースを有する広大なゲレンデで、初級者から熟練者までを惹きつける。リフト1日券が大人8,000円という価格設定に加え、氷の街「アイスヴィレッジ」(12月10日より運営予定)といった氷点下30度だからこそ実現する体験型アクティビティを充実させているのが特徴だ。
また、同社は温泉旅館「界」ブランドにおいて、冬限定の「界の定期券」を販売した。これは2025年12月から2026年3月までの間に全国の「界」施設で4泊を自由にアレンジできるプランであり、1泊あたり最大45%の大幅な割引が適用される。北陸の「界 加賀」や東北の「界 秋保」「界 津軽」など、地域色豊かな食事や温泉体験を長期的に楽しむリピーター層の獲得を目指す。
さらに、スキーレッスンにおいては、日本体育大学との共同開発によるスポーツ科学に基づいた新メソッド「雪ッズ」を導入するなど、単なる宿泊提供に留まらず、体験の質の向上に注力している。
2025年新規開業ラッシュ:山岳特化「LUCY」と都市型「OMO」の深化
星野リゾートは、多様化する旅行ニーズに対応するため、2025年から2026年にかけて複数の新規ブランドと施設の開業を予定している。
注目すべきは、山岳観光に特化した新ブランド「LUCY」の第1号施設となる「LUCY尾瀬鳩待」(群馬県、2025年9月1日開業予定)だ。尾瀬国立公園の自然を最大限に活かした滞在を提供するこの施設は、環境保全と高品質な観光体験の両立を目指す。
都市観光の旗艦ブランドである「OMO」は、主要都市での展開を加速させている。特に横浜市では、2026年1月に「OMO5 横浜馬車道」、同年4月には「OMO7 横浜」と、高層複合ビル内での新規開業が控える。これらの施設は、みなとみらい線駅直結という利便性を確保しつつ、「街ナカ」をテーマに港町・横浜の魅力を体感できる体験型滞在を強みとする。金沢や京都(祇園)においても2025年6月に開業が予定されており、地域に根差した文化や食体験を重視する「地域密着型体験」戦略が明確だ。
既存施設においても、山口県下関市に「リゾナーレ下関」(2025年12月)、神奈川県箱根湯本温泉に「界 箱根」(2025年8月リニューアル)など、地域の魅力を再構築した施設が続々と登場する。
インバウンド対応の最前線:DXによる多言語サービス強化
急増する訪日外国人観光客(インバウンド)への対応は、同社の成長戦略の鍵となっている。星野リゾートは、DX(デジタルトランスフォーメーション)を積極的に推進し、多言語サービスを劇的に強化している。
旅行・体験予約プラットフォーム「Klook」や予約サイト「アゴダ」との戦略的提携は、その具体的な取り組みだ。特にKlookとの連携では、宿泊に加え、鉄道や現地交通を組み合わせた「ドア・ツー・ドア型」の旅行パッケージを提供。多言語(Klookは180カ国以上のユーザー、アゴダは22言語対応)でのリアルタイム予約や情報提供を可能にし、地方観光における情報アクセスの格差を解消する狙いがある。
また、訪日外国人向けWebマガジン「MATCHA」との提携により、日本の観光情報を9言語で発信。これにより、欧米、東南アジア、中東など、国や地域によって異なる顧客の期待や文化背景に合わせたきめ細やかなサービス(例:食事対応、文化体験の提供)の実現を目指している。
星野リゾートは、冬季の体験商品から、新規施設による地域文化の掘り起こし、そして最新のDX技術を駆使したインバウンド対応に至るまで、多角的な視点から旅行市場をリードしている。今後の日本国内における観光産業の持続的成長と地域活性化において、同社の動向が果たす役割は益々大きくなるとみられる。