鳥取県立中央病院が担う「高度医療」と「地域共生」の羅針盤：救急・がん診療の最前線

【鳥取】地域医療の砦、鳥取県立中央病院が示す「高度医療」と「共生」の羅針盤

2026年3月14日 10:00 JST

鳥取県東部の中核を担う高度急性期病院として、その存在感を増している鳥取県立中央病院。2018年に新築移転を完了し、最新の医療設備を誇る同院は、今や県境を越えた救急医療の要としての地位を確立している。長引く感染症対策と高度専門医療の両立、そして地域連携の在り方など、同院が歩む「令和の地域医療」の現在地を追った。

三次救急の守護神、ドクターヘリとの強固な連携

鳥取県立中央病院の最大の使命は、24時間体制で重症患者を受け入れる「救命救急センター」としての役割だ。東部保健医療圏における三次救急の拠点として、脳卒中や心筋梗塞、多発外傷といった一分一秒を争う症例に立ち向かっている。

特筆すべきは、島根県との広域連携によるドクターヘリの運用だ。同院は基地病院として、ヘリポートと手術室、集中治療室（ICU）を直結する動線を確保。消防防災ヘリに医師・看護師を搭乗させる「医師搭乗型ヘリ」の運用も含め、過疎地や山間部からの迅速な搬送を実現している。こうした救急医療の機能分担は、一次（休日夜間急患センター）、二次（輪番制病院）との緊密なメディカルコントロールによって、県内全域をカバーするセーフティネットとなっている。

がん診療の最前線と「ゲノム、緩和、後遺症」

がん診療拠点病院としての機能強化も目覚ましい。手術支援ロボット「ダヴィンチXi」や最新の放射線治療装置「TrueBeam」、PET-CTを完備。高度な低侵襲手術から高精度放射線治療までを一気通貫で提供する。

また、時代の要請に応える専門外来の設置にも積極的だ。2019年には「ゲノム外来」を開設し、個々の患者の遺伝子情報に基づいた「精密医療（プレシジョン・メディシン）」を推進。さらに、県内唯一の国立がん研究センター認定施設である「がん相談支援センター」や、不妊専門相談センター、新型コロナウイルス感染症後遺症外来など、患者のQOL（生活の質）に直結するケア体制を敷いている。

令和4年度の実績によれば、年間外来患者数は約19万7000人、入院患者数は約14万人に達する。NICU（新生児集中治療室）12床、GCU（回複期治療室）12床を備えた「地域周産期母子医療センター」としての顔も持ち、高度な専門医療と地域に寄り添う母子医療の両輪が、同院の信頼を支えている。

厳格な感染症対策と面会制限の現状

現在、医療現場において最も腐心しているのが、高度医療の提供と感染症対策のバランスだ。2026年3月時点の公式ガイドラインによると、同院では入院患者への面会を厳格に制限している。

面会は「中学生以上の親族ら2名まで」、時間は「15分程度」に制限され、事前予約制のオンライン面会も併用されている。病院入り口での検温、マスク着用の徹底はもちろん、発熱や咳がある場合や、新型コロナ感染者との接触が4日以内にある場合は面会不可となる。これらは、がん患者や周産期医療といった免疫力の低下した患者を多く抱える中核病院としての「責務」といえる。

未来へつなぐ臨床研修と地域連携

病院の質の維持に欠かせないのが次世代の育成だ。鳥取県立中央病院は40年以上の歴史を持つ臨床研修プログラムを有し、2026年度も5名の採用を予定している。若手医師にとって、高度な医療機器と多様な症例が揃う同院での研修は、医師としてのキャリアを形成する上で極めて価値が高い。

今後の課題は、周辺のクリニックやリハビリテーション病院との「地域医療連携パス」のさらなる深化だ。高度な治療を終えた患者が、住み慣れた地域のクリニックで円滑に継続治療を受けられる体制づくりが、特定機能病院としての負担軽減と、地域の持続可能な医療体制の鍵を握る。

鳥取県内では、鳥取大学医学部附属病院の建て替え計画（2029年予定）など、医療環境の変化が続く。その中で、東部の砦である鳥取県立中央病院が果たす役割は、単なる「治療の場」を超え、地域の安心を支える揺るぎないインフラとなっている。

【インフォメーション：受診に際しての留意点】 鳥取県立中央病院では、高度専門医療に注力するため、初診時には原則として他院からの「紹介状」が必要です。紹介状を持参しない場合、選定療養費が別途必要となる可能性があるため、まずは近隣の「かかりつけ医」を受診することをお勧めします。また、外来受付時間等については、感染状況や診療科により変更される場合があるため、公式ウェブサイトでの事前確認が必須です。