信頼崩壊の衝撃：芸能・経営界を揺るがす「カリスマ」再定義の波

【検証】「カリスマ」はどこへ向かうのか：2025年秋、信頼崩壊とSNS時代の新たな定義

導入：絶対的信頼の崩壊と社会の動揺

2025年秋、長きにわたり芸能界や実業界で「カリスマ」と称されてきた複数の著名人が、不祥事や業績不振により一斉にその地位を失う事態が相次いだ。国民的MCとして高い信頼を築いていた人物の性暴力疑惑、人気タレントのコンプライアンス違反による活動自粛、そしてカリスマ女性実業家が率いたブランドの業績不振と社長降格。これらの事例は、社会が長年依存してきた「カリスマ」という名の絶対的な信用が一瞬で崩壊する脆さを露呈し、日本社会に大きな衝撃を与えている。

特に、元SMAPの中居正広氏の事例では、第三者委員会の調査結果を基にした詳細な報道がなされ、スポンサーや番組が一斉に契約を解除する「中居ショック」が発生。長年積み重ねた信頼と、失墜後の社会的信頼の喪失とのギャップが、その経済的・社会的損失をさらに深刻化させた。また、TOKIOの国分太一氏の事例では、SNSでの炎上が急速に拡大し、億単位とも報じられる巨額の賠償責任問題へと発展するなど、デジタル時代における「カリスマ」の信用リスクが顕著となった。

もはや、マスメディアが作り上げた「完璧なカリスマ像」は、その綻びがSNSによって瞬時に可視化される現代社会においては、極めて脆弱な存在となりつつある。

第一部：Z世代が再定義する「共感型カリスマ」

一方で、旧来の「カリスマ」が失墜する裏で、Z世代を中心に熱狂的な支持を集める新しいタイプの「次世代カリスマ」が台頭している。彼らが支持される共通点は、従来の「カリスマ性」ではなく、「共感性」の高さにある。

Z世代は、完璧で遠い存在よりも、等身大の魅力や内面の揺らぎも含めた「リアルなキャラクター」を求める傾向が強い。2025年上半期のトレンドを牽引したインフルエンサーたちは、ポジティブで自己肯定感の高い発信を行う一方で、「頑張りすぎない」「なんとなく癒される」といった親近感を武器としている。

彼らの発信力の構造は、単なる情報発信ではなく、フォロワーとの「共創」にある。TikTokなどのショート動画プラットフォーム由来のコンテンツは、ファンが「真似する」「二次創作する」といった参加型のプロセスを通じて急速に拡散する。これは、フォロワー数やリーチの広さよりも、いかに深い共感を生み出し、コミュニティを形成できるかに、「カリスマ」の定義がシフトしたことを示唆している。

「次世代カリスマ」たちは、Instagramで統一感のあるブランドイメージを提示しつつ、クローズドなコミュニティでより深い交流を求めるなど、プラットフォームごとの「人格」を巧みに使い分ける戦略を取っている。透明性、多様性、そして自己表現への誠実さこそが、現代における新たな「カリスマ」の条件となっている。

第二部：組織の継続性を担保する「脱カリスマ経営」

芸能界やSNSにおける「カリスマ」の変容は、企業経営にも大きな示唆を与えている。特に、創業者の強烈な個性によって成長した企業にとって、いかに持続可能な組織を構築するかは喫緊の課題だ。

成功事例として注目されるのは、カリスマ型リーダーシップからの「脱却」に成功した企業群である。ジャパネットたかたの創業者・明氏と後継者・旭人氏の事業承継はその典型だ。旭人氏は、強力なカリスマ経営を脱却し、コールセンターの働き方改革など、新しい施策に挑み続けた。成功の鍵は、明氏が新社長就任後、表舞台から潔く身を引き、すべてを後継者に任せるという徹底した姿勢にあった。

また、非凡な才能を持つ創業者が、自らの判断能力の衰えを冷徹に認識し、反感を持つ社員を説得してまで事業承継をスムーズに進めた中小企業の事例も、組織の継続性を優先する「カリスマ経営者」の思考を示す。

真の「カリスマ経営」とは、個人的な能力に依存するのではなく、「一貫して、大きく単純明快なビジョン」を組織全体に浸透させ、後継者が自律的に判断・行動できる土壌を作ることである。信頼を維持し、逆境を乗り越えるためには、先代が「口出ししない」という権限委譲の勇気と、組織全体に価値観を共有させる経営手法が不可欠となる。

結論：2025年、求められる誠実さと共生の哲学

2025年秋の社会現象は、「カリスマ」という概念が、絶対的な偶像から、透明性、誠実さ、そして共感を通じてフォロワーや組織と「共生」する存在へと根本的に変容したことを明確に示した。

芸能界では、長年の信用が一瞬で崩壊するリスクが顕在化し、企業経営においては、個人の能力に依存しない組織体制構築が急務となっている。そして、若者文化においては、完璧ではない「等身大」の人間性が新たな支持を集めている。

現代社会において「カリスマ」として生き残るためには、その地位や名声に溺れることなく、自らの限界を認識し、社会やファン、そして組織との間に築かれる信頼を、常に問い直し続ける姿勢が求められている。

（共同通信社経済部・社会部合同取材班）