極地の氷が語る警告――加速する海面上昇と日本への影響

2026年までに世界平均で年4ミリ上昇、過去20年でほぼ倍増

東京発――地球温暖化が極地の氷床融解を著しく加速させている。世界気象機関(WMO)の最新データによると、全球平均海面上昇速度は1993年から2002年の年間約2.1ミリから、2016年から2025年には年間約4.1ミリへとほぼ倍増した。この傾向が続けば、2026年までに海面はさらに8ミリ程度上昇し、沿岸地域への脅威は一層深刻化する見通しだ。

グリーンランドと南極――失われ続ける氷の大陸

衛星観測が明らかにしたのは、想像を超える規模の氷床消失である。2000年以降、グリーンランド氷床は年平均約2790億トン、南極氷床は年平均約1490億トンの氷を失い続けている。合計すると年間約4280億トンに達し、この損失速度は過去20年間で明らかに加速している。

氷床融解の主要因は大気と海洋の温暖化だ。温暖化した空気が氷面の消融を促進するだけでなく、より重要なのは温暖化した海水が氷棚を底部から侵食することである。これにより上流の陸地氷河が海へ流出する速度が加速し、「陸氷」が「海氷」へと変化することで、直接的に海面上昇に寄与している。

気候科学者たちが特に懸念するのは、西南極氷床が「不可逆的な臨界点」を越える可能性だ。一部の研究は、低排出シナリオ下でもこの臨界点が引き金となる可能性を指摘しており、一度越えてしまえば、今後数百年から数千年にわたる大規模な海面上昇が確定してしまうという。

北極の変化が増幅する温暖化

北極地域の温暖化速度は全球平均の約3~4倍に達している。この「北極増幅」と呼ばれる現象は、海氷の減少が地球の「反射鏡」機能を弱め、より多くの太陽エネルギーが海水に吸収されることで、さらなる温暖化を引き起こすという正のフィードバックを生み出している。

1979年以降、極地の海氷面積は約40~60%減少した。特に南極海氷の急減は2016年以降に顕著となり、2025年2月には北極と南極を合わせた全球海氷総面積が観測史上最低を記録した。かつて南極海氷は2014年まで緩やかに増加していたが、その後「崩壊的な消融」が始まり、科学界では短期的な異常なのか、気候システムが新たな状態へ移行する初期兆候なのか、議論が続いている。

海面上昇の二つの顔

海面上昇をもたらすのは二つの要因である。一つは海洋の温暖化による熱膨張、もう一つは氷河と極地氷床の融解による水量増加だ。2024年の全球年平均海面は観測史上最高を記録し、2026年に向けてこの傾向は継続すると予測されている。

WMOは、海洋温暖化の傾向は今後も続き、百年から千年の時間スケールで「基本的に不可逆的」であると明言している。現在の政策シナリオ下では、2026年前後に「海面上昇の停止」という現実的なシナリオは存在しない。

南極半島の一部氷河では、わずか2カ月で約半分が後退するという極端な事例も報告されている。科学者たちは、大型氷河が同様の速度で崩壊すれば、海面に「壊滅的な影響」をもたらすと警告する。

日本沿岸への影響

日本列島は世界第6位の長い海岸線を持ち、人口と経済活動の多くが沿岸部に集中している。年間4ミリという上昇速度は一見わずかに思えるが、台風や高潮と重なれば、浸水リスクは飛躍的に高まる。

東京湾、大阪湾、伊勢湾などの三大湾では、海抜ゼロメートル地帯に数百万人が居住している。気象庁のデータでも、日本沿岸の海面水位は過去100年で平均約10センチ上昇しており、今後さらなる上昇が予想される。防潮堤の嵩上げ、排水施設の強化、都市計画の見直しなど、適応策の強化が急務となっている。

時間との競争

グリーンランド氷床が完全に消失すれば海面は約7メートル、南極氷床が完全に消失すれば約57メートル上昇する。これは極端な長期シナリオだが、その一部が失われるだけでも、大規模な沿岸洪水と人口移動のリスクを引き起こすには十分だ。

2026年という近未来において、海面上昇の速度が自然に減速する兆候はない。むしろ、極地の氷は私たちが想像する以上の速さで失われ続けている。国際社会は温室効果ガス排出削減と並行して、すでに避けられない海面上昇への適応策を加速させなければならない。極地の氷が発する警告に、私たちはどう応えるのか。その答えが問われている。

(了)

本稿は世界気象機関(WMO)、NASA、欧州宇宙機関(ESA)などの最新観測データに基づいて作成されました。