2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
豚骨の「中毒性」が牽引：ラーメン山岡家、売上400億円台突破の成長戦略と24時間営業の強み
ニュース要約: 外食産業の難局下で「ラーメン山岡家」が驚異的な成長を遂げ、業績予想を大幅に上方修正。濃厚な豚骨スープの「中毒性」と24時間営業体制を武器に、売上高は427億円に達する見込み。価格改定を吸収しつつ、限定メニューやアパレルコラボで若年層を取り込み、全国300店舗体制を目指す独自の経営モデルを確立している。
豚骨の「中毒性」が牽引する成長戦略：「山岡家」が示す難局下の外食経営モデル
（2025年12月15日 日本経済新聞/共同通信 経済部）
（株）丸千代山岡家が展開する「ラーメン山岡家」が、外食産業全体が原材料高騰と人手不足に苦しむ中、驚異的な成長を続けている。同社は2026年1月期の業績予想を大幅に上方修正し、売上高は400億円台に到達する見込みだ。濃厚な豚骨スープという独自の個性を武器に、既存店売上高の持続的な増加と、ロードサイド店舗の強みである24時間営業体制を堅持する戦略が功を奏している。
既存店売上高が牽引、相次ぐ価格改定を吸収
丸千代山岡家が12月に発表した最新の業績見通しによれば、2026年1月期連結業績は売上高427億円（前期比23.5%増）、最終利益32.3億円（同14.0%増）と大幅な伸びを予測する。この好調の最大の要因は、既存店売上高の伸長にある。2025年1月期に前期比36.7%増を記録した客足は衰えず、2026年1月期も前年比109%の成長を見込む。
背景には、同社が2025年4月と10月に実施した複数回の価格改定が、来店客数の減少を招くことなく、収益の改善に直結した点がある。特に「特製味噌ラーメン」など一部メニューやトッピングで値上げが行われたものの、企業側は「品質維持のため」と説明。同時に、朝ラーメン購入者へのサービス券発行や、基幹メニューである「醤油ラーメン」の価格を据え置くなど、消費者負担への配慮も怠らない。このバランスの取れた価格戦略が、継続的なインフレ圧力下においても、客離れを防ぐ緩衝材として機能している。
冬の定番「プレミアム醤油とんこつ」と多角的な限定戦略
山岡家は、濃厚な豚骨スープという「中毒性」のある基盤の上に、季節ごとに戦略的な限定メニューを投入し、リピーターの来店サイクルを維持している。
現在、全国の「ラーメン山岡家」で展開されているのは、冬の定番として登場した「プレミアム醤油とんこつ」だ。2025年11月26日から販売が開始され、濃厚ながらも奥深い醤油の風味を加えたこの一杯は、寒くなる季節に合わせた需要を喚起している。
また、別業態の「煮干しラーメン山岡家」では、厳選した国産煮干しを大量に使用した「鬼煮干しラーメン」が一部地域で継続販売されており、豚骨と煮干しを掛け合わせた強烈な個性が、熱狂的なファンを惹きつけている。年間を通じて「特製味噌ラーメン」が人気ランキングの首位を争うなど、定番の強さと限定の妙が、顧客の多様なニーズに応えている。
地方と都市を結ぶ24時間営業と店舗拡大計画
山岡家が他のラーメンチェーンと一線を画す強みとして、原則年中無休・24時間営業体制の維持が挙げられる。深夜・早朝の需要を取り込むロードサイド型店舗の優位性は高く、2025年12月時点でも、新規オープンした栃木県の鶴田店や茨城県の阿見店など、多くの新店舗がこの営業体制を継承している。
店舗展開も積極的だ。2026年1月期には10店舗の新規出店を計画しており、特にドミナントエリアである北海道や関東圏の強化に加え、九州地方での物件調査を加速させている。同社は最終的に全国47都道府県制覇、300店舗体制を目指しており、地方の主要幹線道路沿いを中心に、着実に勢力圏を広げている。
若年層を意識したアパレルコラボ戦略
ラーメンの枠を超えたブランド戦略も注目に値する。山岡家は2025年12月、若者文化に強い影響力を持つストリートファッションブランド「KEBOZ（ケボズ）」との初のアパレルコラボレーションを発表した。
スウェットやキャップ、防油性トートバッグなど全7型のアイテムを展開し、山岡家のロゴやキャッチコピーを遊び心あるデザインで表現。公式オンラインストアやZOZOTOWNなどで受注販売を開始した。さらに、別ブランド「スティングレイ」とのTシャツ販売も行うなど、アパレル分野への進出は、従来のラーメンファンに加え、ファッション感度の高い若年層を取り込み、ブランドイメージを刷新する狙いがある。
データに基づいた堅実な経営戦略と、濃厚豚骨というブレない商品力、そして柔軟なブランド戦略が組み合わさることで、「ラーメン山岡家」は、厳しい外食市場において独自の成長軌道を確立しつつある。今後のさらなる店舗拡大と収益構造の変化が注目される。（了）