2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
スクエニ、営業益39％増と収益改善も「新作不在」で市場評価は慎重
ニュース要約: スクウェア・エニックスHDの2026年3月期第3四半期決算は、売上高が減少する一方で営業利益が39％増と大幅増益を達成しました。既存作の堅調な販売による収益構造の改革が進むものの、大型新作の不在や高いPERを背景に、証券アナリストの投資判断は依然として慎重な姿勢が続いています。
【経済】スクウェア・エニックスHD、減収ながら営業益39％増 収益構造の改革進むも、市場は「新作の不在」に冷ややか
「ドラゴンクエスト」や「ファイナルファンタジー」などの有力IP（知的財産）を抱えるスクウェア・エニックス・ホールディングス（略称：スクエニ）が、2026年3月期第3四半期の連結決算を発表した。売上高は前年同期比13.3％減の2,154億5,500万円と落ち込んだものの、営業利益は同39.0％増の463億8,700万円と大幅な増益を達成。これを受け、同社は通期の営業利益予想を従来比から上方修正し、投資家の間では収益性の改善を評価する声が上がっている。
収益性の改善が株価を下支え
2月5日の取引時間終了後に発表された決算内容において、市場が最も注目したのは、売上が減少する中で利益が急増した「筋肉質」への転換だ。今回の増益の主因は、デジタルエンタテインメント事業におけるHD（ハイディフィニション）ゲームの収益性向上にある。新作タイトルの売上自体は減少したものの、カタログタイトル（既存作）の販売が堅調に推移し、決済手段の多様化によるコスト抑制も奏功した。
これを受けて、発表当日のスクエニ 株価は、それまでの年初来安値圏（2,461円）から反発の兆しを見せた。営業利益率が前年比で約7ポイント上昇し、約21.5％に達したことは、これまで課題とされてきた「開発費の高騰と低利益率」という構造的課題に風穴を開ける材料としてポジティブに受け止められた。
投資判断は依然として「売り」が優勢
しかし、足元の業績改善とは裏腹に、証券アナリストたちの評価は極めて慎重だ。現在、アナリストのコンセンサスは「売り」判定となっており、16人のアナリストのうち8人が「中立」、8人が「売り」または「強気売り」と回答している。
平均目標株価は2,720円に設定されており、現在の株価水準（約2,555円）からわずか5.77％の上昇余地しか見込まれていない。慎重論の背景にあるのは、今後の成長を牽引する「爆発的なヒット作」の不在だ。通期の純利益予想が169億円と、前期に比べて保守的に見積もられていることも、投資家が手放しで喜べない要因となっている。PER（株価収益率）は約55倍と依然として高く、利益水準に対して株価が割高であるとの見方も根強い。
株主還元と制度の現状
投資家が注目するスクエニ 株主優待については、2026年2月現在、同社は公式な優待制度を導入していない。株主還元は配当を中心に行っており、2026年3月期の年間配当は1株当たり43円（予想利回り約1.70％）を見込んでいる。
かつては、公式ECサイト「e-STORE」で利用可能なクーポンや、抽選による記念メダルの配布といった株主還元に関する憶測も市場では散見されたが、現在のところ安定的な配当支払いに軸足を置いている。自己資本比率が80％を超え、有利子負債ゼロという極めて健全な財務基盤（キャッシュ・リッチ）を考慮すれば、将来的な自社株買いや優待新設の余地自体は残されているものの、現状は事業構造改革への再投資が優先されている状況だ。
中期的な課題：新作と新事業の行方
スクウェア・エニックス・ホールディングスが掲げる中期経営計画では、メタバースやNFT（非代替性トークン）といった新事業への戦略的投資が謳われている。しかし、今回の決算資料において、これらの新分野が利益に貢献している具体的な数字は示されていない。将来的な「IP（知的財産）の価値最大化」を掲げる同社にとって、旧来のゲーム販売モデルから脱却し、いかにして新規事業を軌道に乗せるかが中長期的な株価形成の鍵となる。
ネット上の投資掲示板などでは、「スクエニの株価は新作の情報解禁とともに動く」との格言が意識されているが、直近では大規模タイトルの開発進捗に関する具体的な発表は乏しい。既存タイトルの運用で稼ぐ力は証明されたものの、再び成長軌道に戻るためには、世界市場で戦える強力な新規タイトルの投入が不可欠だ。
収益構造の改善により、「倒れない経営」を実現しつつあるスクエニ。次のステージである「成長する経営」を市場に示すことができるか。投資家たちの視線は、次なる大型タイトルの動向、そして不透明感が漂う新事業の具体化へと注がれている。