2026年1月8日、新しい一年の幕開けと共に、日本列島は緊迫した自然災害のニュースから、心躍るエンターテインメントの話題まで多岐にわたるトピックに包まれています。本日これまでに報じられた主なニュースを、独自の視点でまとめました。
突如として西日本を襲った地震と安否確認
1月6日に島根県東部を震源として発生したマグニチュード6.4の地震は、島根・鳥取両県で最大震度5強を観測し、週明けの日本に緊張をもたらしました[1]。この事態に対し、鳥取県米子市出身の女優・山本舞香さんがSNSを通じて実家の無事を報告。「避難の際は足元に気をつけて」と地元住民を気遣うメッセージを送り、多くの共感と安堵の声が広がっています[1]。
芸能・エンタメ界の熱い視線：世代交代と新たな挑戦
エンターテインメント界では、2026年を自身の「飛躍の年」と位置づけるアーティストたちの動きが活発です。世界的な躍進を続けるYOASOBIのAyaseさんは、新曲「アドレナ」の配信開始と共に、アジア10都市を巡る最大規模のドーム＆スタジアムツアーを発表しました[5]。また、2026年のNHK大河ドラマ『豊臣兄弟！』には、市川團子さんや中沢元紀さんら次世代スターの出演が決定し、配役の妙にファンの期待が高まっています[15]。
テレビ界では、「有吉の壁」が放送10周年を記念し、台本なしのアドリブ映画『面白城の18人』を公開することを発表[16]。同番組内では、お笑いコンビ・インポッシブルのえいじさんが結婚を電撃発表しましたが、有吉弘行さんの「塩対応」によって会場が冷え込むという、芸人らしい波乱の門出が話題を呼びました[18]。一方で、8年ぶりに地上波復帰を果たした山本裕典さん[28]や、大学生探偵として『相棒』に3年ぶりに再登場した茅島みずきさん[13]など、再起や再注目を果たす顔ぶれも目立ちます。
企業の生き残りをかけた2026年戦略
経済界に目を向けると、ライフスタイルの変化を見据えた各社の戦略が鮮明になっています。ダイソーは「100円」の枠を超えた高品質・環境配慮型の新業態を加速させており[29]、ジェットスター・ジャパンは香港・高雄線の拡充でアジア市場でのシェア奪還を狙います[2]。自動車部品大手のデンソーは、業績予想を下方修正しつつも、2035年のカーボンニュートラル実現に向けた投資を緩めない姿勢を示しました[3]。
また、Appleが2026年秋に投入予定の「iPhone 18 Pro」に関する情報も注目を集めています。2nmチップの搭載やデザインの刷新など、停滞するスマホ市場を打破する革新が期待されています[30]。
社会問題と国際情勢の緊張
明るい話題の一方で、深刻な社会問題も浮き彫りになっています。栃木県の高校で発生した激しい暴行動画の拡散に対し、県知事が「絶句した」と述べる事態に発展[7]。教育現場の隠蔽体質やSNSの管理体制に厳しい批判が集まっています。また、政治の世界では自民党の長島昭久衆院議員に旧統一教会の関与疑惑が報じられ、説明責任を問う声が強まっています[17]。
国際情勢では、経済崩壊に揺れるイランで過去最大級の反政府デモが発生し、死者が35人に達するなど緊迫の度を増しています[25]。韓国では李在明政権が高い支持率を維持する一方、外交バランスの難しさに直面しています[26]。
スポーツとライフスタイルの最新トレンド
スポーツシーンでは、U-23日本代表がアジアカップ初戦でシリアに5-0で快勝し、連覇に向けて最高のスタートを切りました。特にA代表経験を持つ佐藤龍之介選手の2ゴール2アシストの活躍は、日本サッカーの明るい未来を予感させます[21]。
最後に、私たちの日常に寄り添うニュースとして、カルディ（KALDI）の2026年福袋の予約情報が解禁され[20]、投資の世界では配当利回り10％を超えるETF「JEPQ」が新NISAの成長投資枠で注目を集めるなど[23]、暮らしを豊かにするためのヒントが多くの関心を集めた一日となりました。
資生堂の株価はどうなる？構造改革と業績回復への期待、中国市場の課題を徹底解説
ニュース要約: 2026年1月、資生堂の株価が注目を集めています。日本事業の好調や米州の回復により第1四半期は大幅増益を達成した一方、中国市場の減速や巨額の減損損失が重石となっています。250億円規模の構造改革の進捗が株価回復の鍵を握っており、2027年に向けた上昇軌道への回帰が期待される中、投資家の評価と今後の展望を詳しく分析します。
資生堂株価の行方を探る：構造改革と業績回復への期待と課題
2026年1月、資生堂の株価が投資家の注目を集めている。1月6日には前日比3.62%高の2,393円で取引を終え、市場では今後の動向に期待と不安が交錯する。世界的な化粧品大手である同社は、構造改革の推進と業績回復の両立という難題に直面しており、その成否が株価を左右する重要な局面を迎えている。
好調な四半期業績が示す回復の兆し
資生堂が発表した2026年3月期第1四半期（2025年4～6月）の連結経常利益は、前年同期比31.4%増の161億円と大幅な増益を達成した。この好調な業績を受けて、同社は通期の経常利益予想を従来の405億円から430億円へと上方修正している。
さらに注目すべきは、2025年3月期第3四半期累計（2024年4～12月）におけるコア営業利益が300億円を超え、前年比で大幅に増加したことだ。これは米州事業のターンアラウンドと構造改革の効果が着実に表れていることを示している。
地域別に見ると、日本市場では売上高が前年比0.3%増の2,191億円、コア営業利益は72.0%増の279億円と驚異的な伸びを示した。また、米州市場も売上高が4.2%増の961億円、コア営業利益が20.6%増の9億円と回復基調にある。
減損損失と中国市場の苦戦が重石に
しかし、明るい材料ばかりではない。資生堂は2025年3月期第3四半期累計で468億円という巨額ののれん減損損失を計上し、営業損益が赤字に転落した。この減損はノンキャッシュであるものの、投資家心理には大きな影響を与えた。
最大の課題は中国市場の減速である。中国における売上高は前年比5.7%減の2,400億円、コア営業利益も5.9%減の467億円と軟調に推移している。中国の消費者需要の鈍化とトラベルリテール市場の縮小が主な要因だ。また、米国における「DRUNK ELEPHANT」ブランドの不振も収益を圧迫している。
これらの要因により、同社は2025年12月期通期予想を下方修正し、最終損益は520億円の赤字を見込んでいる。2026年度のコア営業利益率目標も当初計画から7%へと引き下げられた。
本格化する構造改革の効果と課題
資生堂は抜本的な構造改革を加速させている。固定費の削減とコストマネジメントの強化により、前年比で27億円の増益効果を実現した。国内では200人規模の早期退職者を募集し、30億円の費用を計上。拠点の整理・統合や文化施設の再編も進めており、2026年には合計250億円の効果を見込んでいる。
これらの施策は短期的にはコスト増となるが、中長期的な収益性改善に向けた重要な投資と位置づけられている。構造改革の進捗は株価回復の鍵を握る要素であり、市場はその成果を注視している。
投資家の評価は分かれる
資生堂株価について、証券アナリストの平均目標株価は2,557円で、現在の水準から6.85%の上昇余地があると評価されている。アナリストのコンセンサスは「中立」で、強気買い4人、中立11人、売り1人、強気売り1人と評価が分かれている。
一方、個人投資家の間では「強く買いたい」との意見が50%を占めるなど、アナリスト以上に強気な見方が広がっている。これは構造改革の効果への期待や、日本事業の好調さが評価されているためとみられる。
テクニカル分析では、株価は三角持ち合いのパターンを形成しており、レジスタンスライン2,698円を突破すれば、さらに10.2%程度の上昇も見込める状況だ。過去には2025年12月16日にこのラインを突破し、その後10.2%上昇した実績もある。
2027年に向けた株価予測と展望
中期的な株価予測を見ると、2026年1月の予想平均株価は2,319円と若干の調整が見込まれているものの、2027年1月には2,889円（前年比11%上昇）と大きな回復が期待されている。これは構造改革の成果が本格的に表れる時期と重なる。
配当については、予想配当利回り1.67%、1株当たり40円（会社予想）となっている。業績が厳しい中でも一定の配当を維持する姿勢は、株主還元への意志を示すものだ。
ただし、2026年度の当期利益は39,237百万円の赤字継続が予想されており、本格的な黒字転換は2027年度以降となる見通しだ。中国市場の回復ペースと構造改革の進捗速度が、この予測を左右する最大の変数となる。
結論：岐路に立つ資生堂の挑戦
資生堂株価は現在、短期的な業績改善と中長期的な構造改革の狭間で揺れ動いている。日本市場の堅調さと米州の回復は明るい材料だが、中国市場の不透明感と減損損失の影響は依然として重い。
投資家にとっては、2026年が資生堂の真価が問われる重要な年となる。250億円規模の構造改革効果が実現し、中国市場が安定化すれば、株価は2027年に向けて上昇軌道に乗る可能性がある。逆に改革の遅れや市場環境のさらなる悪化があれば、株価の下押し圧力は強まるだろう。
資生堂という日本を代表する化粧品メーカーの再建は、単なる一企業の問題にとどまらず、日本企業のグローバル競争力を占う試金石ともなっている。今後数カ月間の業績動向と構造改革の進捗が、資生堂株価の方向性を決定づけることになるだろう。