【鉄道技術展2025】AI・自動運転・GXが変革!人手不足と安全を両立する次世代技術
ニュース要約: 幕張メッセで開催中の鉄道技術展2025は、AIとGXを軸とした次世代技術を一堂に展示。三菱電機や日立などが、深刻な人手不足に対応する自動運転、生成AIによる業務効率化、デジタルツインを活用した運用最適化を発表した。日本の鉄道が抱える安全性と持続可能性の課題を解決する先進ソリューションが注目を集めた。
鉄道技術展2025、AIとGXが拓く次世代鉄道の姿:人手不足と安全保障を両立する日本の先進技術
【幕張メッセ 2025年11月28日 記者:田中 健一】
千葉市の幕張メッセで開催中の「第9回鉄道技術展2025」は、本日28日を含め残すところあと2日となった。世界的な気候変動への対応や、国内で喫緊の課題となっている労働力不足、そして運行の安全性向上といった多岐にわたる課題に対し、日本の鉄道業界が打ち出す最先端のソリューションが一堂に会している。特に、自動運転技術とAI(人工知能)を活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)、そして脱炭素社会実現に向けたグリーン・トランスフォーメーション(GX)が、次世代の鉄道輸送を大きく変革する方向性が明確に示された。
第一章:AIが担う「究極の安全」と「自動化」
今回の鉄道技術展の最大の目玉の一つが、AIとセンサー技術を融合させた運行安全性の大幅な向上である。深刻化する人手不足を背景に、鉄道車両の自動・自律運転技術が急速に進展している。
三菱電機は、600メートル先の人や障害物を高精度で検知可能な長距離LiDAR(ライダー)システムを公開した。このLiDARにAI物体検出を組み合わせることで、高速運行時においても前方監視を高度化し、自動運転化を強力に後押しする。また、東芝も地上子(線路に設置される信号装置)に頼らず前方監視を実現する自動運転システムを出展しており、インフラ整備の負担軽減と安全性の両立を目指す。
さらに、業務効率化と安全性確保の両面で生成AIの実用化が加速している。JR西日本は、駅窓口での複雑な問い合わせ対応を生成AIが補助する事例を紹介し、サービス品質の均一化と省人化を推進。日立製作所も、生成AIを活用した運行トラブルの原因解析や、複雑な運行管理を支援するシステムを披露し、鉄道業務のDXが本格的な実用段階に入ったことを印象づけた。
映像AIによるインフラ点検の自動化も注目を集めた。モルフォやアイテック阪急阪神は、車載カメラの映像から沿線の異常を自動で検知するツールを展示。日本製鉄グループは、AI画像処理を用いて車両の検修作業を自動化し、品質安定化と労働負荷の軽減を実現しており、保守管理の現場革新が進んでいる。
第二章:デジタルツインで挑む労働力不足の壁
少子高齢化が進む日本において、乗務員や保守要員の確保は鉄道事業者にとって避けて通れない課題だ。この鉄道技術展では、運行・運用における省人化技術が多数発表された。
NECが開発した「乗務員運用最適化ソリューション」は、強化学習AIと独自のデジタルツイン技術を融合させた画期的なシステムだ。複雑な制約条件を持つ乗務員の行路作成を自動化し、業務効率化と熟練技能への依存度を下げる「脱技能化」に貢献する。これは、鉄道業界の抱える構造的な労働力不足問題に対し、デジタル技術が具体的な解決策を提示した形だ。
また、シャープは、独自の画像解析技術を用いた「車両検査ソリューション」を展示し、車両床下機器やパンタグラフの摩耗計測を自動化するシステムを紹介した。これにより、これまで人手に頼っていた日常点検や定期検査を省人化し、現場作業の負担軽減と迅速な対応を可能にする。リモートメンテナンスシステムの導入も進み、障害発生時の遠隔診断・対応により、現場への人員派遣を最小限に抑える試みが各社で進んでいる。
第三章:次世代モビリティ接続へ、GXと国際戦略
脱炭素社会の実現に向けた取り組みも、今回の鉄道技術展の重要なテーマであった。JR東日本は、次世代新幹線の開発に加え、環境負荷の低い「水素ハイブリッド電車」の開発動向を紹介。東急電鉄は、大規模蓄電システムやCBM(状態基準保全)支援システムを展示し、鉄道のエネルギー効率化と持続可能な運行管理をサポートする技術を示した。
これらの環境配慮型技術や効率化技術は、国内の課題解決に留まらない。日立製作所は、デジタル技術を融合させたグローバルソリューション「HMAX」を出展し、日本の鉄道技術を国際市場へ輸出し、次世代モビリティの基盤となるインフラ整備をグローバルに展開する戦略を明確にした。ミリ波通信を活用したタッチレス改札など、高度な通信技術を駆使したサービス向上も、日本の技術力を世界に示すものとなる。
「第9回鉄道技術展2025」は、AI、自動運転、そしてGXといった革新技術が、日本の鉄道が直面する安全性、効率性、そして持続可能性という三つの大きな課題を解決する鍵であることを浮き彫りにした。これらの成果は、日本の鉄道インフラのレジリエンス強化と、国際競争力の向上に直結するものとして、今後の社会実装が期待される。