時代の寵児「くりえみ」が仕掛けるAI革命——グラビアから起業家へ、270万人が熱視線を送る「変幻自在」の生存戦略
ニュース要約: 元グラビアアイドルのくりえみが、生成AIを活用した新事業や自身の肖像権解放など、テクノロジーとエンタメを融合させた独自のビジネス戦略を展開。月収5万円の苦境から年収3,000万円超の実業家へと転身した彼女は、4月の新写真集発売やAIコンテスト開催を通じ、AI時代の新たな個人IPのあり方を提示しています。
時代の寵児「くりえみ」が仕掛けるAI革命——グラビアから起業家へ、270万人が熱視線を送る「変幻自在」の生存戦略
【2026年3月1日 東京】
かつて「SNSのフェチ天使」としてネット界を席巻したくりえみ(31)が今、日本のテクノロジーとエンターテインメントの境界線を塗り替えようとしている。グラビアアイドルとして一世を風靡した彼女は、現在、複数の企業を率いる実業家、そして生成AI活用の先駆者として、その影響力をビジネス領域へと急拡大させている。
2026年に入り、彼女が打ち出した新たな一手は「AIと個人の共創」だ。自らの肖像権を解放し、ファンやクリエイターと共にコンテンツを作り上げるその姿勢は、従来のタレント像を根底から覆すものとして注目を集めている。
「くりえみAIフィルムコンテスト」始動、肖像権の未来を問う
2026年2月24日、くりえみがCMOを務めるAiHUB株式会社は、次世代クリエイター支援プロジェクト「Creators' Wonderland Awards」の第一弾として、**「くりえみAIフィルムコンテスト」**の開催を発表した。
このコンテストの画期的な点は、くりえみ本人が自身の公式画像および音声データを素材として一般公開したことにある。参加者は、米国発の「ElevenLabs」や中国の「Wan」、韓国の「Onoma AI」といったグローバルな生成AIツールを駆使し、彼女の素材を用いたオリジナル映像作品を制作する。
これまでタレントにとって「肖像権」は守るべき権利の象徴であったが、くりえみはそれを「活用すべきIP(知的財産)」へと転換させた。彼女は自身のSNSで、「AIと人間が共創することで、IPビジネスは無限に広がる」と、そのビジョンを語っている。これは、日本発の「ソブリンAI(主権AI)」の確立を目指す彼女なりの挑戦状とも言えるだろう。
月収5万円から年収3,000万円へ、逆境を糧にした起業家の顔
彼女の歩みは、決して平坦なものではなかった。「日テレジェニック2012」などの選出を経てグラビア界で活躍したものの、独立当初は月収わずか5万円という苦境も経験した。しかし、そこからの転身は鮮やかだった。
2021年にS&E株式会社を設立。自身のコンプレックスを起点とした美容医療開発や、AGA(男性型脱毛症)ケアのサブスクリプションサービス「AIMERTÉ(エメルテ)」を展開し、SNS総フォロワー数270万人超という圧倒的な発信力を武器にD2Cモデルを成功させた。現在は、ぴにょきお株式会社のCEOとしてバーチャルヒューマン事業を推進するなど、その活動はパラレルキャリアの象徴となっている。
「起業したことで世界が広がった」と語る彼女の年収は、いまや3,000万円を超えると報じられている。コンプレックスをビジネスに変え、固定概念を打破し続けるその姿は、同世代の女性や若手起業家層から熱烈な支持を集めている。
健康不安を乗り越え、4月には待望の写真集発売も
精力的な活動の一方で、ファンが懸念しているのは彼女の健康面だ。2026年1月、くりえみは公式InstagramやX(旧Twitter)にて、年始早々の高熱と、その後に続いた「咳喘息」の苦しみを相次いで投稿した。「健康じゃないと何もできない」と切実な思いを吐露した彼女だが、2月の「Digital Space Conference 2026」への登壇など、現在は公の場での活動を再開しており、回復に向かっているものとみられる。
また、ビジネスに邁進する一方で、自身の原点である「表現者」としての活動も疎かにはしていない。2026年4月28日には、玄光社より最新写真集『生栗』の発売が予定されている。AIによるバーチャルな美しさを追求する一方で、肉体というリアルな質感を提示するこの写真集は、彼女の「多面性」を象徴する作品となるだろう。
結びに:テクノロジーの波を乗りこなす「個」の力
2026年上半期には「AiHUB Academy」の開校、下半期にはスタジオ展開も控えており、くりえみの事業スピードは加速する一方だ。
AIという未知のテクノロジーを恐れるのではなく、自らの一部として取り込み、新たな価値を創造する。くりえみという存在は、もはや単なるタレントの枠に収まらない。彼女は、AI時代における「個人のあり方」を示す、最先端のロールモデルへと進化を遂げようとしている。
(経済部・エンタメ担当記者 執筆)
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