「東京科学大学」が国際卓越研究大学として本格始動へ。医工連携とキャンパス再編で世界トップ100入りを目指す

【深層レポート】「世界最高水準」への号砲――東京科学大学、国際卓越研究大学としての本格始動とキャンパス再編の全貌

2024年10月1日、日本の高等教育界に激震が走った。指定国立大学法人である東京工業大学と東京医科歯科大学が統合し、「東京科学大学（Science Tokyo）」が誕生した。それから1年半が経過した2026年3月現在、同大学は文部科学省から「研究等体制強化計画」の認可を受け、いよいよ2026年4月から「国際卓越研究大学」としての事業を本格化させる。

旧東工大の理工学と、旧医科歯科大の医学・歯学。この異色の融合がもたらす「医工連携」は、日本の科学技術立国としての再興を担う試金石となる。初代理事長に就任した大竹尚登氏（旧東工大）と、学長の田中雄二郎氏（旧医科歯科大）の両輪体制で進む、新生「東京科学大」の現在地を追った。

世界大学ランキング166位への躍進、その背景

統合の効果は、早くも国際的な評価に表れている。「THE世界大学ランキング2026」において、東京科学大学は当初の暫定順位から訂正を経て、世界166位（国内第5位）へと大幅に順位を上げた。統合前の両大学が個別にランクインしていた時期と比較しても、教育・研究の質、産学収入などの指標で高いシナジーを発揮している。

大学側は、2027年の創立100周年（旧制からの起算）に向け、さらなる国際性の強化を掲げる。MIT（マサチューセッツ工科大学）やインペリアル・カレッジ・ロンドンといった世界のトップスクールと肩を並べる「科学系大学」を目指し、国際医工共創研究院をハブとしたグローバル戦略を加速させる構えだ。

「医工連携」が産むイノベーションの最前線

東京科学大学が掲げる最大のスローガンは「科学の進歩を担い、科学の力を社会に還元する」ことだ。2025年7月に設置された「国際医工共創研究院」では、すでに具体的な成果が出始めている。

特筆すべきは、スモールデータに対応した独自のAI技術「MTANN」の活用だ。国立がん研究センターとの共同研究により、口腔がんの診断精度の向上が実証された。また、磁性材料を用いた嚥下機能の評価や、次世代ECMO（人工心肺）の開発など、理工学の精密技術を医学の臨床現場に直結させるプロジェクトが目白押しだ。

さらに、2026年3月13日には「基礎研究機構成果報告会2025」が開催される予定であり、若手研究者への支援プログラムや、社会実装を目的とした「Science Tokyo GAP Fund Program (STGF)」の動向にも産業界から熱い視線が注がれている。

キャンパス再編と2031年へのビジョン

大学の物理的な姿も劇的に変化する。文部科学省から交付される124億円の助成金を投じ、大規模なキャンパス再編が進行中だ。

• 田町キャンパス（東京都港区）： 2031年の完成を目指し、高層再開発を推進。国内最大級のインキュベーション拠点と「イノベーション・デザインスクール」を設置し、スタートアップの聖地を目指す。
• 千葉国際キャンパス（旧・国府台キャンパス）： 経済安全保障を重視した高度なセキュリティ研究施設を整備。
• 横浜キャンパス（旧・すずかけ台キャンパス）： 2026年4月1日付で改称。地域連携とグローバル化の拠点として機能を強化する。

この再編により、民間からの研究資金を現在の約11倍にあたる725億円まで拡大させるという野心的な目標を掲げている。

受験生に迫る「2026年度入試」の変革

「東京科学大」へのブランド統合により、入試の難易度や形式も変化の時を迎えている。2026年度（令和8年度）入試では、一般選抜の方式が再編される。従来のC方式やグローバル方式が廃止される一方で、共通テストを利用するA方式が「3学科まで併願可能」へと拡充される。

特筆すべきは、その先の2028年度（令和10年度）入試の大改革だ。理工学系において共通テストの配点比重が大幅に引き上げられるほか、試験時間の短縮（数学180分→150分など）が予定されている。医学科でも後期日程の廃止などが打ち出されており、志願者にはより早期からの戦略的な対策が求められる。

未来への展望：一研究科体制への移行

田中雄二郎学長は、2028年度をめどに大学院を「一研究科体制」へと移行する方針を示している。組織の壁を完全に取り払い、医歯理工学が真に融合した教育環境を構築するためだ。

「東京科学大学（東京科学大）」として歩み出したこの巨大な「知の集合体」は、既存の大学の枠組みを超え、新たな日本のイノベーション・エコシステムを構築できるのか。その真価は、2026年4月、国際卓越研究大学としての本格的なスタートを切ることで試されることになる。