東京科学大学、国際卓越研究大学に認定　医工連携で世界トップレベルへ

2024年10月に東京工業大学と東京医科歯科大学の統合により誕生した東京科学大学が、2026年1月に国際卓越研究大学に認定された。統合からわずか1年余りでの快挙は、両大学の強みを効果的に融合させた新たな大学モデルとして、国内外から注目を集めている。

世界大学ランキングで国内5位の評価

英タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）が発表した「世界大学ランキング2026」において、東京科学大学は166位にランクインし、国内では東京大学（26位）、京都大学（61位）、東北大学（103位）、大阪大学（151位）に次ぐ5位の地位を確立した。この順位は、旧東京工業大学の195位、旧東京医科歯科大学の401-500位から大幅な躍進を示している。

当初「301-350位」と発表されていた順位は、THEによるデータ再確認により11月に「166位」へと訂正された。総合スコア60.7は旧東京工業大学の59.1を上回り、特に産業への貢献分野では92.1点という高評価を獲得している。これは統合により創出された医工連携などの新たな研究領域が、国際的に高く評価されたことを物語っている。

異分野融合を推進する3つの研究院

東京科学大学は統合に伴い、従来の教育研究組織に加えて、総合研究院、未来社会創成研究院、新産業創成研究院の3つの研究院を新設した。これらの研究院は、技術革新の促進、新産業の創出、未来の産業を担う人材の育成を目指している。

中でも注目すべきは、2025年7月に設置された国際医工共創研究院である。医歯学と理工学の研究者、そして企業が東京科学大学病院を舞台に連携し、革新的な医療技術開発を加速させている。具体的なプロジェクトとして、AI搭載次世代ECMO（体外式膜型人工肺）、医療用ナノマシン、転倒予防支援システム、歩行支援ロボットなどの開発が進行中だ。

心臓血管外科学と機械工学の共同研究による次世代ECMOは、血栓抑制技術と心拍同期制御技術の開発に取り組んでおり、病理学とナノ工学の融合により実現する医療用ナノマシンは、病気の検出から治療までをカバーする革新的な技術として期待されている。

産学連携による医療イノベーション

東京科学大学の医工連携は、教育・研究にとどまらず、産業界との密接な協力関係を構築している。今年度開始されたHealth Tech Design Programでは、病院内ツアーや医療者とのディスカッションを通じて、企業が実際の医療現場のニーズに触れる機会を提供している。MD3Hub拠点の採択により、グローバル医療機器開発への展開も進んでいる。

オープンイノベーション制度では、企業との包括連携により、臨床ニーズへのアクセス、共同研究、大学院聴講、オーダー型セミナーなどを活用した多面的な協力体制が整備されている。医療イノベーション機構が主導するHEALTHTECH DESIGN PROGRAMは、スマートセンシングや居住環境研究も含む包括的なプログラムとして展開されている。

医工融合人材の育成強化

教育面では、2026年度以降に医工連携人材養成コースを開設予定で、理学・工学と医学の2学位を最短8年で取得できるプログラムを提供する。学士課程では医歯理工融合プログラムを通じて、異分野知識を融合した研究スキルの習得を推進している。医療と工学の両方を学ぶことで、将来の技術者育成を強化する方針だ。

キャンパス再編で教育環境を充実

東京科学大学は、キャンパス再編も積極的に進めている。附属科学技術高等学校は2027年4月に田町キャンパスから大岡山キャンパス（緑が丘地区）へ移転予定で、2026年度には緑が丘1号館・2号館の新校舎2棟が竣工する。五角形デザインの新校舎には、生徒主体の自由活動エリアを多数配置し、拡張アリーナや空調完備の新設武道場など、充実した教育環境を整備する。

また、すずかけ台キャンパスは2026年4月1日に「横浜キャンパス」へと名称変更される。50周年を機にSDGs連携と横浜市との協定を背景に、グローバル化と地域連携を推進する計画だ。

入試制度は2028年度から大幅改正

入試制度については、2026年度は従来通り実施されるが、2028年度から医歯学系を中心に大きな変更が予定されている。医学科では後期日程と学校推薦型選抜が廃止され、共通テストの理科科目は「物理・化学・生物」から2科目選択に限定される。歯学科では共通テストの合格目安得点が7割から72%以上に引き上げられる。

これらの変更は、理数系対策の強化を受験生に求めるものであり、医歯系の競争がさらに激化することが予想される。一方で、統合効果により多様な入試方法の検討も進められており、受験生には幅広い選択肢が提供される見通しだ。

東京科学大学は「科学の進歩と人々の幸せとを探求し、社会とともに新たな価値を創造する」というミッションのもと、職員数4,960名（2024年10月時点）を擁する総合大学として、世界トップレベルの研究大学を目指している。統合から1年余りでの国際卓越研究大学認定は、日本の高等教育における新たなモデルケースとして、今後の展開が大いに期待される。