2026年2月14日、日本では冬のスポーツの祭典や伝統的な行事、そして企業の将来を左右する決算発表が重なり、変化の激しい一日となりました。
スポーツ：ミラノ五輪の熱狂と国内マラソンの準備
現在開催中のミラノ・コルティナ冬季五輪では、日本勢が目覚ましい活躍を続けています。フィギュアスケート男子シングルでは、全米王者のイリア・マリニン選手が4回転アクセルを武器にSP首位発進[24]。これを追う鍵山優真選手や佐藤駿選手ら日本勢が、今夜行われる運命のフリーでの逆転を目指します[47][48]。スノーボード男子ハーフパイプでも平野歩夢選手ら4名全員が決勝に進出し、表彰台独占への期待が高まっています[21]。また、女子スノーボードクロスの吉田蓮生選手が劇的な予選突破を果たし[36]、クロスカントリースキーでは土屋正恵選手が世界26位と健闘を見せました[52]。
一方、国内では明日に控えた「北九州マラソン」[2]、「京都マラソン」[18]、「熊本城マラソン」[26]の準備が着辺と進んでおり、各地で交通規制やイベントの最終確認が行われています。
経済：巨額赤字と再建への厳しい道のり
経済界では、大手の深刻な決算内容が波及しています。電通グループは海外事業の不振による3276億円という過去最大の純損失を計上し、無配を発表。佐野傑新CEOのもとで再建を急ぎます[13]。楽天グループも7期連続の最終赤字となり、モバイル事業の契約数は伸びているものの、財務健全化が喫緊の課題となっています[59]。対照的に、非公開化から3年目を迎えた東芝は過去最高益を記録し、パワー半導体への投資を加速させるなど「東芝再興計画」が着実に進んでいます[1]。
また、医療分野では3億円を超える国内最高額の遺伝子治療薬「エレビジス」の保険適用が了承されました[55]。これを受け、4月からの診療報酬改定では、医療従事者の賃上げと医療DXの推進が大きな柱となる見通しです[43]。
芸能・文化：伝説の復活と新たな門出
エンターテインメント界では、中森明菜さんが20年ぶりとなる全国ツアーの開催を発表し、ファンに衝撃を与えました[20]。また、ハロー！プロジェクトが結成30周年を前に全3219曲のサブスク解禁を行い、世界中のファンを熱狂させています[8]。ドラマ界では、2026年度後期の朝ドラ『ブラッサム』のキャストが発表され、国仲涼子さんが25年ぶりに朝ドラの舞台に戻ってくることが大きな話題となりました[49]。
一方で、長年親しまれてきた『ザ！鉄腕！DASH!!』から松岡昌宏さんが降板を表明[25]。時代の節目を感じさせるニュースが続く中、城咲仁・加島ちかえ夫妻に第1子が誕生するという、バレンタインらしい温かなニュースも届いています[40]。
社会・国際：変わる日常と根深い課題
国際社会では、トルコが地震から3年を経て復興を加速させつつも、深刻なインフレに苦しむ現状が伝えられています[42]。また、台湾ではTSMCを中心とした半導体産業が世界を牽引する一方で、地政学的リスクとの隣り合わせの状況が続いています[65]。
国内では、日大三高野球部員による不祥事を受け、名門校が無期限の活動休止に追い込まれるなど、ICT教育におけるリテラシーの課題が浮き彫りとなりました[61]。また、依然として巧妙化する「オーナー商法」への注意喚起[4]や、かつての社会運動「しばき隊」の功罪を問う検証など、過去と現在が交錯する議論も活発に行われています[46]。
競馬：砂漠の頂上決戦と女王候補の争い
競馬界では、世界最高賞金の「サウジカップ」がリヤドで開催。フォーエバーヤングが史上初の連覇を懸けて出走します[3]。国内でも、春のクラシック戦線を占う「クイーンカップ」が開催され、ルメール騎手騎乗のドリームコアなど次世代の女王候補たちが東京のターフを駆け抜けます[14]。
2026年のバレンタインデー。各界で新旧の交代が加速し、未来に向けた新たな戦略が動き出す一日となりました。
INFORICH、2026年12月期46%の大幅経常減益見通し。投資先行で「ChargeSPOT」株価への影響は？
ニュース要約: モバイルバッテリーシェアリング「ChargeSPOT」を展開するINFORICHが、2026年12月期の連結経常利益が前期比46.0%減の10.7億円になる見通しを発表。売上は堅調ながら、海外事業の拡大や先行投資による販管費増が重石となります。信用倍率1,000倍超という需給面の懸念もあり、今後の株価動向と成長シナリオに市場の注目が集まっています。
【経済】INFORICH、2026年12月期は46%の大幅経常減益見通し 「ChargeSPOT」拡大も投資先行が重石か
モバイルバッテリーシェアリングサービス「ChargeSPOT（チャージスポット）」を国内外で展開する株式会社INFORICH（インフォリッチ、東証グロース：9338）の株価が、大きな転換点を迎えている。同社が2026年2月13日の大引け後に発表した2026年12月期の連結業績予想は、経常利益が前期比46.0%減の10.7億円となる見通しだ。直近の業績改善傾向から一転、大幅な減益計画となったことで、今後のインフォリッチ（inforich）株価への影響に市場の注目が集まっている。
直近の業績は堅調も、次期の「踊り場」を嫌気
13日に発表された2025年12月期の実績は、連結経常利益が19.8億円（前年比13.5%増）と着実な成長を見せた。特に10-12月期（第4四半期）の売上営業利益率は21.8%に達し、前年同期の17.0%から大幅に上昇。既存の国内事業における収益性の高さが証明された形だ。
しかし、同時に示された2026年度の通期見通しは厳しいものとなった。売上高の成長は継続しており、第3四半期実績でも前年同期比33.8%増の99.97億円を記録するなど、国内外での設置台数拡大は順調に進んでいる。それにもかかわらず大幅な減益を見込む背景には、海外事業における損失の拡大や、次なる成長に向けた積極的な先行投資による販管費の増加があるとみられる。
株価動向：ボラティリティの高さが際立つ展開
2月13日時点のinforich株価は、前日比61円（2.98%）高の2,105円で取引を終えた。一時は2,112円まで買われる場面もあり、年初来安値（1,766円、1月29日）からの反転期待が漂っていた。
しかし、同社の株価推移を振り返ると、極めて高いボラティリティ（価格変動性）が特徴だ。2025年2月13日には年初来高値である4,625円を付けていたが、そこから1年で株価は半分以下の水準まで調整している。上場来高値の11,640円（2022年12月）と比較すれば、長期的な低迷期にあることは否めない。
主要な指標を見ると、PER（株価収益率）は8.66倍、PBR（株価純資産倍率）は3.19倍となっており、新興成長企業としては割安感が意識される水準だ。一方で、信用取引の状況を確認すると、信用買残が1,780,500株に対し、売残はわずか1,700株。信用倍率は1,047.35倍という極端な「買い長」の状態にあり、将来的な売り圧力（需給悪化）への懸念も内包している。
財務リスクと今後の成長シナリオ
投資家が注視すべきは、収益性の改善と並行して増加している有利子負債だ。2026年2月時点のデータによれば、有利子負債は90億500万円に達し、有利子負債倍率は169.33%となっている。ROA（総資産利益率）は5%超を維持しており、投下資本に対する効率は悪くないが、金利情勢の変化や投資回収の遅れが財務リスクに直結しやすい構造だ。
今回の決算発表では、今期の配当も「未定」とされた。東証グロース市場を代表するサービス業銘柄として、成長への期待は依然として根強い。しかし、インバウンド需要の取り込みや海外市場の黒字化に向けた道筋がより鮮明にならなければ、インフォリッチ株価がかつての高値圏を奪還するのは容易ではないだろう。
市場関係者からは「短期的には失望売りが出る可能性があるが、過去12四半期で見れば営業利益率やEPS（1株当たり利益）は改善傾向にある。今回の減益予想を『将来への布石』と捉えられるかどうかが、週明け以降の株価を左右する」との声が上がっている。
「ChargeSPOT」という圧倒的な認知度を持つインフラビジネスを武器に、INFORICHが投資フェーズを耐え抜き、再び利益成長の軌道に戻れるか。投資家にとって、その真価が問われる局面を迎えている。