インドで広がるニパウイルス感染、周辺国が警戒強化―致死率最大75%の脅威に医療体制は

西ベンガル州で局所的クラスター、タイやベトナムが空港検疫を強化

インド東部の西ベンガル州で2025年12月末から2026年1月にかけて、致死率の高いニパウイルス（Nipah virus）の感染クラスターが確認され、周辺国が警戒態勢を強めている。世界保健機関（WHO）によると、ニパウイルスの致死率は40~75%に達し、有効なワクチンや治療薬が存在しない深刻な感染症だ。インド政府は1月27日、西ベンガル州コルカタ近郊で確定患者2件を含む疑い例5件を報告したと発表。関連する接触者196人全員が陰性だったものの、オオコウモリを介した感染経路の特性から、1月から4月の季節的流行期に警戒が続いている。

散発的発生にとどまるも、周辺国は入国者監視を強化

WHOは今回のクラスターを「散発的」と評価し、大規模アウトブレイクには至っていないとの見解を示した。インド政府も新たな全国的検疫措置や外国人旅行者への入国制限は実施していない。しかし、ニパウイルスの感染力と致死率の高さから、タイ、ネパール、ベトナムなどの近隣諸国は独自に対策を強化している。

タイではスワンナプーム空港、ドンムアン空港、チェンマイ空港で西ベンガル州発の乗客に対するサーマルスキャンと渡航歴確認を実施。高熱が確認された旅行者は即座に隔離される。ベトナムもハイフォンやフエの港湾・空港でインド発旅客の監視を厳格化した。米疾病予防管理センター（CDC）は旅行者に対し、動物や患者との接触回避、手洗いなどの衛生強化を勧告している。

オオコウモリ媒介の感染経路、季節性が高いウイルス

ニパウイルスは主にオオコウモリ（フルーツバット）の唾液や尿で汚染されたデーツパーム樹液、果物を介して人間に感染する。感染者との直接接触による人から人への感染も確認されており、急性脳炎を引き起こす。1999年から2024年末までの世界累計症例は754件で、うち435人が死亡。死亡率は約58%に達している。インドとバングラデシュでは繰り返し発生しており、過去にはケララ州でも確定4例が報告された。

インド全土でオオコウモリから抗体が検出されており、他州への拡大リスクも指摘されている。特に1月から4月は感染が発生しやすい季節で、今後も監視が必要とされる。WHOはニパウイルスをパンデミックの可能性がある優先病原体に分類しているが、現時点では全体的な旅行制限は推奨していない。

脆弱な医療インフラ、COVID-19の教訓は生かされるか

ニパウイルスへの対応は、インドの医療体制の脆弱性を改めて浮き彫りにしている。2021年のCOVID-19流行時、デリーの集中治療室（ICU）の空床数はわずか13床まで減少し、病床、酸素、治療薬が全般的に不足した。医療システム全体が崩壊状態に陥り、医師たちは疲弊しきっていたと報告されている。

ニパウイルスには有効なワクチンや治療薬が存在せず、対症療法に頼らざるを得ない。急性脳炎という重篤な症状を引き起こすため、医療機関の病床確保と専門的治療体制の整備が急務だ。インド政府は接触者追跡と検査を徹底しているものの、新興感染症への対応能力が試されている。

新型コロナの新変異株も並行して拡大

インドでは2025年に新型コロナウイルスの変異株NB.1.8.1（通称ニンバス）が拡大し、2026年1月時点でも流行が継続している。この株はオミクロン系統のJN.1から派生し、免疫回避能力が強く、既存のワクチンや感染歴による免疫をすり抜けやすい。倦怠感、集中力低下、頭痛、筋肉痛などの症状が特徴で、WHOは「監視下の変異株」に指定している。

インド、ベトナム、シンガポールなどアジア諸国で再流行を引き起こしており、ニパウイルスとの同時流行が医療体制にさらなる負担をかける可能性がある。治療薬としてゾコーバやラゲブリオの使用が推奨されているが、ワクチンの有効性については明確なデータが不足している。

国際的監視体制の強化が鍵

WHOとインド保健省は現在も監視を継続しており、状況は急速に変化する可能性がある。インドからの渡航者が多い東南アジア諸国では、空港検査の増加傾向が続いている。大規模な感染拡大には至っていないものの、ニパウイルスの高い致死率と治療法の不在は、国際社会にとって深刻な脅威だ。

インド政府は過去のCOVID-19流行時の教訓を生かし、早期の接触者追跡と医療体制の強化を進める必要がある。周辺国との情報共有と協力体制の構築も不可欠だ。致死率が最大75%に達するニパウイルスの脅威に、インドと国際社会がどう立ち向かうのか、今後の対応が注目される。