2025年12月22日、今年も残すところわずかとなり、日本列島は年末特有の高揚感と慌ただしさに包まれています。スポーツ、エンターテインメント、経済、そして社会の各分野で大きな動きがあった今日一日のニュースを、ベテラン編集者の視点で振り返ります。
スポーツ：新星の輝きとレジェンドの勇退、そしてメジャーへの挑戦
フィギュアスケートの全日本選手権では、アイスダンス転向からわずか半年の櫛田育良選手が、島田高志郎選手とのペアで銀メダルを獲得するという異例の快挙を成し遂げました[1]。また、レスリング全日本選手権では、パリ五輪金メダリストの藤波朱理選手が階級転向の苦難を乗り越え、公式戦150連勝という金字塔を打ち立てて優勝を飾っています[35]。氷上では、バレーボール男子世界クラブ選手権で大阪ブルテオンが日本勢初の決勝進出を決め、イタリアの強豪ペルージャに所属する石川祐希選手との「日本人対決」が世界一を懸けて実現します[62]。
球界に目を向けると、ヤクルトの村上宗隆選手がシカゴ・ホワイトソックスと2年契約で合意[19]。一方、巨人の岡本和真選手もメジャー移籍へ向けた交渉が最終局面を迎えており、140億円規模の大型契約が予想されています[18]。楽天のエース、則本昂大投手もメジャー挑戦を涙ながらに表明し、35歳での大きな決断にファンから温かいエールが送られました[49]。さらに大相撲では、第74代横綱・豊昇龍が誕生し、相撲界は新たな時代へと突入しました[93]。
一方で、悲喜こもごもの話題も。元日本代表MF柏木陽介選手の引退試合には本田圭佑選手や香川真司選手ら豪華メンバーが集結し、天才司令塔の最後を彩りました[72]。しかし、フランスで活躍する南野拓実選手が左膝に重傷を負い、W杯出場への懸念が広がるという痛ましいニュースも飛び込んできています[30]。
芸能・エンタメ：賞レースの興奮と、交錯する人間模様
昨日行われた「M-1グランプリ2025」の余韻が冷めやらぬ中、見事第21代王者に輝いた「たくろう」が大きな話題を呼んでいます[37][74]。敗れたものの、3位に食い込んだ「エバース」の野球ネタや[42][88]、敗者復活戦で爪痕を残した「例えば炎」など、新たなスターたちの台頭にお笑い界の地殻変動を感じさせます[43]。
また、日本テレビの岩田絵里奈アナウンサーが来年3月での退社とフリー転身を発表し、業界に衝撃が走っています[15]。俳優界では、吉沢亮さん主演の映画『国宝』が興収142億円を突破する歴史的ヒットを記録[68]。アニメ界では『ハイキュー!!』の続編製作決定や[2][67]、『チェンソーマン 刺客編』のアニメ化が発表され、ファンの期待は最高潮に達しています[73]。
私生活では、モデルの藤井サチさんが夫の姿を初公開し幸せを滲ませる一方で[32]、女優の広末涼子さんが時速185キロの速度超過による事故で略式起訴されるという厳しいニュースも報じられました[22]。
経済・社会：生活に直結する変化と、年末の警鐘
ビジネスシーンでは、ファーストリテイリングが気象データを活用した戦略で過去最高益を更新[3]。好調な企業がある一方で、楽天カードが約42億円の追徴課税を巡り国税局と対決姿勢を見せるなど、波乱の展開も続いています[8]。身近なところでは、ユニクロがポケモン30周年を記念した新作UTを来春発売すると発表[28]。また、トヨタの「ルーミー」が来秋ハイブリッド化されるという情報は、ファミリー層の注目を集めそうです[94]。
社会情勢に目を向けると、ウクライナのゼレンスキー大統領が米主導の和平交渉を巡り、領土問題を抱えて苦境に立たされています[90]。国内では、冬至の風物詩である「ゆず湯」の季節を迎え[84]、年末ジャンボ宝くじの当選への期待も高まる時期です[82]。しかし、今日は近鉄奈良線で1日に2回の人身事故が発生し、帰宅ラッシュが大混乱に[11]。またJR外房線でも竹木の衝突により運転見合わせが起こるなど、年末の移動シーズンにおける公共交通の安全性が改めて問われています[20]。
今日という一日は、過去の努力が実を結ぶ快挙と、予期せぬトラブル、そして未来への大きな決断が複雑に絡み合った日となりました。寒さが本格化する中、ゆず湯で体を温め、来る新年に向けて英気を養いたいものです。
【新NISA対応】12月株主優待の最適戦略：長期保有条件と廃止リスクを乗り越える銘柄選定術
ニュース要約: 2025年12月は株主優待の注目がピーク。新NISA本格始動に伴い、優待取得には長期戦略が不可欠となった。すかいらーくなど長期保有条件が厳格化する中、非課税メリットを最大化し、優待廃止リスクを避けるための安定企業選定術と配当との両取り戦略を解説する。
2025年師走の「株主優待」戦線：新NISA時代、賢い投資家が避けるべきリスクと長期戦略
（東京 2025年12月3日 共同通信）
年の瀬を迎え、株式市場では12月権利確定日を控えた「株主優待」銘柄への注目がピークに達している。約220銘柄が優待を実施するこの月は、個人投資家にとって年末のボーナス的な色彩が濃い。しかし、2025年は新NISA（少額投資非課税制度）の本格始動と、一部人気銘柄における「長期保有」条件の厳格化が重なり、従来の優待取得戦略は大きな転換期を迎えている。単なる「おまけ」感覚ではなく、資産形成の柱として優待を位置づけるための、より洗練された戦略が求められている。
12月優待戦線の焦点：長期保有条件と権利付き最終日
2025年12月の株主優待戦線で特に注目を集めるのは、飲食やサービス、小売といった生活に密着した業種だ。特に、全国規模の店舗網を持つすかいらーくホールディングス（3197）、日本マクドナルドホールディングス（2702）は、その利便性の高さから常に人気ランキングの上位を占める。
しかし、投資家が留意すべきは、優待制度の「改悪」や「条件変更」のリスクが増している点だ。例えば、すかいらーくホールディングスでは、2025年12月権利確定分から「1年以上の継続保有」が優待取得の新たな条件として追加された。これは、権利確定日直前のみに株を購入し、優待取得後に売却する短期的な「クロス取引」や「つなぎ売り」対策として、多くの企業が導入を進めている傾向である。
12月権利確定の優待・配当を受け取るには、権利付き最終日である12月26日（金）までに現物株式を保有する必要がある。しかし、人気銘柄は最終日直前に株価が上昇する傾向があるため、コストを抑えるためには早めの購入、あるいは余裕を持った分散投資が賢明な戦略となる。
また、楽天グループ（4755）やキリンホールディングス（2503）など、高利回りの銘柄に加え、ヒューリック（3003）のような不動産系カタログギフトも依然として高い人気を誇っている。
新NISAと優待投資：非課税メリットの最大化
2024年に始まった新NISA制度は、株主優待投資のあり方を根本から変えつつある。特に「成長投資枠」（年間240万円）の活用は、優待と配当によるリターンを非課税で享受できる強力な手段となる。
従来、優待投資は短期的な売買や利回り狙いが主流だったが、新NISAの生涯投資枠（1,800万円）を最大限に活かすためには、優待銘柄を長期保有し続ける戦略が推奨される。優待制度自体が、1年、3年といった長期保有株主に対して優待内容のグレードアップを提供する企業が増えているため、非課税の恩恵と優待の充実という二重のリターンが期待できる。
投資家は、単に優待券の価値だけでなく、配当利回りが高い銘柄（例：イーエムシステムズ、GMOペパボなど）を選定し、優待と配当の両取りを狙うことで、非課税のメリットを最大化すべきだ。
優待廃止リスクの回避：安定企業の見極めが鍵
一方で、個人投資家が増えるにつれ、優待制度の廃止や改悪リスクも顕在化している。主な廃止要因は、優待コストの膨張、業績悪化、そして東証が求める資本効率改善（ROE向上）に伴う機関投資家からの圧力だ。
特に警戒すべきは以下の特徴を持つ銘柄である。
- 新設直後の銘柄: 過去の事例では、優待新設から10年以内に廃止・改悪されたケースが多い。安易な「飛びつき買い」は避けるべきだ。
- 金券型優待: QUOカードやデジタルギフトなど、金券型はコストが高額になりやすく、株主数の急増によって維持が困難になるリスクが高い（例：REVOLUTION）。
- 業績の不安定さ: 減益や赤字が続き、減配・無配に陥っている企業は、コスト削減のために優待廃止に踏み切る可能性が高い。
安定性の高い株主優待銘柄を見極めるためには、優待内容が自社製品・サービス割引であり、優待コストが比較的低い企業を選ぶことが重要だ。さらに、優待制度だけでなく、累進配当（連続増配）を方針とするなど、配当実績にも注力している企業であれば、優待廃止後も株主還元が継続する確度が高い。ポート（7047）が優待廃止と引き換えに累進配当を打ち出した事例は、今後のトレンドの一端を示唆している。
年末年始を彩る優待活用術
年末年始は、株主優待券が最も活躍する時期の一つである。特に、日本航空（JAL）や全日本空輸（ANA）の株主優待券は、通常割引が難しい年末年始の繁忙期でも、普通運賃の約50%割引で航空券を購入できるため、帰省や旅行の予定がある投資家にとって非常に有用だ。また、JR西日本などの鉄道系優待券も、繁忙期利用が可能であり、急な予定変更にも柔軟に対応できる。
外食系優待券も、家族や友人との食事に欠かせない。年末年始のボーナスや新NISAの成長投資枠を活用し、生活を豊かにしつつ資産形成を促進する「優待生活」は、今後も個人投資家の主要なテーマとなるだろう。賢明な投資家は、リスクを精査し、長期保有を前提とした安定銘柄の選定を進めるべき時が来ている。