2026年3月1日、日本と世界は大きな転機と、世代交代の波に包まれています。本日までに届いた主要なニュースを、熟練編集者の視点でまとめました。
揺らぐ世界秩序と緊迫の中東
今、世界が最も注視しているのは、中東で始まった軍事作戦「Operation Epic Fury」です。米イスラエル連合軍がイランの核施設や軍事拠点への大規模な空爆を開始し、これに対してイランもミサイルによる報復を敢行。テヘランを含む全土が戦火にさらされています[62]。この事態を受け、中東の空の要衝であるドバイ国際空港が完全に閉鎖され、エミレーツ航空をはじめとする国際網が麻痺状態に陥っています[49][51]。
この紛争は、ホルムズ海峡の封鎖リスクという形で日本経済にも直撃しています。原油供給の断絶が懸念され、国内のガソリン価格が200円を突破するとの予測も現実味を帯びてきました[58]。米中間選挙を控えたトランプ政権の強硬姿勢や、多極化する国際秩序の崩壊は、もはや「第三次世界大戦」の分岐点に立っているといっても過言ではない、極めて危うい状況にあります[31][44][53][61]。その一方で、UAEのように「脱石油」を掲げ、AIやクリーンエネルギーによる経済構造の転換を急ぐ動きも鮮明になっています[47][57]。
変革期を迎える日本の芸能・メディア界
国内に目を向けると、エンターテインメント界に衝撃が走っています。嵐のリーダー・大野智さんが、2026年5月末日をもってSTARTO ENTERTAINMENTを退所することが発表されました。32年に及ぶ事務所生活の節目となる5月31日の東京ドーム公演に、日本中の視線が注がれています[65]。また、絶対的な信頼を誇るTBSの安住紳一郎アナウンサーが体調不良で番組を欠席。三谷幸喜氏からも「働きすぎ」を指摘されるなど、エース級の人材にかかる過度な負担が改めて浮き彫りとなりました[9][66]。
女優の三吉彩花さんは国際派俳優として新境地を拓き[59]、デビュー33年目の伊藤歩さんは結婚を経て「母性」の表現に深みを増しています[12]。また、かつての「珍獣ハンター」イモトアヤコさんは40歳を迎え、一児の母として「丁寧な暮らし」を体現する成熟した姿を見せています[64]。一方で、米国ではかつて千葉工業大学・伊藤学長との関係が取り沙汰されたエプスタイン事件の新たな資料が公開され、政財界の倫理観が改めて問われています[1]。
また、音楽界では巨星が堕ちました。米ポップスの巨匠ニール・セダカ氏が86歳で逝去。森口博子さんや『機動戦士Ζガンダム』など、日本の音楽文化にも計り知れない影響を与えた氏の死を、世界が悼んでいます[35][54]。
街の記憶とスポーツの熱狂
都市の風景も変わりつつあります。名古屋駅の象徴だった名鉄百貨店本店と近鉄パッセが、再開発に伴い2月28日にその歴史に幕を下ろしました[50]。また、日本初のシネコンとして愛された「イオンシネマ海老名」も、2026年5月の閉館が発表され、映画ファンからは惜しみの声が上がっています[19]。
スポーツ界では、本日「東京マラソン2026」が開催されます。大迫傑選手ら精鋭が都心を駆け抜ける一方、大規模な交通規制が敷かれています[16][42]。鹿児島でも同様にマラソン大会が開催され、市民生活への影響が出るほどの熱狂を見せています[32]。競馬界では、亡き弟・康太さんの遺志を継いで走り続けた藤岡佑介騎手が引退。兄弟が紡いだ感動の物語が、競馬史に刻まれました[34]。プロ野球界では、オリックスの九里亜蓮投手が異例の「230イニング登板」という壮大な目標を掲げ、開幕に向けて闘志を燃やしています[17]。
進化するデジタルと次世代のエンタメ
テクノロジーの分野では、シャオミがEVとスマホを統合したAIエコシステムを加速させ[21]、バンダイナムコが「IPメタバース」戦略で過去最高益を記録するなど、リアルとデジタルの融合が加速しています[22]。ゲーム業界では、『ポケモン』の完全新作『ウインド・ウェーブ』が発表され、次世代機による海洋オープンワールドの世界に期待が高まっています[28]。また、10周年を迎えた『バンドリ!』の新作展開[6]や、かつての不人気モンスター「ププロポル」が『モンハンワイルズ』で最強の敵として君臨しSNSで社会現象になるなど、ファンの熱量が市場を動かす時代が続いています[5]。
激動の中東情勢から、馴染み深い街並みの変化、そして次世代のエンターテインメントまで。私たちは今、かつての常識が塗り替えられる瞬間の目撃者となっているようです。
2026年度公立高校入試、理数系人気で二極化鮮明に。思考力を問う新傾向とネット出願の課題
ニュース要約: 2026年度の公立高校入試は、少子化で全体の倍率が下がる一方、理数系学科や都市部人気校への志願集中という「二極化」が加速しています。試験内容では多角的な分析力を問う思考力重視の出題が目立ち、運営面ではネット出願のトラブルや出題ミスも表面化しました。入試制度が変革期を迎える中、受験生には自己採点に基づいた迅速な進路判断が求められています。
2026年度公立高校入試、二極化鮮明に 理数系人気の一方で定員割れも―模索続く「特色選抜」と「記述重視」
【東京・名古屋・静岡】2026年度の公立高校入試は、2月下旬までに多くの自治体で学力検査が実施され、受検シーズンはいよいよ大詰めを迎えている。少子化の影響で全体の志願倍率が低下傾向にある一方で、理数系学科や都市部の人気校に志願者が集中する「二極化」が一段と鮮明になっている。また、今年度の入試では思考力を問う新傾向の出題や、ICTを活用した出願トラブルも表面化した。
志願倍率の動向:広がる「二極化」の波
各県の教育委員会が発表した志願倍率の速報によると、全体的な倍率は落ち着きを見せている。静岡県では全日制の平均志願倍率が1.00倍となり、募集定員と志願者数がほぼ均衡した。新潟県も1.03倍と横ばいだ。
しかし、細部を見ると様相は異なる。静岡県では、科学技術高校(情報システム)や磐田南高校(理数)などの理数系学科が1.7倍から1.8倍台の高倍率を独占した。対照的に、県内では69校96科が定員割れとなっており、専門性の高い学科への「一点集中」が加速している。
神奈川県では、全体の倍率が1.23倍と過去10年で最低水準となった。背景には県内私立高校への志望者が18.5%増加するなど、私立志向の強まりがある。それでも川和高校(1.70倍)や横浜立野高校(1.41倍)といった人気校は依然として激戦だ。新潟県でも長岡向陵高校が1.39倍と例年以上の高倍率を記録する一方、新津高校が0.86倍と低迷するなど、地域や学校間での格差が浮き彫りとなっている。
入試の新傾向:求められる「多角的な読解力」
2月25日に実施された愛知県の公立高校入試では、教科書改訂の趣旨を反映した「実践的な思考力」を問う出題が目立った。
主要塾の分析によると、社会(公民)では防災をテーマに「自助・共助・公助」の理解を問う問題が出題された。単なる用語の暗記ではなく、複数のグラフを組み合わせて自治体の課題を読み取る力が求められた。英語においても、従来の文法偏重から脱却し、会話の流れや資料を統合して理解する形式へのシフトが顕著だ。
こうした傾向について学習塾関係者は、「知識の量よりも、与えられた情報をどう処理し、多角的に分析できるかが合否を分ける鍵になっている」と指摘する。
トラブルと対応:ネット出願の課題も
今年度の入試では、運営面での課題も露呈した。東京都では2月21日の理科の試験において、実験設定の不備により正解が得られない出題ミスが発覚。受検者約3.5万人全員に一律加点する措置が取られた。
また、広島県の井口高校では放送機器の故障により英語リスニング試験が急遽筆記試験に変更される事態となった。香川県では、今年度から導入されたネット出願において、中学校側のミスで1人分の願書が未提出となるトラブルが発生したが、県教委は受験生に責任がないとして受検を認めた。デジタル化が進む中で、運用の習熟とバックアップ体制の整備が急務となっている。
合格発表と今後:自己採点に基づく戦略
今後のスケジュールは、3月上旬から中旬にかけて山場を迎える。愛知県では3月10日に合格発表が予定されているが、専門家による「合否ボーダーライン」の予想では、理科などの難化により全体的に合格ラインが下がるとの見方が強い。
受験生にとって、合格発表前の「併願私立校」の手続き判断は極めて重要だ。公立の発表を待たずに手続き期限が切れるケースも多く、塾の提供する判定ツールや自己採点結果に基づいた迅速な意思決定が求められる。
また、定員に満たなかった高校では3月下旬に「二次募集」が実施される。熊本県や福岡県など、各自治体の教育委員会は合格発表後速やかに欠員状況を公開する方針だ。
少子化という構造的な変化の中で、公立高校入試は単なる選抜試験から、生徒がいかに自らのキャリアと適性を結びつけるかという「選択の場」へと変質しつつある。学びの多様化と、それに伴う入試制度の変革は今後も続くとみられる。