2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
バローHD、インフレ耐性で上期経常益2割増 「製造小売」とEC加速で通期目標に挑む
ニュース要約: バローHDの2025年上期連結経常利益は前年同期比23.6％増の150億円と好調。徹底したインフレ対応型戦略と「製造小売業」モデルの深化が奏功した。同社は通期目標達成に向け、関東旗艦店開設や関西圏構想を進めるほか、EC売上200億円超を目指しデジタル戦略を加速させる。
バローHD、インフレ耐性で上期経常益2割増 「製造小売」深化とデジタル加速で通期目標に挑む
【名古屋、東京 共同】 スーパーマーケット（SM）事業を中核とするバローホールディングス（バローHD）が、インフレ下でのコスト増を吸収し、堅調な業績を維持している。2025年上期（4～9月）の連結経常利益は前年同期比23.6％増の150億円となり、従来の会社予想を大きく上回る増収増益を達成した。売上総利益率の改善や販管費の抑制、資材外販の伸長など、徹底したインフレ対応型戦略が奏功した形だ。
しかし、同社は上期の好調にもかかわらず、通期計画を据え置いている。下期（10～3月期）は前年同期比7.6％減の129億円と減益を見込んでおり、物価高による個人消費の伸び悩みや、競争激化による経営環境の不透明感を反映したものとみられる。上期で約54％の進捗率を確保したバローHDだが、通期目標280億円の達成には、下期における戦略の継続的な実行が不可欠となる。
「製造小売業」モデル深化、関東旗艦店で差別化図る
小売業界が激しい競争に晒される中、バローHDの成長の鍵を握るのは、単なる小売に留まらない「製造小売業」モデルの強化である。製造から販売まで一貫して手掛けることで、品質管理とコスト競争力を高めている。
特に注目されるのが、積極的な店舗戦略と新規事業展開だ。2025年11月21日には、関東初進出となる旗艦店「スーパーマーケットバロー横浜下永谷店」を開店した。この店舗は、遠方からも来店したくなるような食の専門店を目指す「デスティネーション・ストア」として位置づけられ、生鮮食料品に特化した差別化を図っている。
また、広域展開の動きも加速している。関西圏においてはM&Aや事業譲受を含めた「関西500億円構想」を推進。生鮮特化型SMや惣菜事業の出店を強化し、地域内でのプレゼンス向上を図る。さらに、人口減少地域に対応するため、損益分岐点の低い小商圏向けの複合型新業態開発にも着手しており、多様な市場環境への適応力を高めている。
EC売上200億円へ、デジタル戦略を加速
バローHDは、リアル店舗の資産を最大限に活用する「二毛作」戦略に基づき、デジタル戦略とEC事業の拡大を最重点課題としている。2027年3月期にはEC売上200億円超を目標に掲げており、これは現在の約2倍の規模に相当する。
宅配・ネットスーパー事業では、地域密着型サービス「ainoma（アイノマ）」の展開エリアを広げる一方、Amazonと協業した「バローAmazonネットスーパー」を愛知・名古屋エリアで安定運用するなど、異なるプラットフォームを活用した相乗効果を狙う。リアル店舗をピッキング拠点とするこれらのサービスは、O2O（Online to Offline）連携を強化し、顧客体験の深化に貢献している。
また、サプライチェーンの効率化も進んでいる。2025年3月には富士通と連携し、データ連携基盤の運用を開始。リアルタイムな在庫と需要データを共有することで、EC・宅配需要の変動に迅速に対応し、特に生鮮食品など賞味期限が短い商品の在庫最適化を実現している。
年末年始商戦、PB「Vセレクト」でコストダウン支援
足元の消費者にとっては、年末年始の買い出しにおける価格動向が最大の関心事だ。バロー年末年始2025–2026の商戦において、バローは特売情報の強化とプライベートブランド（PB）の活用で、家計のコストダウンを支援する。
年末（12月下旬）は、国産牛や刺身盛り合わせといった生鮮食品のまとめ買い価格を設定。特にバローのPB「Vセレクト」シリーズは、レトルト食品や調味料を中心に「年末特別価格」で展開され、消費者の支持を集めそうだ。大晦日にはタイムセールを活用した値引き処分が行われる見込みであり、賢い買い物が求められる。
年明けの初売りは、1月3日からスタート。家電のような大型商品の福袋は少ないものの、食品詰め合わせ福袋や日用品のまとめ買い割引を中心に展開し、日常品のコストパフォーマンスを重視した価格戦略が明確だ。
バローHDは、上期の成功体験をテコに、下期の不透明な経済環境に立ち向かう。製造小売業としての競争優位性をさらに高め、デジタルとリアルの融合を進めることで、中長期的な成長軌道への定着を目指す。