米イスラエル軍がイランへ大規模攻撃「Operation Epic Fury」開始、中東全面戦争の危機

【カイロ支局、エルサレム、ワシントン時事】

中東情勢は、未曾有の全面戦争の危機に直面している。現地時間の2026年2月28日早朝、米国とイスラエル両軍は、イラン国内の核施設および軍事拠点に対する大規模な共同軍事作戦「Operation Epic Fury（オペレーション・エピック・フューリー、和名：史詩なる怒り作戦）」を開始した。イスラエル側は同作戦を「Operation Lion's Roar（咆哮する獅子）」と呼称している。

今回の攻撃は、テヘラン近郊を含むイラン全土の数十カ所に及び、イランの核兵器開発計画およびミサイル産業への徹底的な打撃を目的としたものだ。これに対し、イラン側も即座に弾道ミサイルや無人機による大規模な報復攻撃を展開。戦火はペルシャ湾岸諸国や米軍基地にも波及しており、世界経済への深刻な影響は避けられない情勢となっている。

奇襲の朝、テヘランに轟く爆音

攻撃は28日の土曜、夜明けとともに始まった。従来の夜間空襲の裏をかく形で行われたこの「Operation Epic Fury」には、イスラエル空軍（IAF）の最新鋭戦闘機数十機に加え、米軍の爆撃機やミサイル駆逐艦が投入された。

標的となったのは、テヘラン、イスファハン、ゴムなどの主要都市周辺にあるミサイル製造工場、海軍基地、指揮統制センター、そしてSupreme Leader（最高指導者）ハメネイ師の事務所に近い重要拠点だ。米政権高官によると、サウジアラビアやUAEなど周辺国の米軍基地から出撃した空軍戦力も作戦に参加しており、イランの防空網を無力化した上で精密誘導弾による打撃を与えたという。

トランプ米大統領は、SNS「Truth Social」に投稿した8分間のビデオ声明で、「この邪悪な独裁政権による米国および同盟国の国家安全保障に対する差し迫った脅威を阻止するため、ミサ​​イル産業を壊滅させる」と宣言。「Epic（史詩的）」な規模の軍事介入であることを強調し、イラン国民に対して現体制を打倒し、「自らの運命を手に取るよう」呼びかけた。

核交渉決裂と「生存への脅威」

今回のIsrael（イスラエル）と米国による断行の背景には、失敗に終わった核交渉がある。今月初め、イラン側はウラン濃縮権の維持を固執し、ミサイル開発計画の議論を拒否した。これを受け、ネタニヤフ首相は「イランのテロ政権による生存の脅威を取り除く」として、数カ月前から米国と共同で準備を進めてきた本作戦の実行を最終決断したとされる。

作戦の第1段階では、イランの報復能力を削ぐためにミサイル貯蔵庫と海軍施設が優先的に破壊された。イスラエルのカッツ国防相は「先制攻撃による脅威の除去」を強調しており、今回の作戦が数日間にわたる継続的なものであることを示唆している。

燃え広がる報復の連鎖、混迷する中東

Iranは即座に猛烈な反撃に出た。イラン外務省は「主権に対する重大な侵犯だ」と激しく非難。直後に、イランイスラム革命防衛隊（IRGC）は、イスラエル全土およびカタール、クウェート、バーレーン、UAEに駐留する米軍基地に向けて数百発のミサイルを発射した。

Iran news（イラン発のニュース）によると、南部ホルムズガーン州では女子学校が爆撃に巻き込まれ、少なくとも40人が死亡したと伝えられている。民間人の犠牲者が増える中、地域の怒りは頂点に達している。

イスラエル国内では全域に空襲警報が鳴り響き、防空システム「アイアンドーム」が迎撃を続けている。政府は48時間の非常事態を宣言。病院は地下施設への移転を余儀なくされ、市民はシェルターへの避難を続けている。また、紅海では親イラン武装組織フーシ派が通商破壊作戦の再開を宣言しており、原油価格の急騰など世界経済への波及が懸念される。

レジームチェンジへの賭け

今回の「Operation Epic Fury」が、単なる軍事施設の破壊に留まらず、イランの体制転覆（レジームチェンジ）を狙ったものであることは明白だ。米・イスラエル両首脳は、IRGCの上層部を標的にした「斬首作戦」の可能性も否定していない。

しかし、長年強権体制を敷いてきたイランの指導部が、外部からの軍事圧力だけで崩壊するかについては懐疑的な見方も多い。専門家は「イラン国内の反政府感情を利用する狙いだろうが、かえって国民を政権周囲に結束させるリスクもある」と指摘する。

中東全体がかつてない火薬庫と化す中、国際社会は沈黙を守っている。外交努力が完全に途絶えた末の「Epic fury（壮絶な怒り）」は、この地域をどこへ導くのか。テヘラン上空に立ち昇る噴煙は、新たな時代の混沌を象徴している。