【ニュース速報】米軍がイラン最大の石油拠点「ハルグ島」を攻撃——トランプ大統領が声明、中東情勢は一触即発の危機へ

【ニュース速報】米軍、イラン最大級の石油拠点「ハルグ島」を攻撃——トランプ氏が声明、中東情勢は一触即発の危機へ

【テヘラン、ワシントン時事】中東情勢が決定的な局面を迎えている。米軍中央軍司令部は現地時間2026年3月13日、イラン最大の原油搬出拠点であるペルシャ湾のハルグ島（別名：カーグ島、ハールク島）にある軍事目標に対し、大規模な空爆を実施した。トランプ米大統領は同日、自身のSNSおよび記者会見を通じて攻撃の事実を公表。「イランによる中東支配とイスラエル破壊の企てを阻止するため、島内の軍事目標を完全に破壊した」と宣言した。

今回の攻撃は、イラン産原油の約90％を扱う戦略的急所を標的にしたものであり、世界のエネルギー市場および地政学リスクに深刻な衝撃を与えている。

■攻撃の詳細：軍事施設に限定か

トランプ大統領の説明によれば、今回の空爆はハルグ島内の飛行場や防空システム、イラン革命防衛隊の拠点といった「軍事的目標」に限定された。特筆すべきは、島の中核である石油精製・貯蔵施設などのインフラについて、トランプ氏が「人道的な観点から温存を指示した」と明言している点だ。

現時点では、石油施設への直接的な着弾による大規模な火災や爆発の報告は入っていない。しかし、ハルグ島は全長約8キロメートル、幅約4〜5キロメートルの小島であり、軍事施設への攻撃が近隣の石油パイプラインや貯蔵タンクに波及している可能性は排除できない。市場関係者の間では、実態の把握を急ぐ動きが強まっている。

■「世界のエネルギーの動脈」ハルグ島の重要性

ハルグ島（ハールク島）は、イランの中部・主要油田からパイプラインで集められた原油が集結する、同国最大の輸出ターミナルだ。年間約9億5000万バレルの処理能力を誇り、深海域に位置するためスーパータンカーの接岸が可能という、代替不可能な機能を備えている。

1980年代のイラン・イラク戦争当時の「タンカー戦争」においても、同島は幾度となく激しい空爆を受けた歴史がある。当時は甚大な被害を受けながらも迅速な復旧を遂げたが、今回の米軍による直接攻撃は、当時の状況とは比較にならないほど市場に心理的パニックを引き起こしている。

■原油価格の高騰とホルムズ海峡閉鎖のリスク

このニュース速報を受け、国際原油価格は軒並み急騰している。JPモルガンなどの金融機関は、今回の攻撃によりイランの原油輸出が事実上停止した場合、報復措置としてイランが「ホルムズ海峡の完全封鎖」に踏み切るリスクを警告した。

ホルムズ海峡は世界の石油流通の約20％が通過する大動脈だ。イラン革命防衛隊はかねてより「敵対国の船舶は通さない」と宣言しており、もし海峡が封鎖されれば、原油価格は1バレル120ドルから150ドル規模まで跳ね上がるとの予測も出ている。エネルギー資源の多くを中東に依存する日本にとっても、今回のカーグ島への攻撃は国民生活を直撃しかねない深刻な事態だ。

■イスラエルとの足並みの乱れも

一方で、今回の攻撃の背景には米・イスラエル間の戦略的な「温度差」も浮き彫りになっている。ネタニヤフ政権率いるイスラエルがイランの現体制転覆（レジーム・チェンジ）までを見据えた大規模攻撃を志向しているのに対し、トランプ政権は核開発阻止と軍事能力の減殺を優先し、石油インフラへの直接攻撃を「最終手段」として温存する構えを見せている。

トランプ氏は「来週にはさらなる強力な攻撃を行う用意がある」と警告しており、イラン側の報復いかんでは、事態は周辺諸国を巻き込んだ大規模な武力衝突へと発展する懸念がある。

■今後の焦点

ハルグ島（カーグ島）における被害の全容と復旧の見通し、そしてイランによるホルムズ海峡での報復行動の有無が、今後数日間の世界経済を左右することになる。2026年3月15日現在、ペルシャ湾周辺の緊張は過去最高水準に達しており、国際社会は固唾をのんで事態の推移を見守っている。

最新の動向については、引き続きニュース速報で詳細を伝える。（2026年3月15日）