TOTO株が急騰し年初来高値更新！「トイレの巨人」がAI半導体銘柄として再評価される理由

【経済】TOTO株が急騰、一時年初来高値を更新　「トイレの巨人」から「AI半導体銘柄」への変貌に市場が注視

2月20日の東京株式市場で、住宅設備最大手のTOTO（5332）の株価が投資家の熱い視線を集めている。2月18日には年初来高値となる6,435円を記録し、前年比で約40%もの上昇を見せた。従来、同社は「内需関連の住宅設備株」という評価が一般的だったが、足元の株価急騰の背景には、英投資ファンドによる大量保有と、AI（人工知能）関連を支える「ファインセラミックス事業」への再評価という、二つの大きな地殻変動がある。

投資ファンド「パリサー」の登場と株主還元への圧力

市場が敏感に反応したのは、英投資ファンドのパリサー・キャピタルがTOTO株を取得したとの報道だ。関係筋によると、パリサー側はTOTOに対し、非中核事業の整理や、これまで限定的だった「ファインセラミックス部門」の情報開示の拡充を求めているとされる。

現在、TOTOのPBR（株価純資産倍率）は2.00倍、時価総額は約1兆181億円規模に達しているが、市場の一部からは「保有するキャッシュや事業の潜在価値が十分に株価に反映されていない」との指摘があった。アクティビスト（物言う株主）の関与が明らかになったことで、今後、自社株買いや増配といった株主還元策の強化、あるいは事業構造の透明化が進むとの期待が買いを誘っている。

「隠れた半導体関連株」としての新機軸

今回の株価上昇において、より本質的な買い材料となっているのが、TOTOが手がける「ファインセラミックス事業」の存在だ。トイレや洗面器の製造で培った高度なセラミックス技術は、実は最先端の半導体製造装置に不可欠な部材（エアベアリングや静電チャックなど）に転用されている。

特にAIサーバー向けのDRAMやNAND型フラッシュメモリの需要が急拡大する中、製造工程におけるナノ単位の精度を支えるTOTOの部材は、世界的に極めて高いシェアを持つ。あるアナリストは、「TOTOの営業利益の約4割は、すでに住設ではなくセラミックス事業などの高付加価値部門が稼ぎ出している。同社はもはやトイレメーカーではなく、半導体・AIメモリ受益株として評価すべきだ」と分析する。ゴールドマン・サックス証券などの外資系証券も、DRAM市場の回復を背景に強気の見方を示しており、上昇余地を最大55%と見込む声も上がっている。

中国・北米市場での「ウォシュレット」戦略の成否

一方で、本業の住宅設備事業も着実なグローバル展開を見せている。中国市場では不動産不況の影響が懸念されるものの、衛生意識の高まりを背景に「温水洗浄便座（ウォシュレット）」の中長期的な成長余地は大きい。2030年までに中国のスマートトイレ市場は10億ドル規模に達するとの予測もあり、TOTOは現地メーカーとの激しい競争にさらされながらも、ハイエンドブランドとしての地位を固めている。

また、北米市場での飛躍も目立つ。2025年のアメリカ販売は前年比19.7%増と急伸。従来のトイレットペーパー文化が根強い地域ではあるが、コロナ禍以降の衛生志向や、環境問題に配慮した節水機能が富裕層を中心に支持を広げている。

投資判断の分かれ目

TOTO株の2月19日の終値は6,120円。直近では5営業日で11.9%もの急騰を見せた反動もあり、一部では利益確定売りによる押し目も見られる。現在のPER（株価収益率）は35倍前後と、住設大手のリクシルなどと比較しても割高感が意識されやすい水準にある。

しかし、不動産市況に左右されにくい強固な事業ポートフォリオと、AI半導体という成長エンジンを手に入れた同社に対し、市場の評価軸は明らかに変わりつつある。今後発表される2026年3月期の通期決算予想や、パリサー・キャピタルとの対話の進展次第では、上場来高値（7,380円）を視野に入れた展開も十分に考えられる。北九州の老舗企業が、世界のハイテク産業を支える「黒子」として再定義されるのか。投資家の熱い視線は当面、TOTOの株価ボードに釘付けとなりそうだ。