2026年2月14日、日本では冬のスポーツの祭典や伝統的な行事、そして企業の将来を左右する決算発表が重なり、変化の激しい一日となりました。
スポーツ：ミラノ五輪の熱狂と国内マラソンの準備
現在開催中のミラノ・コルティナ冬季五輪では、日本勢が目覚ましい活躍を続けています。フィギュアスケート男子シングルでは、全米王者のイリア・マリニン選手が4回転アクセルを武器にSP首位発進[24]。これを追う鍵山優真選手や佐藤駿選手ら日本勢が、今夜行われる運命のフリーでの逆転を目指します[47][48]。スノーボード男子ハーフパイプでも平野歩夢選手ら4名全員が決勝に進出し、表彰台独占への期待が高まっています[21]。また、女子スノーボードクロスの吉田蓮生選手が劇的な予選突破を果たし[36]、クロスカントリースキーでは土屋正恵選手が世界26位と健闘を見せました[52]。
一方、国内では明日に控えた「北九州マラソン」[2]、「京都マラソン」[18]、「熊本城マラソン」[26]の準備が着辺と進んでおり、各地で交通規制やイベントの最終確認が行われています。
経済：巨額赤字と再建への厳しい道のり
経済界では、大手の深刻な決算内容が波及しています。電通グループは海外事業の不振による3276億円という過去最大の純損失を計上し、無配を発表。佐野傑新CEOのもとで再建を急ぎます[13]。楽天グループも7期連続の最終赤字となり、モバイル事業の契約数は伸びているものの、財務健全化が喫緊の課題となっています[59]。対照的に、非公開化から3年目を迎えた東芝は過去最高益を記録し、パワー半導体への投資を加速させるなど「東芝再興計画」が着実に進んでいます[1]。
また、医療分野では3億円を超える国内最高額の遺伝子治療薬「エレビジス」の保険適用が了承されました[55]。これを受け、4月からの診療報酬改定では、医療従事者の賃上げと医療DXの推進が大きな柱となる見通しです[43]。
芸能・文化：伝説の復活と新たな門出
エンターテインメント界では、中森明菜さんが20年ぶりとなる全国ツアーの開催を発表し、ファンに衝撃を与えました[20]。また、ハロー！プロジェクトが結成30周年を前に全3219曲のサブスク解禁を行い、世界中のファンを熱狂させています[8]。ドラマ界では、2026年度後期の朝ドラ『ブラッサム』のキャストが発表され、国仲涼子さんが25年ぶりに朝ドラの舞台に戻ってくることが大きな話題となりました[49]。
一方で、長年親しまれてきた『ザ！鉄腕！DASH!!』から松岡昌宏さんが降板を表明[25]。時代の節目を感じさせるニュースが続く中、城咲仁・加島ちかえ夫妻に第1子が誕生するという、バレンタインらしい温かなニュースも届いています[40]。
社会・国際：変わる日常と根深い課題
国際社会では、トルコが地震から3年を経て復興を加速させつつも、深刻なインフレに苦しむ現状が伝えられています[42]。また、台湾ではTSMCを中心とした半導体産業が世界を牽引する一方で、地政学的リスクとの隣り合わせの状況が続いています[65]。
国内では、日大三高野球部員による不祥事を受け、名門校が無期限の活動休止に追い込まれるなど、ICT教育におけるリテラシーの課題が浮き彫りとなりました[61]。また、依然として巧妙化する「オーナー商法」への注意喚起[4]や、かつての社会運動「しばき隊」の功罪を問う検証など、過去と現在が交錯する議論も活発に行われています[46]。
競馬：砂漠の頂上決戦と女王候補の争い
競馬界では、世界最高賞金の「サウジカップ」がリヤドで開催。フォーエバーヤングが史上初の連覇を懸けて出走します[3]。国内でも、春のクラシック戦線を占う「クイーンカップ」が開催され、ルメール騎手騎乗のドリームコアなど次世代の女王候補たちが東京のターフを駆け抜けます[14]。
2026年のバレンタインデー。各界で新旧の交代が加速し、未来に向けた新たな戦略が動き出す一日となりました。
【深層レポート】東芝再興への執念：営業利益率10%への挑戦とパワー半導体の勝機
ニュース要約: 非公開化から3年目を迎えた東芝が、2025年度第3四半期決算で過去最高益を記録。構造改革による固定費削減と組織統合が功を奏し、成長エンジンとして次世代パワー半導体（SiC/GaN）への投資を加速させています。「東芝再興計画」が描く利益率10%の必達目標と、キオクシアの業績回復を背景とした再上場への期待など、新生・東芝の現在地を詳報します。
【深層レポート】新生・東芝、非公開化から3年目の現在地――「東芝再興計画」が描く利益率10%への執念と、パワー半導体の勝機
【2026年2月14日 東京】
かつての総合電機の雄、東芝が2023年12月に日本産業パートナーズ（JIP）連合の傘下で非公開化の道を選んでから、まもなく2年半が経過しようとしている。物言う株主との対立、混迷を極めた経営体制から脱却し、同社はいま、劇的な変貌を遂げつつある。
昨日発表された2025年度第3四半期決算。そこには、過去最高益となる4992億円という驚愕の数字が並んだ。かつての「不適切会計」や「債務超過」という暗い影はもはやない。東芝はいま、2024年5月に掲げた中期経営計画「東芝再興計画」の完遂に向け、文字通り“背水の陣”で再臨（ルネサンス）に挑んでいる。
■「筋肉質」への脱皮：4000人の早期退職と組織統合の断行
「東芝再興計画」の核心は、2026年度に営業利益率（ROS）10％、フリーキャッシュフロー2000億円を必達目標とするという、極めて野心的な収益力強化にある。
その実現に向け、2024年度には「痛み」を伴う構造改革が集中実施された。本社機能を中心とした最大4000人の早期退職募集が断行され、肥大化した固定費を2023年度比で5ポイント削減。損益分岐点を大幅に引き下げることに成功した。
組織再編も加速している。2025年4月1日には、主力の子会社である「東芝インフラシステムズ」を本体に統合。さらに2026年4月1日には「東芝エネルギーシステムズ（ESS）」の統合も控える。縦割り組織の壁を壊し、意思決定のスピードを極限まで高めることで、かつて「ネクストプラン」で露呈した、固定費増大と低収益案件の放置という失策を繰り返さない構えだ。
■エネルギー・インフラ部門が牽引する「最高益」の舞台裏
最新の決算で特筆すべきは、ROS 8.5%という過去最高水準の利益率だ。この原動力となっているのが、東芝の屋台骨である「エネルギー・インフラ部門」である。
統合されたインフラ事業では、技術力・供給力・提案力を一本化することで、社会インフラの更新需要を的確に捉えている。市場関係者は、「資産売却益による底上げはあるものの、本業の収益性が改善している点は評価できる。特にインフラ部門のコストコントロールが効き始めている」と指摘する。カーボンニュートラル社会への移行を背景に、強みを持つエネルギー技術への再投資サイクルが回り始めた格好だ。
■次世代パワー半導体（SiC/GaN）：世界を射向く「技術の東芝」の真骨頂
東芝が再建の「成長エンジン」と位置づけるのが、次世代パワー半導体分野だ。特に炭化ケイ素（SiC）と窒化ガリウム（GaN）を用いた高効率デバイスの開発において、東芝は世界屈指の技術優位性を保持している。
同社のSiCパワー半導体は、AI（高次元ベイズ最適化）を用いたチップ配置の最適化により、熱抵抗を21%低減。これにより、電気自動車（EV）やサーバー電源の小型化・高効率化を可能にした。2025年度までのSiCウエハー内製化、そして300mmシリコンウエハーの増産体制構築により、インフィニオンなどの欧州勢がひしめく世界市場で、一気にシェアを奪取する構えだ。
「エネルギーロスゼロ化」を目指す東芝研究開発センターの成果が、製品化へと直結し始めている。これは、かつて「技術を利益に変えられない」と批判された同社にとって、大きな転換点と言えるだろう。
■キオクシアの急回復と、その先にある「再上場」への期待
東芝の資産価値を左右する「キオクシアホールディングス」の動向も無視できない。最新の2025年10-12月期決算では、キオクシアは前年同期比15.4%増の最終利益を計上。AI需要の爆発的な拡大を受け、通期予想を大幅に上方修正した。
メモリ市況の回復は、東芝が保有するキオクシア株の価値を高め、財務健全性をより強固なものにする。市場では「キオクシアの上場化を経て、東芝本体の再上場へのロードマップが具体化するのではないか」との観測が絶えない。
■結びに：真の再興への試金石
東芝は現在、投資フェーズ（2024年度）から成長フェーズ（2025-2026年度）への移行期にある。ROS 10%という目標は、もはや夢物語ではない。しかし、グローバルな市場変動や、売却益に依存しない持続的な成長力の証明など、課題は依然として残っている。
非公開化という「静寂」の中で進められた、かつてない規模の外科手術。その成果は、ようやく数字となって現れ始めた。「東芝」というブランドが、再び日本、そして世界の産業界で輝きを取り戻せるのか。2026年度に向けた真の正念場は、まさにこれから始まろうとしている。