東京エレクトロン、AI・次世代メモリで成長加速 2027年3月期に「V字回復」3兆円目標

東京エレクトロン、AI・次世代メモリで成長軌道へ 通期は調整局面も27年3月期にV字回復見込む

半導体製造装置世界大手である東京エレクトロン（TEL）は、2025年12月現在、短期的な市場調整の波を受けつつも、AIチップや次世代メモリ向け装置の技術革新を武器に、中長期的な成長軌道への復帰を強く示唆している。特に、2027年3月期には総収入3兆円超を視野に入れるなど、経営陣は業界サイクルの本格的な回復に確信を深めている。

26年3月期は足踏みも、市場予想を上振れ

東京エレクトロンが2025年10月31日に発表した2026年3月期第2四半期（中間期）決算は、売上高が117,966億8,000万円と前年同期比5.2%増となったものの、営業利益は3.4%減の30,315億3,000万円となった。利益面では微減となったものの、中間業績予想に対しては売上高、経常利益、当期純利益の全てで上振れを達成し、市場の期待を上回る結果となった。

しかし、通期業績予想については、売上高238,000億円（前年比2.1%減）、営業利益58,600億円（同16.0%減）と、下方修正が行われた。この主因は、一部先端ロジック顧客による設備投資の先送りと、中国新興半導体メーカーによるレガシー投資の縮小にある。これにより、半導体前工程製造装置（WFE）市場は一時的な調整局面が続く見通しだ。

東京エレクトロンは、顧客の在庫調整が長期化している段階と評価しつつも、中間期の好調な結果から、調整の底が見え始めたとの見方が市場で強まっている。

AIとHBMを支える革新技術

短期的な逆風を乗り越える原動力となるのが、AI時代の半導体需要を捉えるための最先端技術だ。東京エレクトロンは、高帯域幅メモリ（HBM）や高性能AIチップの製造に不可欠な装置開発を加速させている。

特に注目されるのが、AI半導体の高集積化に必須の「3Dインテグレーション（3DI）」技術への対応だ。「Synapse™ V」や「Synapse™ Z Plus」などの装置を通じて、TSV（スルーシリコンビア）加工を支援し、AIチップの高性能化に貢献している。

また、成膜装置分野では、2024年夏に発売された枚葉成膜装置「Episode™シリーズ」が、微細化・多層化が進むAI半導体プロセスに対応。複数プロセスを連続処理可能とし、生産性を大幅に向上させるとともに、装置面積を従来比45％削減する省フットプリント化を実現。さらに、ウェーハ2枚同時成膜が可能な「Episode™ 2 DMR」は、CO2排出量を25％低減するなど、環境負荷の軽減にも寄与している。

次世代メモリに向けた技術的優位性

メモリ分野においても、東京エレクトロンの技術的優位性は際立っている。3D NANDフラッシュメモリの積層化に対応するため、「クライオジェニックエッチング」という革新技術を開発。深さ10µm以上の高アスペクト比エッチングを高速化しつつ、40％以上の低消費電力化を達成した。

さらに、次世代不揮発性メモリであるReRAM（抵抗変化型メモリー）やSOT-MRAM（スピン軌道トルク磁気抵抗メモリ）の実用化に向けた微細加工技術の開発も進めており、AI時代の高速・高信頼性メモリシステム構築を技術面から支えている。

地政学リスクへの対応とサプライチェーンの再編

米国の対中輸出規制強化は、東京エレクトロンのサプライチェーン戦略に大きな影響を与えている。中国向け売上構成比は低下したものの、同社は規制の影響を受けにくい付加価値の高い製品を提供することで、利益率の維持を図っている。

リスク分散のため、供給網の多角化と国内生産能力の強化を推進。米国アリゾナ州へのTSMC工場投資拡大に対応し、米国向け装置出荷を増やす一方、国内では東京エレクトロン宮城の生産新棟で、労働生産性4倍、生産リードタイム1/3を目指す「スマートマニュファクチュアリング」を推進している。

株価は強気評価、2027年3月期目標に焦点

東京エレクトロンの株価は、AI需要の拡大期待を背景に堅調に推移しており、証券アナリストの平均目標株価は34,725円と、現在水準からさらなる上昇が期待されている。市場は、2026年後半からのWFE市場の本格的な回復を織り込みつつある。

同社は中期経営計画において、2027年3月期での総収入3兆円以上という野心的な目標を掲げており、経営陣は「WFE市場が所望の数字に達すれば、中期経営計画の目標も目指せる」と、目標達成への強い自信を示している。

東京エレクトロンは、短期的な市場の波を乗りこなし、革新的な製造装置技術を通じて、AI時代における半導体産業のインフラを支える中核企業としての地位を固めつつある。中長期的な成長シナリオの実現に向け、今後の技術開発と市場動向が引き続き注目される。