2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
テレ朝「360°戦略」がデジタル収益を急拡大！年末総力戦と2026年に向けた若年層・信頼度向上への挑戦
ニュース要約: テレビ朝日は「360°戦略」の深化により、配信広告収入などでデジタル収益を急拡大。年末は『M-1』や『Mステ』を含む豪華特番31日連続の「地上波総力戦」を展開する。2026年に向け、若年層獲得と報道の信頼度向上が最重要課題となる。
テレ朝、年末特番で地上波総力戦へ 「360°戦略」深化でデジタル収益急拡大 信頼度向上と若年層獲得が2026年の焦点
テレビ朝日（テレ朝）ホールディングスは2025年、中期経営計画で掲げた「360°戦略」を深く推し進め、コンテンツの価値最大化と収益構造の多角化を加速させている。年末の12月には、地上波の求心力を改めて示すべく、特番の超豪華ラインナップを31日連続で投下する「総力戦」を展開。一方で、若年層の取り込みと、報道メディアとしての信頼度向上という、構造的な課題への取り組みも急務となっている。
年末の地上波「キラーコンテンツ」集中投下
今年のテレ朝は、12月1日から31日までを「テレ朝年末スペシャル最終号！GO！」と銘打ち、大型特番を連続編成する異例の体制で臨んでいる。これは、テレビ離れが進む視聴者を年末の集中的な編成で呼び戻し、地上波の存在感を再確立する狙いが見て取れる。
特に注目されるのは、視聴率の核となるキラーコンテンツ群だ。12月21日には若手漫才師の登竜門「M-1グランプリ2025」が、26日には音楽の祭典「ミュージックステーション SUPER LIVE 2025」が控える。さらに、27日には「サンドウィッチマン＆芦田愛菜の博士ちゃん3.5時間SP」、30日には恒例の「アメトーーーーーーーーーーーーク年末6時間SP」と、人気バラエティの長時間特番が目白押しだ。
クイズ、教養バラエティ、スポーツ中継（フィギュアスケートグランプリファイナルなど）を多角的に配置することで、全世代の視聴者を取り込む「オールターゲット戦略」の集大成を年末に披露する形だ。
デジタル収益が牽引する「360°戦略」の成果
地上波での攻勢と並行し、テレ朝の収益構造はインターネット配信事業によって劇的に変貌を遂げている。グループの中核戦略である「360°戦略」は、コンテンツを地上波、BS、CSに加え、ABEMA、TVer、TELASAといったデジタルプラットフォームに全方位的に展開するものだ。
特に目覚ましいのは、配信広告収入の成長だ。民放各局連携のTVerにおいて、テレ朝グループの連結子会社UltraImpressionが担う広告配信事業は、2024年度に売上前年比221%という驚異的な伸びを記録。放送と配信の視聴データを一気通貫で活用する「TVerリンク」を通じ、広告主への価値提供を強化した結果、デジタル領域が業績を牽引している。
また、独自プラットフォームであるABEMAでは、「ABEMA NEWS」をライフライン的なメディアとして位置づけ、MLB中継やMリーグ、若年層に人気の恋愛バラエティなど、テレ朝ならではの定番コンテンツで差別化を図り、固定ファン層の拡大に成功している。
さらに、2025年3月末に開始された新サービス「テレ朝リンク」は、テレビとウェブサービスを共通ID「テレ朝iD」で連携させ、番組連動クーポンやポイント付与など、「楽しく・お得な視聴体験」を提供する。これは、テレビ視聴の価値を再定義し、特にデジタルネイティブな若年層の取り込みを狙う、戦略的な一手として注目されている。
信頼度向上と若年層アプローチの強化
2026年に向けた課題は、報道番組の信頼度と、長期的なIP（知的財産）構築による若年層の継続的な関心獲得だ。
2025年の調査では、民放テレビ全体のニュース信頼度はNHKテレビや新聞に劣る位置にあり、信頼度向上が喫緊の課題となっている。看板アナウンサーの交代など、番組の顔ぶれの変化が視聴率やイメージに複合的な影響を与える中で、報道部門の信頼回復に向けた地道な努力が求められる。
一方で、若者層へのアプローチはコンテンツ面で強化されている。TELASAを中心に、2025年7月クールからは『地獄先生ぬ～べ～』『フェルマーの料理』といった話題作を投入し、アニメ戦略を推進。また、初期段階から映画化やグローバル展開を視野に入れた「IP戦略」を徹底し、テレ朝発のコンテンツを世界のOTTサービスとの競争に耐えうるものへと育成する方針だ。
テレ朝は、2025年度の目標として連結売上高3,300億円、そして個人全体視聴率「東京地区3冠」達成を掲げる。年末の特番攻勢とデジタル戦略の深化は、この目標達成に向けた両輪である。2026年は、地上波の伝統的強みと、デジタルが生み出す新しい収益源の相乗効果をいかに最大化できるかが、同社の更なる飛躍の鍵となるだろう。