2026年2月22日、日本は三連休のさなかにあり、スポーツの熱狂とエンターテインメントの新たな幕開け、そして社会の転換点を感じさせるニュースが各地から届いています。
スポーツ：大阪・姫路を走る3万人の鼓動とミラノ五輪の歓喜
本日は国内屈指の市民マラソンである「大阪マラソン2026」が開催されました[5]。3万3000人のランナーが浪速の街を走り抜け、USJのエンターテイナーによる華やかな応援が沿道を彩りました。また、兵庫県では「世界遺産姫路城マラソン2026」も開催され、約9000人が白鷺城に見守られながら播磨路を激走しました[20]。
氷上の舞台、ミラノ・コルティナ冬季五輪からは日本勢の快挙が相次いでいます。フィギュアスケート女子シングルでは、集大成に挑んだ坂本花織選手が銀、17歳の新星・中井亜美選手が銅を獲得し、日本女子初のダブル表彰台という歴史的一歩を刻みました[31]。また、ペアで金メダルを獲得した「りくりゅう」コンビや、現役引退を表明した坂本選手らによるエキシビションが開催され、会場は芸術的な余韻に包まれました[43]。スピードスケートでは、大けがを乗り越えた蟻戸一永選手が男子マススタートで13位と健闘[16]、スキークロスでは古野慧選手が日本人初の4位入賞という快挙を成し遂げ、日本ウインタースポーツの新時代を予感させています[62]。
一方、プロ野球界では「侍ジャパン」が2026年WBCに向けた強化試合を宮崎でスタートさせました[36]。今大会から本戦の独占配信がNetflixに決定したことで、スポーツ視聴のスタイルにも大きな変革が起きています[4]。ボクシング界では、平岡アンディ選手がラスベガスでの世界王座挑戦に向け計量をパスし、34年ぶりの快挙に期待がかかります[27]。
芸能・カルチャー：不朽のカリスマと新世代の台頭
映画界では、木村拓哉さん主演の『教場 Requiem』が公開され、長年の謎であった「義眼」の真実がついに明かされるなど、社会現象を巻き起こしています[14][21]。木村さんは後輩の長尾謙杜さん（なにわ男子）[18]や香里奈さん[2]とも共演し、圧倒的な存在感を示し続けています。
音楽シーンでは、デビュー45周年の布袋寅泰さんが記念ライブを始動[51]、夫人である今井美樹さんも布袋さんプロデュースの新曲と共に全国ツアーを発表し、熟成した夫婦の絆を見せています[67]。また、西野カナさんが8年ぶりの全国ホールツアーを発表[10]、結成15年目の超特急が悲願の東京ドーム公演を決定するなど、明るい話題が続きました[55]。一方で、Def TechのMicro被告が保釈され、不祥事に対する謝罪の言葉を述べるという重いニュースも入っています[65]。
注目すべき若手の動向としては、櫻坂46の勝又春さんが現役京大生であることを公表し、その知性で新たなアイドル像を確立しています[24]。アニメ界では『鬼滅の刃』全編再放送に向けた動きや、映像制作会社ufotableの「内製主義」によるクオリティへのこだわりが、世界的なIPビジネスとして注目されています[9][44]。
ライフ・社会：変わる日本の風景と課題
今日は「猫の日」でもあり、都内各地で多彩なイベントが開催され賑わいを見せています[3]。大阪では万博のシンボル「ミャクミャク」のモニュメントが万博記念公園へ移設され、1970年の太陽の塔と新旧のレガシーが共演を果たしました[15]。
社会制度の面では、2026年度から高校無償化の所得制限が完全撤廃されることが注目を集めています[45]。教育格差の是正に期待がかかる一方、私立集中による競争激化など新たな課題も浮き彫りになっています。地方創生の現場では、長野県宮田村が手厚い補助金で「子育て支援日本一」を目指すなど、独自の戦略で人口減少に立ち向かっています[33]。
産業界では、スバルが電動化に向けた正念場を迎えており[7]、レクサスも2026年に向けた次世代BEV戦略を加速させています[71]。外食チェーンではスシローがデジタルトランスフォーメーションを推進し「食のインフラ」としての地位を固める一方[22]、酪農業界は物価高による「ミルクショック」と、健康志向への適応という岐路に立たされています[34][40]。
悲しいニュースとしては、日本の報道界に革命を起こした久米宏さんの逝去を悼む声や[63]、三重県鳥羽市沖での貨物船衝突事故による犠牲者への哀悼が広がっています[68]。また、政治の世界では野党の重鎮・枝野幸男氏の落選が伝えられ、一つの時代の終わりと野党再編の号砲を感じさせる一日となりました[64]。
【深層】SBI証券Plusの正体とは？“爆速”資産管理アプリのメリットと評判を徹底解説
ニュース要約: SBI証券が資産管理に特化した新アプリ「SBI証券Plus」をリリース。取引機能をあえて切り離すことで、5年分の資産推移を瞬時にグラフ化する圧倒的なレスポンスを実現しました。三井住友カード等との連携による高いポイント還元率やAIニュース機能も備え、投資を日常化させる新戦略の魅力と、ユーザーから寄せられる本音の課題に迫ります。
【深層】SBI証券が放つ新アプリ「SBI証券Plus」の正体――“爆速”資産管理が変える個人投資家の日常
2026年2月22日 10:00 JST 金融取材班：佐藤 健一
国内ネット証券最大手のSBI証券が、個人の資産管理のあり方を根底から覆そうとしている。同社は今月21日、資産管理に特化した新スマートフォンアプリ「sbi証券プラス（sbi 証券 plus）」の提供を開始した。従来の取引アプリが抱えていた「動作の重さ」や「情報の視認性」といった課題に対し、同社が出した答えは「取引機能をあえて切り離す」という大胆な戦略だった。
■「取引できない」が最大の武器？
「sbi証券プラス」を起動してまず驚かされるのは、その圧倒的なレスポンスの速さだ。従来の「SBI証券 株アプリ」などが取引システムを内包しているがゆえに、画面遷移に数秒を要することも珍しくなかったのに対し、本アプリは描画エンジンをゼロから新規開発。資産状況を瞬時に表示することに特化している。
特筆すべきは、2021年8月まで遡ることができる「My資産」画面だ。国内株式、投資信託、そしてNISAやiDeCoといった非課税口座の資産推移が、過去5年分にわたり瞬時にグラフ化される。これまで表計算ソフトなどで自作管理していた投資家からも、「これほどスムーズに過去の推移を確認できるツールは他にない」と驚きの声が上がっている。
また、AI（人工知能）によるニュースまとめ機能も搭載。膨大なマーケットニュースから、保有銘柄に関連する重要事項を抽出し、短時間で把握できる仕組みを構築した。情報収集から資産推移の確認まで、投資判断の「前段階」を徹底的に効率化している。
■ポイント還元率で競う「ポイ活」時代の投資術
機能面だけでなく、「sbi証券プラス」の登場と共に注目を集めているのが、SBIグループ全体のポイント戦略だ。2026年現在、SBI証券はクレジットカード積立における還元率で業界トップクラスを維持している。
特に「三井住友カード プラチナプリファード」を利用したクレカ積立は、年間500万円以上のカード利用を条件に最大3.0%という驚異的な還元率を誇る。月10万円を積み立てた場合、年間で36,000ポイントが還元される計算だ。これに投資信託の保有残高に応じて付与される「投信マイレージ」を組み合わせることで、実質的なコストをさらに抑えることが可能となる。
一方で、投資初心者や高額な年会費を避けたい層には、「三井住友カード ゴールド(NL)」を活用した1.0%還元モデルや、グループ独自の「SBIカードPlus」による最大2.3%還元も有力な選択肢となっている。「どのカードを組み合わせるか」が、運用収益を左右する重要なピースとなっているのが現状だ。
■利用者から漏れる「本音」と課題
もっとも、すべてが手放しで賞賛されているわけではない。「sbi 証券 plus」の最大の特徴である「取引機能なし」という点は、一部のユーザーから不満の声も聞かれる。実際の売買には依然として従来のアプリやWebサイトを経由する必要があり、「二度手間だ」と感じる層も少なくない。
SNS上の口コミを分析すると、「爆速で資産が見られるのは感動」「NISA枠の管理が楽」といった肯定的な意見の一方で、「UIが複雑なままの取引画面を早く改善してほしい」といったシステム全体への注文も目立つ。特に、かつてのメンテナンス多発やサポートの繋がりにくさを経験した長期利用者からは、新アプリの性能を認めつつも、基幹システムの安定性を求めるシビアな視線が注がれている。
■「sbi証券プラス」をどう使いこなすべきか
新たに「sbi 証券 plus」を利用するには、既存のSBI証券総合口座が必要だ。新規に口座を開設する場合、オンラインで完結する「ネットで口座開設」を利用すれば、最短翌営業日から取引が可能となる。郵送手続きに比べて格段に早く、マイナンバーカードを用いた本人確認（eKYC）が主流となっている。
運用コストの面では、1日の約定代金に応じて決まる「アクティブプラン」の活用が鍵を握る。現在、SBI証券では電子交付の設定を条件に、国内株式の売買手数料を完全無料化している。この「手数料ゼロ」と、新アプリによる「資産の見える化」を掛け合わせることで、長期投資の複利効果を最大化するのが現代的な投資スタイルと言えるだろう。
「sbi証券プラス」は、単なる管理ツールではない。それは、投資を「特別なイベント」から「日常の確認作業」へと昇華させるための、SBI証券による新たな一石である。Android版のリリースも順次予定されており、同社のプラットフォーム戦略が個人の資産形成にどのような変化をもたらすのか、市場の注目が集まっている。