2025年12月22日、今年も残りわずかとなる中、日本のエンタメ界やスポーツ界では次代を担う新しい風が吹き荒れています。
まず注目を集めているのは、俳優の横浜流星さんです。NHK大河ドラマ『べらぼう』の主演に加え、日本アカデミー賞最優秀主演男優賞を受賞するなど、2025年は名実ともに彼の「飛躍の年」となりました[1]。一方、ベテランの堺雅人さんも52歳を迎え、2026年放送予定の『VIVANT』続編に向けた準備を進めるなど、その圧倒的な存在感は健在です[2]。また、藤原竜也さんがテレビ番組で明かした「子供のパジャマを海外出張に持参する」という子煩悩な素顔には、多くの視聴者から共感の声が寄せられています[12]。
お笑い界では「M-1グランプリ2025」が大きな話題をさらっています。決勝の舞台で職人芸とも言える漫才を披露した「エバース」の町田和樹さんと佐々木隆史さんは、苦節10年の軌跡を経て高い評価を獲得しました[6][11]。王者「令和ロマン」は、緻密な劇場戦略を武器に史上初の三連覇という前人未到の領域に挑んでいます[14]。その一方で、昨年準優勝の「バッテリィズ」が、露出の増加とネタの質を天秤にかけ、あえて今大会に出場しないという「戦略的不出場」を選択したことは、新時代の芸人の生き方として注目されています[9]。
スポーツ界では、待望の新横綱が誕生しました。豊昇龍が第74代横綱に昇進し、照ノ富士引退から続いた横綱不在の時代に終止符を打ちました。地元・川越との絆を大切にする新王者の誕生に、相撲界全体が沸いています[16]。
コンテンツ界隈も熱烈な盛り上がりを見せています。アニメ『アオのハコ』は感動の最終回とともに第2期の製作が発表され、聖地巡礼を楽しむファンが急増しています[4]。ゲーム『ウマ娘 プリティーダービー』には、伝説の名馬ステイゴールドが電撃実装され、SNSでトレンド入りするほどの熱狂を呼んでいます[8]。特撮ドラマ『仮面ライダーゼッツ』では、新ライダー「ノクス」の登場により物語が大きな転換点を迎えました[15]。
政治・国際情勢に目を向けると、NHK「日曜討論」では日中関係や安全保障を巡り、与野党が司会の制止を無視するほどの激しい論戦を展開しました[3]。国際社会では、米トランプ政権の圧力を受けるウクライナのゼレンスキー大統領が、領土保全と和平交渉の間で極めて困難な舵取りを強いられています[13]。
私たちの暮らしに直結するニュースも届いています。2025年の冬至に合わせ、江戸の知恵である「ゆず湯」が各地で楽しまれています[7]。また、一獲千金の夢を乗せた「年末ジャンボ宝くじ」は、1等・前後賞合わせて8.5億円という豪華さで注目を集め、高額当選の「聖地」には長蛇の列ができています[5]。自動車関連では、トヨタの人気車種「ルーミー」が2025年秋にハイブリッド搭載で刷新されるとの情報が入ったほか、冷え込みが厳しくなるこの時期、セルフスタンドでの給油口凍結への注意も呼びかけられています[17][18]。
教育現場では、京都産業大学が2026年度に「文化構想学科」を新設するなど、時代に合わせた大規模な組織改編を発表し、地域と連携した実学教育の強化に乗り出しています[10]。
日々変化し続ける社会の中で、伝統を守りつつも新たな挑戦を続ける人々の姿が印象的な一日となりました。
ピクセルカンパニーズ(2743.T) 上場廃止決定で株価暴落、7円へ：12期連続赤字とガバナンス不全
ニュース要約: 東証はピクセルカンパニーズ(2743.T)の上場廃止を決定し、株価は一時7円まで暴落した。12期連続赤字、債務超過に加え、不適切な会計処理や虚偽説明といった深刻なガバナンス不全が決定打となった。大規模増資後の上場廃止は、既存株主に甚大な損失を与え、市場の企業倫理に重い警鐘を鳴らしている。
【特報】ピクセルカンパニーズ（2743.T）上場廃止決定で株価暴落 7円のストップ安水準に 12期連続赤字とガバナンス不全が招いた市場信頼の崩壊
（2025年12月16日 東京発）
東京証券取引所は15日、スタンダード市場に上場するピクセルカンパニーズ(株)（2743.T）について、内部管理体制の整備・運用が見込めないとして上場廃止を決定したと発表した。この発表を受け、同社の株価は市場で大量の処分売りを浴び、16日の取引では一時7円の安値を記録する暴落となった。8月の高値245円からわずか数カ月で9割以上も価値を失い、投資家は多大な損失に直面している。
東証は、ピクセルカンパニーズ(株) 株価の急激なplummetingは、同社の長期間にわたる業績不振と、企業統治の根幹を揺るがす不適切な会計処理および虚偽説明が複合的に作用した結果だと見ている。
上場廃止の決定と株価の急落
東証はピクセルカンパニーズ(株)を12月15日付で整理銘柄に指定し、2026年1月16日付で正式に上場廃止とする。
上場廃止決定の公式発表は、市場に決定的な影響を与えた。直近の株価は発表前日の終値から大幅に下落し、16日の取引では前日比マイナス8割超の7円（ストップ安水準）に到達。年初来高値245円から計算すると、1株あたり約238円（97%超）の価値が消失した計算になる。この急激なdownは、同社のstocksが市場の信頼を完全に失ったことを示している。
累積する財務リスクと不適切会計
今回の暴落の背景には、企業としての存続基盤の脆弱さがある。
ピクセルカンパニーズ(株)は、12期連続の営業赤字を計上しており、2025年6月末時点では純資産が1.3億円の債務超過に陥っている。直近の中間期決算でも売上高は増加したものの、営業損失4.16億円、純損失3.45億円と損失拡大が止まらない状況だ。収益性の低さを示すROE（自己資本利益率）はマイナス167.88％と、極めて深刻な水準にある。
さらに致命的だったのは、ガバナンスの崩壊である。特別調査委員会によって、元代表取締役社長による太陽光発電事業における前渡金支出の仮装などの不適切な会計処理が認定された。加えて、日本取引所からの照会に対し、会社側が虚偽の説明を繰り返したと東証は指摘。企業が提出した改善計画（リバイバルプラン）も「実効性に乏しい」と断定され、内部管理体制の再構築は不可能と判断された。
大規模増資が招いた既存株主への打撃
財務が悪化する中で行われた大規模増資も、既存株主の不利益を拡大させた。同社は224%という高い希薄化率で株式を発行しており、これにより発行済株式数が約3倍に増加。既存株主の1株あたりの価値を大幅に希薄化させた。
上場廃止リスクが指摘される中の増資は、市場からの信頼を回復させるどころか、かえって投機的な取引を誘発し、最終的な損失拡大を招いたとの批判が投資家掲示板などで高まっている。
ピクセルカンパニーズ(株)株価の急落は、AIやデータセンター関連の「テーマ株」として短期的な投機対象となっていた個人投資家に集中打となっており、「今年のクソ株」「巨大増資後の上廃」といった絶望の声が広がっている。
市場への警鐘：ガバナンスの重要性
整理銘柄期間を経て上場廃止が確定した後、残された株式は流動性を失い、市場での売買は極めて困難となる。
今回の事例は、業績の数字だけでなく、企業のコンプライアンス体制と経営の透明性が、投資家保護の観点からいかに重要であるかを改めて浮き彫りにした。東証は2025年1月に特別注意銘柄に指定し、改善を促していたものの、経営陣が問題を真摯に受け止めず、改善努力が表層的に留まったことが、最終的な上場廃止という結末を招いた。
2743.Tの株価暴落は、日本の株式市場における企業倫理とガバナンスのあり方に対し、重い警鐘を鳴らしている。投資家は、テーマ性や短期的な株価の動きだけでなく、企業の財務基盤と統治体制を厳しく監視する必要がある。