2025年12月22日、今年も残すところあとわずかとなりましたが、スポーツ界からエンタメ、政治まで、日本中を揺るがす大きなニュースが次々と飛び込んできました。
まずスポーツ界では、年末年始の風物詩であるプロ野球の契約更改や去就に大きな注目が集まっています。ヤクルトの村上宗隆選手がシカゴ・ホワイトソックスと2年契約で合意しました。あえて短期契約を選び、2年後のFA市場での価値向上を狙う戦略的なメジャー挑戦となります[1]。一方、楽天の守護神・則本昂大投手も涙ながらにメジャー挑戦を表明。35歳にしてマイナー契約も辞さない覚悟を見せています[31]。また、大相撲では豊昇龍が第74代横綱に昇進することが決定し、新時代の幕開けを感じさせています[75]。
お笑い界では、昨日開催された「M-1グランプリ2025」の余韻が冷めやりません。過去最多1万1521組の頂点に立ったのは、精緻な会話漫才を武器にした「たくろう」でした[19][23]。3位に食い込んだ「エバース」の佐々木隆史選手は、元高校球児という異色の経歴を活かしたネタで脚光を浴びています[24][70]。一方で、昨年の準優勝コンビ・バッテリィズ[68]や決勝常連のマユリカ[28]が今大会を戦略的に不参加とするなど、賞レースに依存しない新しい芸人の生き方も目立っています。
芸能界に目を向けると、明暗の分かれるニュースが並びました。女優の広末涼子氏が、時速約185キロの速度超過による追突事故で略式起訴されました。同乗者が重傷を負う事態に、復帰への道は険しさを増しています[4]。一方、モデルの藤井サチ氏は結婚式の写真を初公開し、幸せな姿を披露[14]。また、還暦を迎えた本木雅弘氏[59]や山口智子氏[43]、引退から45年を経た今も愛される山口百恵さん[3]など、レジェンドたちの円熟味を増した現在の姿が話題を呼んでいます。
生活に直結するニュースも欠かせません。年末の帰省ラッシュを前に、JR外房線では竹木との衝突事故が発生し、ダイヤが乱れる事態となりました[2]。これからの時期、お出かけには最新の運行情報の確認が必須です。また、これからの家づくりを考える方には、金利上昇や災害リスクに対応した「2025年版持ち家購入の新常識」が注目されており[9]、車市場ではトヨタ・ルーミーの待望のハイブリッド化が来秋に控えているとの朗報も届いています[76]。
文化・エンタメシーンでは、劇場版『ハイキュー!!』が世界興収200億円を突破し、2027年の続編製作が決定[49]。アニメ『チェンソーマン』の新章製作も発表され、世界中のファンが歓喜しています[55]。また、冬至の恒例行事である「ゆず湯」の話題も聞こえてくるなど、慌ただしい師走の中にも日本の四季を感じさせる一日となりました[66]。
緊迫する国際情勢では、ウクライナのゼレンスキー大統領が米主導の和平交渉への参加を表明しましたが、領土問題を巡りトランプ政権との間に深い溝があることが浮き彫りとなっています[72]。国内政治でも、NHK「日曜討論」において台湾有事や武器輸出を巡り、与野党が真っ向から対立する激しい論戦が繰り広げられました[11][62]。
以上、2025年12月22日の主なニュースをまとめてお伝えしました。
ぴあ、過去最高益更新へ：ライブ市場牽引と「顔認証」で転売に鉄槌
ニュース要約: チケット販売大手ぴあはライブエンタメ市場の回復を受け、2025年度の業績予想を上方修正、過去最高益を見込む。イベント拡大が収益を牽引する一方、激化するチケット争奪戦の裏で、不正転売対策として電子チケットへの顔認証システム導入を強化。購入から入場までの本人確認を厳格化し、エンタメ流通の健全化とDXを推進している。
ライブエンタメ市場の「牽引役」ぴあ、過去最高益へ チケット争奪戦の裏で進む「顔認証」による転売対策強化
エンタテインメント市場の力強い回復を背景に、チケット販売大手ぴあコーポレーションの業績が急伸している。同社は2025年度（2026年3月期）の通期業績予想を大幅に上方修正し、創業以来の過去最高益を見込む。大阪・関西万博のチケッティング受託や主催イベントの拡大が収益を牽引する一方で、年末年始の大型イベント、特にK-POPイベントのチケット争奪戦では、ぴあが中心的な役割を担っている。さらに、不正転売対策として導入された電子チケットの顔認証システムが、エンタメ業界の流通構造を大きく変えつつある。（2025年12月6日付）
過去最高益を確信、市場回復の波に乗る「ぴあ」
ぴあコーポレーションが発表した2025年度第2四半期決算は、ライブエンタメ市場の活況を象徴するものとなった。上期の売上高は262億5,200万円（前年同期比123.9%増）、営業利益は29億9,400万円（同243.8%増）と、全ての指標で大幅な増収増益を達成。これに伴い、通期の業績予想も売上高500億円（前年比110.2%増）、営業利益42億円（同159.3%増）へと上方修正され、過去最高益を更新する見通しだ。
業績好調の背景には、国内のエンタメ需要の爆発的な増加と、同社の戦略的な事業展開がある。特に、大阪・関西万博におけるチケッティング受託業務や公式ガイドブック販売の貢献、そしてぴあが主催・企画・運営するイベント数の増加が収益を押し上げた。上期の取扱高ベース売上は約1,600億円に達しており、同社が日本のライブエンタメ市場の回復において、中心的な牽引役を果たしていることが裏付けられる。同社は、引き続き人的資本投資や2027年度に予定されている次世代システムへの移行投資を進める計画であり、持続的な成長を目指す姿勢を示している。
年末の熱狂、争奪戦のプラットフォームとしての役割
年の瀬が迫る中、大型イベントのチケット争奪戦は激しさを増している。その最前線にあるのが、チケットぴあのオンライン販売プラットフォームだ。
特に注目を集めているのが、12月13日・14日に国立競技場で開催される「2025 MUSIC BANK GLOBAL FESTIVAL IN JAPAN」である。20組以上のトップK-POPアーティストが出演するこのイベントは、年末年始の大型イベントとしてファンからの注目度が極めて高く、先行受付開始直後からチケットは即完売状態が続いている。10月に実施されたオフィシャル3次先行も、チケットぴあを通じて行われ、熾烈な争奪戦となった。
また、年末の大型演芸イベント「DAIBAKUSHOW 2025」（12月30日開催予定）など、多様なジャンルのイベントが控えており、これらのチケット販売においてもぴあは主要なチャネルとなる可能性が高い。人気イベントのチケットは、受付開始直後に瞬時に捌けるケースが多く、ファンの熱量の高さと、ぴあが提供するオンライン販売の利便性が、現在のエンタメ消費を支えている構造が浮き彫りとなっている。
不正転売に鉄槌、導入された「顔認証システム」の衝撃
チケット争奪戦の激化は、同時に不正転売の温床ともなってきた。これに対し、ぴあは2025年から、転売対策として電子チケットに最新の顔認証システムを導入するという画期的な対策を打ち出した。
この新システムでは、チケット購入者（代表者）および同行者は、専用の電子チケットアプリ「チケプラ」をスマートフォンにインストールし、事前に顔写真登録を行うことが必須となる。入場時には、ゲートで顔認証による厳格な本人確認が行われ、認証が完了しない場合は入場が認められない仕組みだ。
この措置は、正規の購入者が安心してイベントに参加できる環境を整備することを目的としており、不正転売の抑制に大きな効果が期待される。一方で、ユーザー側には、顔写真のアップロードやアプリの操作など、事前準備の手間が増えるという影響も生じている。
さらに、購入段階での不正利用を防ぐため、ぴあは2025年5月より、クレジットカード決済時の本人認証サービス「3Dセキュア2.0」の登録を必須化している。これは、電子チケットの導入と合わせ、購入から入場に至るまでの全プロセスで本人確認を厳格化する、包括的な転売対策の一環であり、エンタメ市場の健全化に向けた同社の強い意志を示すものだ。
次世代システムへの投資とエンタメDXの未来
ぴあコーポレーションは、単にチケットを販売するだけでなく、ライブエンタメ体験全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進している。
ぴあによる顔認証システム導入や「3Dセキュア2.0」必須化といった技術的な進化は、チケット市場の透明性を高め、ファンとアーティスト間の健全な関係構築に寄与する。エンタメ業界全体が回復基調にある中、ぴあが主導するチケッティング技術の革新は、不正な流通を根絶し、正規市場の活性化を促す重要な鍵となるだろう。大型イベントの波及効果を最大限に活かしつつ、技術投資を通じて市場のインフラを支える同社の戦略は、今後のエンタメ産業の成長モデルとして注目されている。