2025年12月22日、今年も残すところあとわずかとなりましたが、スポーツ界からエンタメ、政治まで、日本中を揺るがす大きなニュースが次々と飛び込んできました。
まずスポーツ界では、年末年始の風物詩であるプロ野球の契約更改や去就に大きな注目が集まっています。ヤクルトの村上宗隆選手がシカゴ・ホワイトソックスと2年契約で合意しました。あえて短期契約を選び、2年後のFA市場での価値向上を狙う戦略的なメジャー挑戦となります[1]。一方、楽天の守護神・則本昂大投手も涙ながらにメジャー挑戦を表明。35歳にしてマイナー契約も辞さない覚悟を見せています[31]。また、大相撲では豊昇龍が第74代横綱に昇進することが決定し、新時代の幕開けを感じさせています[75]。
お笑い界では、昨日開催された「M-1グランプリ2025」の余韻が冷めやりません。過去最多1万1521組の頂点に立ったのは、精緻な会話漫才を武器にした「たくろう」でした[19][23]。3位に食い込んだ「エバース」の佐々木隆史選手は、元高校球児という異色の経歴を活かしたネタで脚光を浴びています[24][70]。一方で、昨年の準優勝コンビ・バッテリィズ[68]や決勝常連のマユリカ[28]が今大会を戦略的に不参加とするなど、賞レースに依存しない新しい芸人の生き方も目立っています。
芸能界に目を向けると、明暗の分かれるニュースが並びました。女優の広末涼子氏が、時速約185キロの速度超過による追突事故で略式起訴されました。同乗者が重傷を負う事態に、復帰への道は険しさを増しています[4]。一方、モデルの藤井サチ氏は結婚式の写真を初公開し、幸せな姿を披露[14]。また、還暦を迎えた本木雅弘氏[59]や山口智子氏[43]、引退から45年を経た今も愛される山口百恵さん[3]など、レジェンドたちの円熟味を増した現在の姿が話題を呼んでいます。
生活に直結するニュースも欠かせません。年末の帰省ラッシュを前に、JR外房線では竹木との衝突事故が発生し、ダイヤが乱れる事態となりました[2]。これからの時期、お出かけには最新の運行情報の確認が必須です。また、これからの家づくりを考える方には、金利上昇や災害リスクに対応した「2025年版持ち家購入の新常識」が注目されており[9]、車市場ではトヨタ・ルーミーの待望のハイブリッド化が来秋に控えているとの朗報も届いています[76]。
文化・エンタメシーンでは、劇場版『ハイキュー!!』が世界興収200億円を突破し、2027年の続編製作が決定[49]。アニメ『チェンソーマン』の新章製作も発表され、世界中のファンが歓喜しています[55]。また、冬至の恒例行事である「ゆず湯」の話題も聞こえてくるなど、慌ただしい師走の中にも日本の四季を感じさせる一日となりました[66]。
緊迫する国際情勢では、ウクライナのゼレンスキー大統領が米主導の和平交渉への参加を表明しましたが、領土問題を巡りトランプ政権との間に深い溝があることが浮き彫りとなっています[72]。国内政治でも、NHK「日曜討論」において台湾有事や武器輸出を巡り、与野党が真っ向から対立する激しい論戦が繰り広げられました[11][62]。
以上、2025年12月22日の主なニュースをまとめてお伝えしました。
オープンハウスグループ、2025年9月期決算で過去最高業績を達成!戸建事業が急成長を牽引
ニュース要約: 不動産大手のオープンハウスグループが2025年9月期決算を発表し、売上高1兆3,364億円、純利益1,006億円と過去最高を記録。主力である戸建関連事業の売上高が前年比102.7%増と驚異的な成長を遂げ、全体を大きく牽引しました。首都圏での需要拡大に加え、米国不動産事業の好調や多角化戦略が功を奏し、増収増益を達成。次なる成長に向けた盤石な経営基盤を示しています。
オープンハウスグループ、2025年9月期決算で過去最高業績を達成 戸建事業が急成長を牽引
【東京】 不動産大手のオープンハウスグループ(東京都千代田区、証券コード:3288)が2025年9月期決算で過去最高の業績を記録した。売上高は1兆3,364億円(前年同期比3.1%増)、営業利益は1,459億円(同22.5%増)、純利益は1,006億円(同8.3%増)といずれも増収増益となり、特に戸建関連事業の大幅な伸びが全体を牽引した格好だ。
戸建事業が倍増、収益性も大幅改善
同社の主力である戸建関連事業は、売上高6,763億円(前年同期比102.7%増)、営業利益695億円(同136.9%増)と驚異的な成長を遂げた。売上総利益率も17.1%と前年比で3.1ポイント改善し、在庫入れ替え戦略が功を奏した形だ。
首都圏を中心とした戸建住宅市場の回復が業績を後押しした。第4四半期の販売契約は棟数・売上高ともに前年同期を上回り、契約件数は3,878件(前年3,356件)に達した。首都圏の戸当たり単価は4,870万円と安定的に推移しており、年収500万円から1,000万円層をターゲットにした都心部の手頃な価格帯の戸建住宅への需要が高まっていることが明らかになった。
多角化戦略も奏功、米国不動産事業が好調
オープンハウスの成長戦略は戸建事業にとどまらない。米国不動産事業では、金利高環境下にもかかわらず新築販売が堅調に推移し、その他セグメント(米国不動産等を含む)は売上高1,512億円(前年同期比124.5%増)と大幅な伸びを記録した。
また、プレサンスコーポレーションを経由した投資用マンション販売を近畿・中京圏で拡大し、売上高2,273億円(同113.4%増)を達成。マンション事業全体では売上高732億円(同82.0%増)となったが、利益率は11.0%にとどまり、今後の課題として残る。