【衝撃】マルイシティ横浜、30年の歴史に幕。ECの波と構造不況で閉店、ポケモンセンターの行方は？

横浜の顔「マルイシティ横浜」30年の歴史に幕—構造的不況とECの波に飲まれた老舗の終焉

2025年11月17日、横浜の商業地図に大きな衝撃が走った。横浜駅東口に位置し、約30年にわたり親しまれてきた商業施設「マルイシティ横浜」が、2026年2月28日をもって営業を終了することが正式に発表されたのだ。1996年9月に「横浜東口店」として開業して以来、若者文化の発信地、そして駅直結の便利なランドマークとして賑わいを牽引してきた施設が、時代の潮流に抗しきれず歴史に幕を下ろす。この老舗の終焉は、単なる一企業の撤退ではなく、実店舗を取り巻く現代の構造的な課題を浮き彫りにしている。

深度分析：売上激減と「体験型」シフトの限界

マルイシティ横浜の閉店に至る背景には、複数の構造的な経営要因が絡み合っている。最も深刻なのは、業績の悪化だ。かつて年間900万人が来店し、最盛期には255億円を誇った売上は、現在では半分以下の124億円まで激減したという。

この急激な売上低下の主因として指摘されるのが、eコマース（EC）の急速な普及である。マルイが得意としてきたアパレルを中心としたファッション分野は、オンラインショッピングの利便性や選択肢の豊富さに大きくシェアを奪われた。顧客の購買行動は、衝動的な「ウィンドウショッピング」から、特定の目的を持った「目的買い」へとシフトし、実店舗の役割は大きく変化した。

これに対し、丸井グループは手をこまねいていたわけではない。近年、同施設は時代の変化に対応すべく、従来の「モノ売り」から「コト（体験）提供）」へと業態転換を図り、集客力の高いホビー系テナントを積極的に誘致した。その象徴が、8階に位置する「ポケモンセンターヨコハマ」や「ポポンデッタ」などである。

しかし、この戦略も構造的な課題を乗り越えるには至らなかった。ホビー系のテナントは確かに多くの来館者を集めたものの、「見に来る人」と「実際に購買に至る人」のギャップを埋めることができず、全体的な売上改善には結びつかなかったのである。また、横浜駅周辺では新たな大型商業施設の開業が相次ぎ、競争が激化。駅直結という立地の優位性があったとしても、回遊客の分散を防ぐことは困難だったと言える。

市民の最大の関心事：ポケモンセンターの行方

閉店発表後、SNS上で最も大きな懸念と関心を集めているのが、核テナントの一つであるポケモンセンターヨコハマの今後だ。「ポケセンどうなる？」という投稿が殺到していることからも、その集客力と存在感の大きさが窺える。

現時点（2025年11月）では、ポケモンセンター横浜の移転先や営業継続に関する公式発表はなされていない。家族連れや国内外のファンにとって重要な拠点であるだけに、運営元による迅速かつ明確な情報開示が待たれるところだ。ファンからは、移転先としてアクセスが良好な「みなとみらいエリア」を期待する声も上がっており、横浜市内のどこかでその灯が継承されることを多くの人々が望んでいる。

マルイシティ横浜は、長年の感謝を込めて12月5日から2026年2月28日まで「閉店大感謝祭～ありがとう！30年～」を実施する予定だ。この期間、ファンは名残を惜しみながら、最後の買い物を楽しむことになる。

横浜東口商業圏の再編と未来像

マルイシティ横浜の閉店は、横浜駅東口の商業構造に大きな変化をもたらす。東口のアパレルやホビーといった「目的買い」の受け皿が弱まることは避けられないが、この再開発を機に、都市の活性化に向けた新たな契機となる可能性を秘めている。

跡地（地下2階から地上8階の営業区域）の再開発計画はまだ検討段階にあるものの、商業とオフィスの複合施設化や、体験型エンタメ施設の導入が有力視されている。横浜市は「海・港・アート」を軸とした観光振興を推進中であり、跡地の利用もこの方針に沿った形で、多機能で魅力ある複合施設へのリニューアルが進むと予想される。

老舗商業施設の終焉は、現代の都市商業が、いかにしてECとの共存を図り、「体験」や「価値」といった付加価値を創造していくかという、新たな問いを投げかけている。マルイが去った後の横浜駅東口は、働く人向けのサービス充実や、観光・文化拠点化へ向けた再構築が一層加速するだろう。横浜の商業地図の「空白」が、どのような新しい賑わいを生み出すのか、今後の動向に注目が集まる。（978文字）