ロッテリア全店閉店へ　54年の歴史に幕、新ブランド「ゼッテリア」転換で業界再編加速

ゼンショーホールディングスは2026年1月21日、傘下のハンバーガーチェーン「ロッテリア」について、国内全店舗を3月末までに順次閉店し、新業態「ゼッテリア」へ転換すると発表した。1972年の創業から54年の歴史を持つロッテリアブランドが完全に姿を消すことになり、ファストフード業界の再編が新たな局面を迎える。

急速に進む店舗網見直し

ゼンショーHDが2023年2月にロッテリア全株式を取得して以降、店舗数の減少は加速度的に進んできた。2023年1月時点で358店舗を展開していたロッテリアは、2025年6月には222店舗、同年12月末には106店舗まで減少。わずか2年半で約7割の店舗が姿を消した計算になる。

現在確認されている転換スケジュールでは、イトーヨーカドー明石店が3月24日、コープデイズ神戸西店が3月26日にそれぞれゼッテリアとしてオープン予定。京王聖蹟桜ヶ丘店は1月19日に一時閉店し、同月下旬にリニューアルオープンする。兵庫県内では、三木サービスエリアやニッケパークタウン加古川、ゆめタウン姫路など商業施設を中心に展開していた店舗が順次転換される見込みだ。

ブランド統合の狙いと経営戦略

ゼンショーHDがロッテリア買収時に掲げた「グループシナジーによる事業拡大」は、当初の予想とは異なる形で実現されることになった。すき家やはま寿司を展開する同グループは、食材調達から物流、店舗運営に至るまでのサプライチェーン統合による徹底的な効率化を追求している。

業界関係者は「ロッテリアを単独ブランドとして維持するよりも、ゼッテリアという新業態に統合することで、運営コストの大幅削減とブランド価値の刷新を同時に実現する戦略」と分析する。ゼッテリアは「絶品バーガー」を看板に掲げ、ハンバーガーを基軸としながらカフェ機能を融合させた業態として、2023年9月に東京・田町で第1号店をオープン。以降、ロッテリア店舗を居抜きで転換しながら急速に拡大してきた。

2025年12月末時点で既にゼッテリアは172店舗を展開しており、残るロッテリア106店舗の転換後には約280店舗体制となる。マクドナルド、モスバーガーに次ぐ国内第4位の規模で、今後の成長余地を見据えた布石といえる。

SNSに広がる惜別の声

ロッテリア閉店のニュースはSNS上で大きな反響を呼んでいる。「フェイクニュースじゃなくて?」「長年愛してきたロッテリアがなくなるなんて信じられない」といった戸惑いの声が相次ぎ、発表直後からトレンド入りした。

特に多いのが、青春時代の思い出を振り返る投稿だ。「学校帰りにロッテリアでハンバーガーを食べた」「デートで行った絶品バーガーの味が忘れられない」など、地域の青春シンボルとしての役割を惜しむ声が目立つ。看板メニューだったニューロッテリアバーガーやオリジナルのチーズバーガーへの愛着を語る投稿も多く、「ゼッテリアになってもあの味は再現してほしい」との要望も寄せられている。

一方で、地方や学生街では「近所のロッテリアがなくなったらランチの選択肢が減る」「地域のたまり場だったのに」との声も。ゼッテリアへの転換後も一部店舗は閉鎖される見込みで、コミュニティにおける気軽なファストフード拠点が失われることへの懸念が広がっている。

ハンバーガー市場の競争構造変化

ロッテリア閉店は、国内ハンバーガー市場の競争構造にも影響を与える。マクドナルドが圧倒的なシェアを持つ市場において、ゼンショーHDは「低価格・高効率モデル」でシェア拡大を狙う。商業施設やサービスエリア、駅前など人流密集地を中心とした立地戦略により、競合との差別化を図る構えだ。

ただし、転換期間中は店舗の一時閉鎖により近隣競合に客足が流れるリスクもある。業界では「段階的転換による空白期間をいかに短縮できるかが、シェア維持の鍵になる」との見方もある。

ゼンショーHDは「新ブランドでも高品質な商品を提供し、お客様の期待に応えていく」とコメント。ロッテリアの日本人向け商品設計のノウハウを引き継ぎながら、カフェ機能という新たな価値を加えたゼッテリアで、マクドナルド超えの脅威となれるか注目される。

54年の歴史に幕を下ろすロッテリア。その看板が消える寂しさとともに、ファストフード業界の新たな競争時代が幕を開けようとしている。