資産7億円の桐谷さんが「dポイント」24万超を貯める極意!現金ゼロを貫く驚異の投資術
ニュース要約: 株主優待の達人・桐谷広人氏が、24万dポイントを超える驚異の残高を公開。総資産7億円を誇りながら「現金を極力使わない」生活哲学を貫く桐谷氏。NTT株などの少額投資やdカード積立を駆使し、優待券とポイントを併用する最新の「二刀流」戦略に迫ります。インフレ時代を生き抜く、分散投資とポイント活用の合理的な生存戦略を詳報。
【深層レポート】「桐谷さん」が24万dポイントを貯める投資の極意――資産7億円でも「現金ゼロ」を貫く合理主義
2026年3月13日 東京
将棋棋士として、そして今や「株主優待生活の伝道師」として圧倒的な知名度を誇る桐谷広人氏(76)。自転車で都内を疾走し、有効期限が迫る優待券を使い切るその姿は、バラエティ番組でもお馴染みのお茶の間の人気者だ。しかし、2026年3月現在、投資家の間で改めて注目を集めているのは、彼の**「dポイント」**を駆使した異次元のポイ活術である。
「エグい」と話題の24万ポイント超、その内訳
事の発端は、2026年3月12日の桐谷さん自身のSNS投稿だった。公開されたスクリーンショットに映し出されたdポイントの残高は、なんと24万4627ポイント。一般の利用者からすれば、買い物で貯めるには気が遠くなるような数字に対し、ネット上では「もはや通貨レベル」「異次元すぎてエグい」といった驚きの声が広がっている。
総資産約7億円とされる桐谷さんだが、その生活哲学は一貫して「現金を極力使わない」ことにある。保有銘柄数は1400から1500に達し、食費から衣類、レジャーに至るまでを株主優待で賄う。この鉄壁の優待生活において、dポイントは単なる「おまけ」ではなく、優待の隙間を埋める「戦略的備蓄」として機能しているのだ。
「桐谷理論」+「dポイント」の相乗効果
なぜこれほどのポイントが貯まるのか。取材を進めると、桐谷さん流の緻密な連携術が見えてくる。
第一の柱は、**「高利回り優待株×ポイント還元」**の徹底だ。桐谷さんは、株価が年初来安値を更新し、配当利回りと優待利回りの合計が4%を超える銘柄を「買い」と判断する。例えば、NTT(9432)のような銘柄だ。1万円台から投資可能で、長期保有により数百から数千のdポイントが付与される。こうした「ポイントがもらえる株」を数百銘柄単位で分散保有することで、自動的にポイントが流れ込む仕組みを構築している。
第二の柱は、「dカード」による積立投資だ。マネックス証券などの投信積立にdカードを利用することで、最大3.1%の還元を享受。優待生活で余った現金を投資信託に回し、その過程でさらにdポイントを増殖させる。資産を増やしながら、出口戦略(消費)としてのポイントも固める。まさに「隙のない投資循環」である。
新宿での「現金ゼロ円」買い物術
桐谷さんの日常を支えるのは、優待券とdポイントの「二刀流」だ。新宿での買い物中、洋服を新調する際も、まずはアパレル企業の優待券を提示。端数が出れば迷わずdポイントで決済する。「1円も現金を使わずにクローゼットを潤す」のが桐谷流だ。
また、居酒屋チェーンの食事券や江の島アイランドスパの利用券など、手持ちの優待券とスマホで探したネットクーポン、そしてdポイント払いを組み合わせることで、実質的な支出を驚異的なレベルで抑え込んでいる。24万ポイントという残高は、無駄遣いをした結果ではなく、「使う必要がないほど優待で生活が完結している」がゆえの副産物なのだ。
偽アカウントへの警告と「初心者の心得」
一方で、桐谷さんの知名度を悪用した投資詐欺も急増している。2026年3月、SNS上では「桐谷流で9500万円の利益」と謳う偽広告が拡散されたが、桐谷さんは「私の買い方ではない」と即座に否定した。
桐谷さんが推奨するのは、あくまで「余裕資金」での「分散投資」だ。「20万円の資金があるなら、5万円以下の優待株を4銘柄買いなさい」と説く。1社に集中せず、リスクを抑えながら優待とdポイントをコツコツ積み上げる手法こそが、バブル崩壊やリーマンショックを生き抜いた彼の結論である。
2026年、進化する優待生活
現在の日経平均最高値圏においても、桐谷さんは「高い時は見ているだけ、安い時に買う」という規律を崩さない。
「dポイントは人生を豊かにするツール」と語る桐谷さん。その24万ポイントという数字は、単なる節約の証ではない。激動の相場環境の中で、現金という形あるものに固執せず、企業の成長(配当・優待)とプラットフォーム(ポイント)を賢く利用する、次世代の「賢者」の姿を示しているといえる。
投資初心者にとって、桐谷さんの残高を真似ることは容易ではない。しかし、NTT株のような少額から始められる「dポイント投資」を入口に、長期分散の恩恵を享受する姿勢は、インフレ時代の生存戦略として極めて示唆に富んでいる。(経済部記者)
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