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2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。

【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説

イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。

現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。

【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機

日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。

経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。

【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス

政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。

【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで

エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。

音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。

スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。

【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー

東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。

冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。

半導体,半導体不足,ホンダ

2025年12月18日

ホンダ、半導体不足で生産調整続く：ネクスペリア供給停止で四輪事業赤字転落の危機

ニュース要約: ホンダはネクスペリア社からの半導体供給停止により、国内外での減産や生産停止を余儀なくされています。この影響で2026年3月期の業績予想を大幅に下方修正し、1500億円規模の減益と四輪事業の赤字転落を見込んでいます。特定サプライヤーへの依存や北米在庫の不足が課題となり、次世代EV開発への影響も懸念される中、調達先の多様化が急務となっています。

ホンダ、半導体調達難で生産調整続く　オランダ系企業の供給停止が直撃

東京発 本田技研工業（ホンダ）が半導体不足により、国内外の複数工場で生産停止や減産を余儀なくされていることが明らかになった。オランダ系半導体メーカー、ネクスペリア（Nexperia）の出荷停止が主因で、2026年3月期の業績見通しは大幅下方修正を迫られる事態となっている。自動車産業における半導体調達の脆弱性が改めて浮き彫りになった形だ。

年末年始に国内外で生産調整

関係者によると、ホンダは12月末から2026年1月初めにかけて、日本と中国の工場で生産停止や減産を実施する。国内では埼玉県の寄居工場と三重県の鈴鹿製作所が対象とされ、1月5日から6日にかけて2日間の生産停止、その後7日から9日まで減産体制を取る計画だ。中国では合弁会社である広州汽車集団との工場全3拠点で、12月29日から1月2日まで5日間の生産停止を予定している。

北米市場への影響も深刻だ。10月下旬以降、メキシコのセラヤ工場をはじめ、米国やカナダの生産拠点でも段階的な調整が入っており、一部では約7割規模の大幅減産に至ったとの情報もある。人気車種「HR-V」などの供給不足が現地ディーラーから報告されている。

ホンダ広報は工場名の詳細について公表を控えているものの、「特定サプライヤーからの供給停止により、一時的な生産調整を行っている」と認めている。同社は挽回生産などで影響の最小化を図るとしているが、具体的な代替調達先や在庫水準については明らかにしていない。

1500億円の減益要因、四輪事業は赤字転落へ

この半導体不足は、ホンダの業績に深刻な打撃を与えている。同社は11月の決算説明会で、今回の調達障害が今期（2026年3月期）に1500億円規模の減益要因になるとの見通しを示した。通期の売上収益は20兆7000億円（前期比5%減）、営業利益は5500億円（同55%減）と、大幅な下方修正を発表。中核の四輪事業は赤字転落が避けられない見込みだ。

2025年4月から9月の上半期でも、営業利益は前年同期比41%減の4381億円にとどまった。半導体不足に加え、電気自動車（EV）関連の一過性費用2237億円、関税負担1643億円、為替変動による影響1162億円などが重なり、収益を大きく圧迫した形だ。

ホンダ経営陣は、ネクスペリアへの調達依存度が高かったことと、北米工場のフル稼働により中間在庫が薄かった点を問題視している。「調達先の多様化が不十分だった」との反省を示し、今後は複数のサプライヤーからの調達体制構築を急ぐ方針だ。

半導体不足、改善から再燃へ

自動車業界の半導体不足は、新型コロナウイルス禍やウクライナ危機を契機に深刻化し、多くのメーカーが生産調整を迫られた。ホンダでも一時期、人気軽自動車「N-BOX」の納期が半年以上に延びるなど、深刻な影響が出ていた。

2024年以降、供給体制が徐々に改善し、2025年12月現在では「N-BOX」や「ヴェゼル」の納期が1～2カ月程度まで短縮されるなど、正常化の兆しが見えていた。しかし、今回のネクスペリア問題により、再び納期遅延のリスクが高まっている。「フリード」や「ステップワゴン」といったハイブリッド車では、依然として3～4カ月程度の納期を要しており、生産の不安定さが続いている。

業界関係者は「半導体供給は改善傾向にあったが、特定メーカーへの依存度が高い企業では、こうした突発的なリスクに脆弱だ」と指摘する。ホンダの場合、ネクスペリアからの調達が集中していたことが裏目に出た形だ。

次世代EV開発にも影を落とす

半導体調達の不安定さは、ホンダが2026年以降に投入を予定する次世代EV「Honda 0（ゼロ）」シリーズの開発にも影響を及ぼしている。同社はルネサスエレクトロニクスと共同で、AI処理能力2000TOPS級の高性能半導体（SoC）を開発中だが、ルネサス側の開発遅延が報じられており、スケジュールへの懸念が広がっている。

ホンダは次世代EVで、従来の外部調達に頼るのではなく、自社仕様にカスタマイズした半導体を採用する方針だ。台湾TSMCの最先端3ナノメートルプロセスを用いたチップレット設計により、高性能と省電力性の両立を目指している。しかし、最先端プロセスへの依存は、ファウンドリ側の生産能力や地政学リスクといった新たな課題も生む。

業界では「ソフトウエア定義車（SDV）の時代に向け、半導体は自動車の頭脳そのものになる。調達戦略の巧拙が競争力を左右する」との見方が強まっている。ホンダも調達先の多様化やサプライチェーン強化を掲げるが、実行面での課題は少なくない。