2026年2月7日、世界はミラノ・コルティナ冬季五輪の華々しい幕開けに沸くと同時に、記録的な寒波やエンタメ界の新たな胎動に揺れています。本日これまでに国内・海外で報じられた主要ニュースを、日本人の視点でまとめました。
【氷上の祭典】ミラノ五輪開幕、受け継がれる伝説
イタリアで2026年ミラノ・コルティナ冬季五輪がいよいよ開幕しました。サン・シーロ・スタジアムで行われた開会式は、五輪史上初の2都市同時点火という演出で「調和（ハーモニー）」を表現し、世界を魅了しました[3]。しかし華やかな舞台の裏側では、ロシア・ベラルーシ選手の「中立」としての参加を巡る地政学的リスクが影を落としており、スポーツのあり方が改めて問われています[14]。
現場からは、松岡修造氏が12大会連続の取材で熱いメッセージを発信[26]。解説陣も豪華で、金メダリストの荒川静香氏が次世代を見守るほか[11]、ペアの先駆者・高橋成美氏[42]や、「氷上の哲学者」町田樹氏が学術的視点から競技の深淵を解き明かしています[44]。また、現役を退いた高橋大輔氏は自身のプロデュース公演で表現者の境地に挑み[16]、宇野昌磨さんと本田真凜さんはアイスダンスでの共演という新たな絆を見せています[28]。アイスダンスといえば、シングルから転向した紀平梨花選手が2030年五輪を見据えた再起を誓い、ファンの期待を集めています[39][48]。
【気象・経済】「今冬最強」の衝撃と家計の危機
日本列島は明日8日にかけて、今冬最強の寒波に見舞われる見通しです。日本海側の猛吹雪に加え、東京都心でも積雪と路面凍結のおそれがあり、厳重な警戒が呼びかけられています[7]。この寒波はアジア全域に及んでおり、韓国ではマイナス17度[10]、台湾でも台北で7度まで下がる異例の冷え込みが予測されています[15]。インドネシアでも大雨による警戒レベルが発令されており、各地で異常気象への対応が急務となっています[23]。
経済面では深刻なデータが浮き彫りとなりました。2025年のエンゲル係数が28.6％と、44年ぶりの高水準を記録。物価高と実質賃金の伸び悩みが、食卓を直撃している実態が明らかになりました[30]。市場ではKDDIの株価がPTSで11％超急落。子会社の架空売上疑惑による決算延期が、投資家に大きな動揺を与えています[27]。一方で、中国発のロボット掃除機「ILIFE」が世界シェア7％を突破するなど、家電市場の勢力図も塗り替えられつつあります[9]。
【政治・外交】問われる真価とインテリジェンス
政治の世界では、衆院選を控えた中道改革連合の野田佳彦氏が、新区割り「千葉14区」での地元活動と党首としての全国遊説に苦悩する姿が報じられています[5]。外交では、かつて「中国が最も警戒した男」と称された垂秀夫元駐中大使のスキャンダルが浮上。その外交的功績と私生活報道の狭間で、日本の対中戦略への影響が懸念されています[34]。また、宗教組織「エホバの証人」を巡る国際的な人権議論も続いており、現代社会の価値観との摩擦が深まっています[33]。
【エンタメ・スポーツ】期待の新作から完全復活まで
エンタメ界は春に向けた明るいニュースが目立ちます。浜辺美波さんと目黒蓮さんのW主演映画『ほどなく、お別れです』が公開され、温かな涙を通し死生観を問う内容が話題を呼んでいます[47][22]。また、『映画 えんとつ町のプペル』の続編が3月に公開決定[12]。アニメ界では『リコリス・リコイル』の劇場版への期待が高まる中[18]、『チー付与』という異質な改変作品のアニメ化がSNSで中毒的な人気を博しています[40]。さらに、デビュー10周年の赤楚衛二氏[35]や、執行官役で深化を見せる市川実日子氏[36]、乳がん手術を乗り越え再起を誓う石原詢子氏など、表現者たちの歩みから目が離せません[41]。
音楽シーンでは、Suchmosが新体制で完全復活を遂げ[29]、兵役を終えたBTSが2026年の完全再始動とワールドツアーを発表し、世界中のARMYを歓喜させています[25]。
スポーツでは、テニスのデビスカップで日本とオーストリアが初日を1勝1敗で折り返し[1]、いよいよ開幕するJ1・J2リーグでは各チームの新戦力が注目されています[19][32]。MLBでは、外野復帰に執念を燃やすマイク・トラウト選手の完全復活に熱い視線が注がれています[37]。
【ライフスタイル】懐かしの味と注目のカルチャー
東京ディズニーランドでは伝説の「牛カルビコーン」が3月9日に復活決定[8]。タリーズコーヒーと「トムとジェリー」のコラボも発表され、日常に彩りを添えています[38]。読書界では湊かなえ氏の『暁星』などが本屋大賞にノミネートされ[45]、誕生10周年の「ラブブ」が二次流通で高騰するなど、アートトイが現代の欲望を映し出す現象も起きています[31]。
冬の厳しさが続く週末ですが、五輪の熱狂やエンタメの新作情報が、私たちの日常に確かな活力を与えてくれそうです。
ＧＥＮＤＡ株価が暴落した理由：増収減益の裏側にあるM&Aのれん償却と需給の重圧
ニュース要約: エンタメ事業のＧＥＮＤＡ株価が急落。積極的なM&Aによる増収にもかかわらず、Q3純利益が大幅減の「増収減益」となり、12月16日には約13%暴落した。M&Aに伴う「のれん償却費」の重圧と通期目標未達感が、投資家の失望売りを誘発している。
(株)ＧＥＮＤＡ株価、増収減益で「暴落」の深層：M&A戦略の代償、のれん償却と需給悪化が重荷に（9166.T）
エンターテイメント事業を展開する(株)ＧＥＮＤＡ（9166.T）の株価が急落し、市場に動揺が広がっている。2025年12月12日に発表された2026年1月期第3四半期累計決算は、積極的なM&A戦略により売上高は大幅な増収を達成したものの、純利益が前年同期比で大幅に減少する「増収減益」となり、投資家による失望売りが殺到した。特に12月16日には大幅に値を下げ、終値は605.0円と前日比で約13%の暴落となり、plummeting（急落）の様相を呈している。
利益進捗の遅れに加え、M&Aに伴う「のれん償却費」の重荷と、新株発行観測による需給の悪化が複合的に作用し、同社のstocks市場におけるバリュエーション（評価）に対する不透明感が強まっている。
第3四半期決算が招いた短期的な失望売り
ＧＥＮＤＡが発表した第3四半期累計（2～10月）決算によると、売上高は1,196億1,000万円と前年同期比で54.0％の大幅な伸びを記録した。これは、国内外でのアミューズメント施設やコンテンツ事業における積極的なM&A戦略が奏功した結果であり、事業規模の拡大は順調に進んでいることが示された。
しかし、市場が最も懸念したのは、純利益が20億2,500万円と、前年同期比で23.7％の減少となった点だ。通期の純利益計画50億円に対する進捗率は約41％にとどまり、この未達感が短期的な失望売りを誘発する決定打となった。「成長の規模は追えているが、利益の質が伴っていない」という厳しい見方が市場で支配的となり、株価は大きくdownした。
同社は決算発表と同時に、株主還元策として自社株買い（取得上限30億円または500万株）を発表した。これは需給の下支えとして機能することが期待されたが、決算内容のネガティブなインパクトが強すぎたため、この好材料をもってしても市場の不安を払拭するには至らなかった。
M&A成長戦略の構造的な課題：のれん償却の重圧
(株)ＧＥＮＤＡの成長戦略は、優良なアミューズメント関連企業を次々と買収し、事業規模を一気に拡大する「ロールアップM&A」を主軸としている。この戦略は売上高の急速な成長には寄与する一方で、買収時に生じる「のれん代」が会計上の大きな重荷となっている。
実際、のれん償却費などを除く調整後の「のれん償却前純利益」は46億7,000万円と前年比32.8%増を達成しており、事業そのものの収益力は堅調に推移している。しかし、日本の会計基準ではこののれん代を定期的に償却する必要があり、この会計費用が純利益を直接的に圧迫する構造的問題を内包している。
市場関係者からは、「M&Aによる売上成長は評価できるが、投資家は成長の『質』、すなわち償却後の純利益やキャッシュフローへの貢献度をより厳しく見始めている」との指摘が上がっている。積極的な投資が財務体質に与える影響や、買収後のシナジー効果がいつ純利益に反映されるのか、投資家は長期的な視点での検証を求めている。
需給悪化懸念と歴史的なボラティリティ
今回の**(株)ＧＥＮＤＡ株価の暴落**は、業績面の不安に加え、需給悪化の懸念によって増幅された側面が大きい。
同社は過去にも大規模な資金調達を目的とした新株発行や株式売出しを実施しており、再び大規模な資金調達が行われるのではないかという観測が市場にくすぶり続けている。こうした懸念は、既存株主の株式価値希薄化（ダイリューション）につながり、stocksの供給過剰に対する警戒感を生む。
加えて、GENDAは過去にも急落を繰り返すなど、元来ボラティリティの高い銘柄として知られている。個人投資家を中心とした信用買い残の積み上がりも、地合いが悪化した際にパニック的な投げ売りを連鎖させる要因となり、機関投資家による空売り比率の増加も下落を加速させているとの見方も強い。
直近の株価推移を見ても、12月12日の終値748.0円に対し、決算発表後の12月16日には一時603円まで急落し、大幅なdownを記録した。出来高も急増しており、市場参加者の間で売りが売りを呼ぶ展開が続いたことが示されている。
今後の焦点
(株)ＧＥＮＤＡの株価は、短期的な業績進捗の不安と構造的なのれん償却の問題、そして需給悪化という三重苦に直面している。同社は長期的なEBITDA目標（2030年までに750億円）を掲げ、M&Aによる成長軌道は維持しようとしているが、市場が求めるのは「売上規模」ではなく「安定した純利益」である。
今後、投資家が注目すべきは、のれん償却費の負担を上回るスピードで買収した事業の収益性が改善するかどうか、そして、自社株買いを含む機動的な資本政策が、市場の需給不安をどこまで解消できるかという点だ。真の回復は、M&Aによる成長が純利益の「質」に転化され、財務的な安定性が確保されたと市場が評価するまで、時間を要する可能性が高い。