【独自】赤坂 個室サウナ火災で男女2人死亡—密室のCO中毒リスク露呈

【独自】赤坂 個室サウナ火災、男女2人死亡の衝撃

「密室」の安全神話崩壊か—プライベートサウナ特有のリスク露呈、業界に広がる波紋

（東京・港区）2025年12月16日

15日正午過ぎ、東京都港区赤坂六丁目の雑居ビル内にある個室サウナ店「SAUNATIGER」で火災が発生し、利用客とみられる30代の男女2人が死亡した。警視庁と東京消防庁は16日、現場検証を継続し、サウナ室内の状況から、密閉空間における急激な不完全燃焼と一酸化炭素（CO）中毒の可能性を視野に入れ、出火原因の特定を急いでいる。近年、ブームとなっていたプライベートサウナの安全基準に対し、重大な疑問符が投げかけられる事態となった。

惨事の全容：扉付近で折り重なるように発見

火災は5階建てビルの3階に設けられた赤坂サウナの個室で発生した。通報は正午半ごろ、「非常ベルが鳴っている」との内容で、隣接する建物からの連絡だったという。消防車両22台が出動し、火は約1時間15分後に鎮火したが、火元は当該個室サウナ内に限定され、大規模な延焼は見られなかった。

しかし、そのサウナ室内の状況は凄惨だった。警視庁捜査関係者によると、客とみられる30代の男女2人は、サウナ室の出入り口付近で裸のまま、女性の上に男性が折り重なるように倒れている状態で発見された。いずれも意識不明の重体で搬送されたが、約1.5時間後にサウナ 死亡が確認された。

現場検証の結果、サウナ室内の木製の座席や背もたれ部分に「こぶし大」の焼け焦げが数カ所確認された。火は小規模であったにもかかわらず、なぜ2人は脱出できなかったのか。扉は閉まったままであり、専門家は「パニック状態の中で出口の確保が間に合わなかったか、あるいは急激なCO中毒により意識を失った可能性が高い」と指摘する。肩や背中にやけど痕はあったものの、それが直接的な死因となる重度のものではなかったことも、CO中毒説を補強している。

捜査の焦点：電気系統か、持ち込み品の異常か

警視庁は現在、サウナ室のヒーター等の電気系統、あるいは利用客が持ち込んだリチウムイオン電池を搭載した携帯器具（スマートフォン等）が発火源となった可能性を軸に調査を進めている。特に、高温多湿なサウナ環境は、電気系統の劣化や電子機器の発火リスクを高めることが知られている。

元東京消防庁特別救助隊の専門家は「個室サウナは密閉性が高く、万が一、サウナストーブ周辺や座席下の配線から不完全燃焼が発生した場合、わずかな煙でも瞬時に致死量の一酸化炭素が充満する恐れがある。煙や炎を視認できなくても、利用者には極めて危険な状況だった」と解説する。

今回の事故では、火災報知設備（非常ベル）は作動したが、煙の発生が少なかったため初期対応が遅れたとの指摘もある。

プライベートサウナの構造的課題と安全基準

今回の赤坂 サウナ 火事は、全国的に増加しているプライベートサウナの構造的な脆弱性を浮き彫りにした。公衆浴場法や消防法に基づき、施設は開業前に適切な検査を受けている（赤坂サウナも許可を得ていた）が、小規模な個室サウナ特有の設計、すなわち「休憩スペースを挟んでサウナ室・シャワー室が並ぶ」構造が、避難経路の確保や早期の火災検知を難しくしている可能性がある。

過去、昭和期には有楽サウナ火災など、サウナ特有の密室構造と可燃性の高い木製内装が重なり、多数の死者を出す事故が起きてきた。今回の事故は、現代の施設においても、難燃材の使用基準や、密閉空間における自動換気・CO検知の義務付けなど、現行の消防基準の見直しが急務であることを示唆している。

警視庁と東京消防庁は、今後の捜査で出火原因を特定した後、類似施設に対する緊急点検や指導を強化する方針だ。利用者の安全を確保するため、サウナ業界全体に対し、防火管理体制の徹底と、利用者への緊急時対応の周知徹底が強く求められている。（社会部 森田 健太郎）