2026年1月11日、連休中日の日本は、エンターテインメント界の明るい話題から、社会の深淵を覗かせる事件、そして予測不能な気象状況まで、実に多角的なニュースに包まれています。
まず注目を集めているのは、独自の存在感を放つ俳優たちの新たな挑戦です。NHK BSの人気シリーズ『京都人の密かな愉しみ Rouge 継承』では、国際的な評価も高い穂志もえかさんが連ドラ初主演を飾り、伝統と革新の間で揺れる京都の文化に体当たりで挑んでいます[1]。また、なにわ男子の大西流星さんもドラマ『横浜ネイバーズ』で「無職の若者」という、これまでのアイドル像を覆す役どころで新境地を開拓しています[10]。WEST.の藤井流星さんとTravis Japanの七五三掛龍也さんによる「のほほん」としたバディぶりも、撮影現場の温かいエピソードと共に話題を呼んでいます[14]。
音楽シーンでは、新たな才能の誕生とレジェンドの再評価が交錯しています。オーディションを経てちゃんみなさんのプロデュースでソロデビューを果たした「ふみの」さんが、生放送で涙の歌唱を披露し、多くの視聴者の心を打ちました[6]。SNSでは、Snow Manの佐久間大介さんとバナナマンの日村勇紀さんから生まれた造語「サクサクヒムヒム」が新たな推し文化の象徴としてトレンド入りしています[5]。その一方で、4Kリマスター放送を機に井上陽水さんの不変の魅力が再検証され、時代を超えた文学的な歌詞世界が若い世代にも波及しています[20]。
スポーツ界では、光と影が鮮明になりました。サッカー日本代表の上田綺世選手がオランダ・フェイエノールトで得点王を独走する圧倒的な活躍を見せ、日本代表のエースとしての地位を不動のものにしています[15]。また、U-23日本代表もアジアカップでUAEを3-0で下し、ロス五輪世代の勢いを感じさせています[19]。一方で、女子プロレス界ではスターダムの鹿島沙希選手が「疲れちゃった」と突如引退を表明[7]。さらに、かつて陸上のエリート選手だった女性がホスト依存の末に窃盗で逮捕されるというショッキングなニュースは、アスリートのセカンドキャリアという重い課題を突きつけました[2]。
社会的な関心事としては、昭和最大の未解決事件「三億円事件」が現代のAI技術等を用いて再検証され、当時の捜査の歪みが浮き彫りになっています[22]。教育現場では、栃木や大分で発生した暴行動画のSNS拡散事件が、デジタル時代のいじめの深刻さを露呈させています[3]。さらに、人気番組『キントレ』の終了発表にファンが衝撃を受けるなど、テレビ界も大きな転換期を迎えています[16][17]。
海外に目を向けると、ドイツのメルツ政権による大規模な投資と軍備増強への「大転換」が、今後のEUの行方を占う重要な局面として報じられています[24]。台北で開催されたゴールデンディスクアワードではJENNIEさんやStray Kidsが大賞に輝き、K-POPの世界的熱狂を改めて証明しました[9]。
最後に、列島を襲う厳しい気象と交通への影響に注意が必要です。強い冬型の気圧配置により、瀬戸大橋線が強風で計画運休し[8]、伊豆諸島には竜巻注意情報が出されるなど[26]、荒れた天気が続いています。東京湾アクアラインの通行止めや[11]、博多駅での人身事故による鹿児島本線の遅延も発生しており[27]、連休を過ごす方々には最新の交通情報と安全の確保が強く求められます。
大東文化大学が2026年度入試改革を発表！「ベスト2教科型」新設と高い就職実績で受験生を支援
ニュース要約: 大東文化大学は2026年度入試にて、得意科目を活かせる「ベスト2教科型」を新設する大幅な改革を実施します。4年連続の箱根駅伝出場や、都内大学で4位を記録した高い就職率、SDGs推進活動など、教育・スポーツ・社会貢献の多方面で存在感を発揮。最大400万円免除の奨学金制度も拡充し、少子化時代における大学の魅力を多角的に発信しています。
大東文化大学、2026年度入試改革で受験生確保へ―「ベスト2教科型」新設とSDGs推進で存在感
東京都 大東文化大学（本部・東京都板橋区）は、2026年度入試において一般選抜に「ベスト2教科型」を新設するなど、入試制度の大幅な改革を実施する。少子化が進む中、受験生の利便性向上と多様な能力評価を目指す取り組みとして注目される。同時に、SDGs推進活動や地域連携の強化など、社会貢献にも力を入れており、大学の存在価値を多角的にアピールしている。
入試改革の目玉は「ベスト2教科型」
2026年度入試の最大の変更点は、一般選抜（3教科）における「ベスト2教科型」の新設である。従来の3教科受験に加え、受験した3教科のうち上位2教科の得点を活用して合否判定を行う方式だ。全学部が対象で、併願も可能となっている。
この制度は、得意科目を最大限に活かせる仕組みとして、国公立大学前期日程受験者にも配慮したものだ。特に文学部教育学科では、正規合格者に対する特典も用意されており、受験生の門戸を広げる狙いがある。
大学入学共通テスト利用入試も拡充され、前期・中期・後期の3回実施される。前期では3教科3科目型（600点満点）のほか、4科目型、英語民間試験活用型などが設けられ、受験生の多様なニーズに対応する。中期では新たに2科目型も導入され、出願期間は1月18日から27日午後5時までと設定されている。
全学部統一入試は前期（試験日2月1日）と後期（同2月27日）の2回実施される。過去の傾向として、前半日程の志願者数は安定している一方、後半日程では倍率が上昇する傾向が見られるため、大学側は前半での受験を推奨している。
最大400万円免除の奨学金制度も
入試改革と並行して、大東文化大学は「桐門の翼奨学金試験」も実施する。合格者には授業料が最大400万円免除される制度で、最大100名が対象となる。経済的な負担軽減を図りながら、優秀な学生を確保する戦略だ。
また、2025年11月から実施されている総合型選抜（基礎学力テスト型）では、英語・国語または数学のマークシート式テストに小論文を組み合わせた評価方式を採用。英語外部スコアの換算も可能とし、多面的な能力評価を重視している。
同一試験で複数学科への出願が無料となる制度も継続されており、併願を奨励する姿勢が鮮明だ。
陸上競技部、4年連続箱根駅伝出場権獲得
大東文化大学の知名度向上に貢献しているのが、陸上競技部（男子長距離）の活躍である。2025年10月18日に行われた第102回箱根駅伝予選会では、総合8位（10時間36分12秒）を獲得し、4年連続54回目の箱根駅伝出場権を確保した。
予選会では、1年生の増子岳選手が1時間4分26秒で159位、3年生の和田麻里選手が1時間4分27秒で161位に入るなど、若手の台頭が目立った。11位の法政大学とは1分1秒差の僅差通過だったが、藤原選手（3年）らベテランの粘りがチームを支えた。
直近の第101回箱根駅伝（2025年1月2-3日）では総合19位と苦戦したが、予選会での上位通過は大学のブランド力向上に寄与している。大学側は公式サイトで予選会の結果を大きく取り上げ、選手層の厚みをアピールしている。ただし、2026年の箱根駅伝に向けた具体的な強化方針は、2025年12月時点では公表されていない。
就職率ランキング4位、公務員・教員に強み
大東文化大学の就職実績も堅調だ。2024年から2025年にかけての卒業生を対象とした調査では、都内大学（卒業生2000名以上規模）の就職率ランキングで4位を獲得。全体の就職率は学部平均で約95～98%と高い水準を維持している。
2025年5月時点のデータによれば、総卒業者約2566名のうち、就職希望者約2308名、就職者約2259名で、就職率は約97.9%に達した。特にスポーツ・健康科学部では99.2%、国際関係学部では98.9%と極めて高い数値を記録している。
就職先は多岐にわたり、大成建設、ニトリ、伊藤園、西日本旅客鉄道（JR西日本）など有名企業への内定実績もある。金融・証券分野では野村證券、巣鴨信用金庫、小売・サービス分野ではヤオコー、良品計画（無印良品）、交通・旅行分野ではJALナビア、阪急交通社、星野リゾートなどが名を連ねる。
特筆すべきは、公務員・教員採用の実績だ。全国ランキングでも上位に位置し、文学部からは小学校教員70名、中学校教員22名、高校教員26名が輩出されている。地方公務員の行政職にも多数の合格者を出しており、外国語学部から10名、社会学部から12名などの実績がある。
キャリアセンターでは、国家資格を持つカウンセラーによる1対1の個別支援を実施。約1万6000社の求人票をスマートフォンで閲覧できるシステムを導入し、離職率の低い優良企業を厳選して紹介している。2025年度からは「キャリプロ」という独自プログラムも開始され、企業連携プロジェクトや社会人との対話を通じて就活経験値の向上を図っている。
SDGs推進、衣料品リユースで前年比5割増
大東文化大学は、2022年度からSDGs推進に本格的に取り組んでおり、2025年度も積極的な社会貢献活動を展開している。
2025年10月14日から22日にかけて、板橋・東松山両キャンパスおよび第一高等学校で、衣料品リユースおよびフードドライブを実施した。衣料品は計197.1キロが集まり、NPO法人ワールドギフトを通じてアジア・アフリカを中心とする数十カ国に寄付される。これは前年度の132.4キロから約5割増加した数字で、回収期間を従来の2日間から1週間に拡大したことが功を奏した。
この取り組みは、SDGs目標12「つくる責任、つかう責任」と目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」に貢献するもので、食品ロス削減と地域社会との連帯感向上を目指している。
2025年度事業計画では、自治体との連携・協働の推進、企業との連携（寄附講座を含む）の推進が重点施策として位置づけられており、学生・教職員の社会貢献活動への組織的な支援も強化されている。
10月25日には東松山キャンパスで「ホームカミングデー2025」が開催され、約250名の卒業生や地域住民が参加。スポーツ・健康科学部創設20周年を記念して、元サッカー日本代表の武田修宏さんによる特別講演会も実施され、地域との継続的な関係構築を図っている。
オープンキャンパスは予約制で随時開催
受験生向けのイベントも充実している。2025年5月から8月にかけて、東松山キャンパスでオープンキャンパスが開催される予定だ。事前予約制で、キャンパスツアーや模擬授業、入試説明会、学食体験などが用意されている。
特に8月3日、15日、16日の3回は全学部対象で、午前10時から午後3時半まで開催される。無料バスも運行され、アクセスの利便性も考慮されている。
また、公式受験生サイト「CROSSING」では、WEB体験授業や個別相談が随時提供されており、オンラインでも大学の雰囲気を知ることができる。学生生活や部活動のリアルな情報も掲載されており、受験生の意思決定をサポートしている。
少子化時代の大学経営戦略
大東文化大学の一連の取り組みは、少子化が加速する中での大学経営戦略の一例と言えよう。入試制度の柔軟化による受験生確保、スポーツや就職実績によるブランド力向上、SDGs推進による社会的価値の発信――これらを総合的に展開することで、大学の存在意義を多面的にアピールしている。
2025年12月時点での情報によれば、学部改組や新設学科の計画は発表されていないものの、既存学部・学科の枠組みを維持しつつ、入試方式の最適化と学生支援の充実に注力する方針が明確だ。
今後も公式サイトや入試要項を通じて最新情報が提供される見込みで、受験生や保護者は継続的なチェックが推奨される。大東文化大学の挑戦は、私立大学全体が直面する課題への一つの回答として、注視に値するものと言えるだろう。